あずまクラブ(越前の守)です。正しい心の探究をします。

”人間は夢とロマンを持つから動物とは決定的に違う”から始めます。正しい心の探究です。

「公明党が勝利する理由」―山口代表守護霊インタビュー―

2013-07-23 00:25:29 | 日記

次々と日本を良くも悪くもリードしている人達の守護霊が呼ばれています。

つまり手の内が明らかになるのです。

 

理想国家日本の条件 さんより転載です。

「公明党が勝利する理由」—

山口代表守護霊インタビュー—

     


大川隆法先生
「公明党が勝利する理由」—山口代表守護霊インタビュー—

○この度、新たな霊言「公明党が勝利する理由」—
山口代表守護霊インタビュー— を賜りました([104分]])。 


 
【開示日】  
7月23日(火) ~


【開催場所】 
 
全国の支部・拠点・精舎・布教所  
  

 
【Point】

◆大川隆法総裁先生より、今回の参院選について
「小さな光明が見えてきた!」との御言葉を賜りました。
 
◆公明党党首守護霊が明かす、選挙に勝てる秘密とは?

・公明党の選挙ノウハウと、マーケティング発想を研究し、
今後の政治活動のイノベーションにつなげてまいります。
 
◆ やはり、公明党は、親中スタンスだった!

・自民党と連立を組む、公明党が親中スタンスであることや、
公明党が求める「安定」の内容が実は日本の国を危うくするもので
あることが明らかになります。

・国難打破に向けた幸福の実現党の活動の大義が改めて確認できます。

 

≪こんな方におすすめ≫

・今回の選挙活動に参加されたすべての方。

 

山口代表 靖国神社の参拝見送りを

http://blog.goo.ne.jp/sakurasakuya7/e/5654d442a87b9b6a0961b8f2f4b01a8c

法話「政治革命家 大川隆法」のご紹介

http://www.youtube.com/playlist?list=PLSVil2YT7U170g0ViHCakqNH-x9x7lUs9 

 

 

 

まえがき

 

 
2009年5月に日比谷公会堂で「幸福実現党」の
立党を宣言してから四年余りになった。
母体となった宗教法人「幸福の科学」は、ノンポリの人が多く、

 日曜日に選挙に行くよりは、精舎で修行するほうが好き、という人が大半だった。

「政治」は、マスコミ的言論の中で、オピニオンとしてのみ存在していたといってよい。

 この重たい巨大教団の歯車を回し、「知行合一」型の活動形態に変えるのは、

 

 まだまだ、という感じである。
 
しかし、国難は現実のものとして現れてきた。

 

 ………
「政治革命家・大川隆法」より~

P37

◆次の参院選での大勝が自民党の「終わりの始まり」

大川隆法:
幸福実現党の立党(2009年5月)の時点で、私には、

「民主党が政権を取っても、すぐに崩壊する」という予測が立っていましたが、

実は、民主党政権誕生より前に、自民党は終わっていました。

中略

ただ、今の自民党には、「アベノミクス」によって、すごい勢い

がありますし、新しい自民党として、未来がいくらでも無限に

広がりそうに見えていますけれども、

「これは幻想だ」と私は思っています。

実際には、民主党に政権を取られる前の時点で、自民党は

終わっており、それから先の哲学は持っていなかったのです。

本当は、あの時点で自民党は終わっていたのですが、

幸福実現党の思想を吸収することによって、延命治療がなされました。

それを丸取りしたために、延命できたのです。

その結果、今、一時期、党勢を盛り返したように見えるわけです。

自民党は、「次の参院選では大勝するだろう」と

言われているので、そうなるかもしれません。

 
しかし、それが「終わりの始まり」になる可能性は極めて高いでしょう。

そのあとがないのです。

中略



私が幸福実現党をつくった理由、

そして、今、「幸福実現革命」と言っている理由は何かというと、

 自民党がなくなるからです。……



政治革命家・大川隆法より~

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反原発運動の矛盾

2013-07-23 00:00:10 | 日記

まったく同意見です。

さらに言えば、低放射線量は返って健康に良いとのデータがある。

1時間に10ミリシーベルトの被曝まで安全であるというのだ。

これは現在福島で立ち入り禁止地域の4千倍以上被曝しても安全なのだ。

すなわち、強制移住させられた人の環境劣悪で病人や死亡者を出しているのだ。

まったく、不安報道による殺人と同じです。

 

堕ちた天使 さんより転載です。

1.原発を減らすと命が救えない                 藤沢 数希

発電方法別の人体への危険性を評価するためには、単位エネルギー当たりの死亡率で比べるべきである。現在までに、様々な研究者により、各発電方法の人命へのリスクが計算されているが、そのどれもが原子力が最も安全なエネルギーであり、火力が最も危険なエネルギーになる。これらは当然だがどのように見積もるかによって、数倍程度の誤差はあると思われるが、単位エネルギー当たりの死亡率で、原子力と火力には三桁から四桁の違いがあるのだから、それらの誤差によって安全性に関する議論に違いが生まれることはありえない。

