再生インクカートリッジ訴訟というのがあって、Ｃという会社の言い分を認めた逆転判決が出たそうだ。
裁判そのものではないけれど、リサイクルのインクカートリッジが外国で生産され販売されていることに関してはすでにここで書いた記憶がある。
そのときにも書いたと思うが、Ｃ社のインクカートリッジはとにかく高いことこの上ない、と言うのがこのメーカーのレーザープリンターをいろいろ考えずに買ってしまった一消費者としての感想である。
もちろん、一万円かそこらで大安売りされていたものにランニング・コストなどを調べることもなく飛びついてしまった私が悪いのだろうけれど、それにしてもトナーがたしか八千円ぐらいするというのはあまりにも高すぎやしないだろうか。
プリンターに関して言えばこの会社が消耗品でもうけていることは確かであろう。
プリンターなんてそうしょっちゅう買い換えるものではないのだから、一度売って終わりでは売り上げが伸びずに企業は困ることになるので、こういう手段で利益をあげるしかないのだろうか。
それにしても消費者の側からすれば他社がすでに低価格でサプライ品を提供しているのに、それを阻止して、高い自社製品をあくまで買わせるという企業の姿勢は、あまり望ましいもののように思えないのは自分だけであろうか。
裁判に関しては、詳しいことは調べていないし、いろいろと基本的なことも知ってるわけではないのだが、こうした裁判にＣ社が勝利したことは果たしてこの企業にとって利益の面では大変重要なことではあっても、企業のイメージにはあまりよい効果をもたらすとは思えない。
この裁判を通じて一つ疑問に思うのは、Ｃ社が特許を有しているのは、トナーに関してであって、当然のことながらレーザー・プリンターそのものに関してではないということである。
つまり、レーザー・プリンターそのものは特許がどうこう言うほどのものではないのに、それほどトナーに独自性がありうるのどうかということと、詳しいことは分からないけれど、トナーを補充するということに関して特許がどうからむのか、からまないのかということなど、判決を詳しく見てないのでなんともいい難いが、今回は初めて判断基準を出した部分もあるようだが、その基準は少なくとも消費者にとってはかなり厳しい判断基準になりそうだということは言えると思う。
そのトナー自体にどれだけの独自性があるのか分からないが、この裁判に関する報道をざっと見るかぎり、どうもこのサプライ品を他社に販売させたり、トナーを再生させたりしないようにするためにこの特許が、使われているようであるが、こうしたことが通例になってしまうとリサイクルということが独占的に行われて、コストが高いままであることだけでなく、リサイクルに関する技術が進化しないままになる可能性もあるような気がする。
Ｃ社に限らずどのメーカーも大量のプリンターを売ってしまっていて、もうこの市場は伸びないと見てこういう裁判を続けているのだろうか。
こういう報道があればＣ社のプリンターは買わないようにしよう、と思う消費者も多いのではないだろうか。
おそらくそれを覚悟の上でやっているのであろうから、この会社のプリンターをいろいろ考えずに買ってしまった私としては全く自分の不注意にこの点に関しても自ら腹立たしい限りである。
