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宇宙の始まり :ビッグバン以前とビッグバン  RJ人気記事

2024-12-13 23:34:20 | 自己紹介・人気記事

宇宙の始まり、そこにはゆらぎがあった。

 

ビッグバン以前の宇宙: 宇宙の始まりの前夜、そこには量子ゆらぎがあった
https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/291079561087dbfcde1bc050c09c83c0

 

ビッグバン

 

137億年前、宇宙の一か所に物質とエネルギーが集中し、高密度で高温の状態が生じ、想像を絶する爆発(ビッグバン)が起こった。

そして、今なお宇宙は膨張を続けている。 宇宙が生れる瞬間はどうだったのか?
『インフレーション理論』では、ビッグバンの10のマイナス44乗秒後に始まり、10のマイナス33乗秒後に終了したと学者は言います。

 

その大きさは、インフレーション(超膨張)前には、10のマイナス34乗cmの、素粒子よりはるかに小さなサイズが直径1cmの大きさに膨張し、その後、膨大な潜熱や熱エネルギーが解放され、火の玉宇宙の膨張が始まった。 これがビッグバンである。

 

この現象は、1948年にロシア出身の科学者ジョージ・ガモフによって、宇宙マイクロ波背景放射(CMB)の存在を仮定することから主張された。 その後、1960年に宇宙マイクロ波背景放射が観測され、標準的理論となった。

 

宇宙のあらゆる方向からやってくるマイクロ波を観測し続けた結果、ビッグバンから40万年後の原始光を、我々はようやく観測できるようになった。この光は、超高温の光(可視光線)が冷えて電波になったものである。

 

銀河同士が今現在でも、お互いに遠ざかっていることを知ることは、爆発の初期に銀河同士がとても近い位置にあった証明にもなる。 それを考えると、宇宙の始まりはとてつもなく高密度で、高温のエネルギーの塊であり、『火の玉宇宙』であったと考えられる。

 

 

ビッグバンの爆発から1秒後、宇宙空間に飛び散った陽子と中性子が結合し、宇宙に存在する元素の原子核が作られ(スープ状の宇宙)、ここで光も誕生した。

このときの宇宙の大きさは1光年くらいで、温度は100億度くらいだったが、それから宇宙は約30万年後に、大きさが1000万光年と大きく膨張し、温度も4000度となった。

 

この時期に水素やヘリウムの原子核が電子と結びつき、水素やヘリウムの原始が完成した。

その後、光が物質から離れ、自由に動き、飛び回れるようになった。 この状態を『宇宙の晴れ上がり』と呼ぶ。

この長い波長の電波こそが、ガモフが仮定したマイクロ波だった。 現在の宇宙空間の多くが3K(マイナス273℃)であることが、宇宙背景放射の観測で分かったのである。

 

 

元国立天文台助教授、香西洋樹(こうざいひろき)氏の資料から引用

 

 


フランク・コステロが最も強力なマフィアのボスになった5つの理由

2024-12-13 20:09:55 | 安全保障、戦争・軍事・テロ・ハニトラ、マフィア、スパイ・犯罪・詐欺


フランク・コステロ(映画ゴッドファーザーのモデル)

 

フランク・コステロが最も強力なマフィアのボスになった5つの理由

https://www.youtube.com/watch?v=ql0nqEmfqF0

 

 


欧州・安全保障の最前線を行く 複合危機、視線は日本に

2024-12-13 16:59:31 | NATO・ウクライナ・ロシア・中国・中東情勢


EUの欧州対外行動庁の入り口に掲げられたEU旗とウクライナ国旗(11月25日、ベルギー・ブリュッセル)

 

「今日のウクライナは明日の東アジアかもしれない」。2022年2月のロシアによるウクライナ侵略以降、日本の首相が繰り返すフレーズだ。

不安定な安全保障環境を共通項に欧州と結びつきを強めたい意図を込める。欧州との距離は実際に縮まったのか。現地の安保の現場から日欧関係の現在地を探った。

 

現代安全保障、地理的概念を越える

日本の外交・安保政策を担当する筆者は11月下旬、駐日欧州連合(EU)代表部が主催する日本メディア向けの研修でベルギー、フィンランド、エストニアの3カ国を訪れた。

ロシアのウクライナ侵略と向き合う最前線だ。

 

 

最初にベルギーの首都ブリュッセルのEU本部に隣接する欧州対外行動庁(EEAS)を訪ねた。「EUの外務省」と呼ばれ、安保政策を担う。同庁の官僚から最新の国際・地域情勢への認識や日本との協力の方向性を聞いた。

 

日本は周辺で軍事的挑発を強める中国、北朝鮮、ロシアへの対応に迫られる。欧州はロシアはもちろん、同国を裏で支える中国を警戒する。

日々の取材から、欧州とは安保を通じ物理的な距離を越えて近づいていると感じ、実態を確かめたかった。

 

「安保に地理的概念はない」「欧州はロシア、日本は中国や北朝鮮のことをよく知っている」。答えは取材実感に近かった。

EUのアジアを見る目は中国の軍拡に加え、10月に北朝鮮がロシアに兵士を派遣したことでより厳しくなったようだ。

 

25年1月に米大統領に返り咲くトランプ氏の影も感じた。

EU軍事幕僚部で講演したホルバート幕僚長は北米と欧州の軍事同盟である北大西洋条約機構(NATO)とは異なる欧州独自の防衛の取り組みを説明した。

 

トランプ氏はNATOとの協力に否定的な発言を繰り返し、安保での米国への依存はリスクを伴う。

EUは正式な軍をつくる構想を持つ。ホルバート氏は「欧州の防衛を強固にしていかなければいけない」と語った。

 

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フィンランドは法律で1200平方㍍以上の建物のシェルター設置を義務付ける
(11月28日、ヘルシンキのメリハカ民間防衛シェルター)

次に北欧フィンランドに向かった。ロシアと1300キロ以上、国境を接する。ウクライナ侵略を受けて軍事中立の立場を改め、23年にNATOに加盟した。

首都ヘルシンキの中心部にある「メリハカ民間防衛シェルター」は核攻撃に備えるための施設だ。地下30メートルに6000人ほどを収容でき、普段はスポーツセンターや子どもの遊び場として開放する。

 

案内役の市職員、アンナ・レヘティランタさんは「フィンランド人はロシアに攻撃されてきた歴史から、常に自己防衛の意識を持ってきた」と話した。

最近はシェルターを維持するためのボランティアが増えたという。

 

冷戦期に旧ソ連による核攻撃に備えたのを教訓に、国内には5万超のシェルターがある。人口の8割程度を収容できる約450万人のスペースを確保する。

 

 

士官学校で中国が研究科目

 

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フィンランド国防大学はロシアに加えて中国も研究対象としている(11月28日、ヘルシンキのサンタハミナ島)

士官を養成するフィンランド国防大学で中国が研究科目になっていたことに驚いた。

担当者は「直接の脅威というより、あれほど大きな国が何をしたいのかに関心がある」と明かした。欧州では特に経済安保の観点から中国への違和感が広がっている。

 

担当者は11月中旬にフィンランドとドイツを結ぶバルト海の海底光ケーブルが破損した事案を挙げ「中国が遠回しに何かを仕掛けていることはあり得る」と指摘した。

最後に旧ソ連の支配から1991年に独立したバルト3国のエストニアを訪れた。ハイテク産業の優位性を生かし、NATOのサイバー防衛協力センターを首都タリンに置く。NATOの認証のもと研究や演習に取り組む。

 

 

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エストニアのNATOサイバー防衛協力センターの講義では日本も協力を進める国として紹介さた
(11月29日、タリン)

ウクライナではサイバーと現実の空間の攻撃を組み合わせたハイブリッド戦が進行する。

NATO加盟国軍出身のセンター員は「戦争での人工知能(AI)の役割も研究課題だ」と解説した。日本も防衛省の職員を派遣している。

 

今回、訪れた国で聞いた話に共通したのは①「ウクライナの次に侵略される国」になる不安②米国の不確実性への懸念③中国に対し芽生え始めた疑念――だった。

複合化する危機は欧州と日本が連帯を強める機運を急速に高めていると感じた。

 

 

日欧、互いの戦略的価値高める

従来、経済が中心だった日本と欧州の協力は2020年ごろから安全保障に軸足が移り始めた。新型コロナウイルスの感染が世界的に広がり、重要物資のサプライチェーン(供給網)を確保する経済安全保障上の連携が関係を強めた。

中国の外交での威圧的な振るまいや軍事力の急速な増強が目立ち、中国との経済的な結びつきを重視してきた欧州も疑念を持ち始めた時期だった。

 

日本は東アジアの安保環境の悪化を受け、12年発足の第2次安倍政権以降、米国以外の同志国にも協調の輪を広げてきた。日欧双方にとって互いの戦略的価値が増した。

 

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ロシアによるウクライナ侵略は中国の台湾侵攻を想起させ日本の危機意識を高めた。ともに不安定な安保環境に置かれる日本と欧州にとって部隊間交流の重要性は強まっている。

英国やフランスは空母を、ドイツは戦闘機などを相次ぎインド太平洋に派遣し、自衛隊と共同訓練する動きも出ている。

 

日本とEUは安保協力の枠組みを多様化し、サイバーや宇宙、偽情報、防衛装備など幅広い分野で協力を進める方針だ。

23年に外相間の戦略対話の立ち上げを決め、24年11月に結んだ「安保・防衛パートナーシップ」では「欧州とインド太平洋は高度に相互連結し、相互依存している」と記した。前述のホルバート氏は「日本にEUの軍事アドバイザーを派遣する計画がある」と明かした。

 

NATOとの関係も強め、日本は22年以降、3年連続で当時の岸田文雄首相がパートナー国として首脳会議に出席した。24年7月の首脳会議では協力を具体化する方針を決めた。

 

 

記者の目 危機の現実、伝える責任

ロシアがウクライナを侵略した2022年2月当時、外務省を担当していた。ロシアが暴挙に出るか否か、日本政府内では楽観論が多かった。

3年近くがたったいま、なお戦争は続く。北朝鮮がロシアに兵士を派遣する事態に行き着いた。

 

研修で訪れた3カ国は「自分の国は自分で守る」意識が定着していた。

エストニアでは歴史研究家の男性が「私は58歳で予備役が残っている。ロシアが攻めてきたら戦う。誰も守ってくれない」と切実に話してくれた。

 

日本はどうだろう。防衛費増額の国民負担の議論から逃げ続けてきた政治を見るにつけ、自国を守る覚悟の乏しさを感じる。

不安をあおるのは避けながら現実の危機を伝える記者の責任を研修で再確認した。

(三木理恵子)

 

 

 
 
 

普段のニュース記事だけではわからない、政界の話題を詳しく解説します。

 

 

日経記事2024.12.13より引用

 

 

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