以下のグラフは、拙著『反原発の不都合な真実』からの抜粋であるが、火力発電では、1TWhごとに約25人が死亡し、原子力では、わずか0.4人しか死なない。これは火力発電は大気汚染を増やし、その結果、呼吸器系の病気が増えるからである。世界保健機構によれば、自動車や火力発電所などからの大気汚染が原因で、世界で毎年100万人~300万人程度の命が失われている。 一方で、原子力発電は、ウラン核分裂反応のエネルギー密度が桁外れに大きいため、単位エネルギー当たりで考えれば、圧倒的に死亡率が低い。これらの試算は当然だが、チェルノブイリ原発事故による死亡者数の推定値を含んだものである。そして、火力発電は、疫学的に因果関係が明らかになっている大気汚染の分しか計算に入っておらず、炭酸ガスによる地球温暖化のリスクは無視されている。つまり、実際には、化石燃料を使う火力発電のほうが、これらの数字よりもはる かに危険な可能性があるのだ。

1TWh当たりの死亡者数
参照した資料は『反原発の不都合な真実』の図表1-1に記載。


特に大気汚染は経済成長著しい中国では極めて深刻な問題になっている。こうした問題を解決するために、中国ではこれから新規に200基以上の原発の建設計画を進めていて、近い将来に、世界最大の原子力大国になることが予想される。 日本に現存する原発は福島第1原発1~4号機を除くと50基であるが、中国では現在29基が建設中で、雨後の筍のようにこれから建設ラッシュを迎える。そうした原発の建設には、東芝や日立、三菱重工などの日本の原発メーカーも積極的に関わっており、世界の環境問題の解決に貢献している。

2.原発を止めることは毎日100億円以上の日本人の富をドブに捨てるのと一緒

発電所建設から最終的な廃棄物の処理までを考えた場合に、発電方法としての原発の経済性に関する議論があるが、それらはいま日本が直面している再稼働問題とは全く関係がない。理論的な発電単価に関しては、筆者自身は、現在でも原発が圧倒的に安価な発電方法であると考えている。なぜならば、原発のコストの多くが、科学的というよりは、建設するための地元住民の説得が大変だったり、今回のように再稼働できなくなったりするなどの、政治的な問題から発生しているからだ。しかし、これらの議論は、先に述べたように、いまの日本では意味がない。なぜなら原発の新規建設など誰も議論していないからである。

現在のように原発が再稼働できないと、それを補うのは火力発電しかない。そこで原発と火力発電のコスト構造に注目しよう。ザックリと言って、原子力は最初の発電所建設のイニシャル・コストが非常に高いが、核燃料のエネルギー密度が極めて大きいため、ランニング・コストは非常に安い。一方で、火力は発電所の建設コストは安く、発電コストの内訳は燃料費が約8割になる。原発は、これの反対で、発電コストの内訳は、建設費が約9割で、燃料費は約1割である。つまり、日本のようにすでに原発がそこにある場合は、原発は極めて安く発電できるのであり、現在のように、稼働できる原発を止め、それらを老朽化した火力発電のフル稼働で凌いでいるのは、35年住宅ローンで買った自宅を空き家にして、賃貸に住んでいるのと同じで、発電コストが二倍になっているのだ。それによっ て、余分に調達しなければいけない化石燃料費によって、毎日、日本人は100億円以上をドブに捨てていることになる。年間4兆円~5兆円ほどで、GDPの1%もの富を、まさに無駄に燃やし続けているのだ。日本の経常黒字の半分が、目先の視聴率だけを追うメディアが生み出した反原発ブームと、それに乗った無責任な政治家により毎年消し飛んでいる。

3.原発事故の最大の加害者は反原発を煽ったメディア

あれほど騒がれた福島第1原発事故であるが、現在までに放射線による健康被害は一例も報告されていない。そして、あれほど巨額だと言われた、東電と政府が負担すべき損害賠償額の数兆円であるが、現在までにその数倍以上の日本国民の金が、原発が再稼働ができないことによる化石燃料費で消し飛んでしまった。損害賠償は、東電の株主・債権者、そして政府から被災者への所得移転だが、化石燃料費はただただ無駄になってしまった。そして、その無駄はいまでも続いている。さらに、その損害賠償の多くが風評被害によるものだ。つまり、メディアが作り出したものなのだ。

日本は、世界で唯一原爆が投下された国である。広島・長崎では大量の放射性物質が撒き散らされた。しかも、当時は放射線に対する知識がまったくなかったので、原爆投下後に多数の人が広島に戻ってきてしまったのである。その結果どうなったかというと、じつは、広島市民は日本でいちばん長寿になったのだ。広島市の女性は日本の全政令指定都市のなかでいちばん長生きする。なぜか。それは広島の市民には被爆者手帳が配られ、医療が無料化されたからである。そのため、広島で被爆した人たちは、世界一女性の平均寿命が長い日本のなかでも、さらにいちばんの長寿となったのだ。

一方でチェルノブイリの原発事故では、広島・長崎の原爆により、放射線の健康被害がよく知られていた。旧ソビエト政府は、当初は原発事故を隠そうとしたのだが、西側諸国に発覚し、国際的な非難に晒されると、急にきわめて厳しい基準で住民を強制退去させた。そして、強制退去させられた住民は、平均寿命が短くなってしまったのだ。広島とは反対である。原因は、鬱病による自殺とアルコール中毒の大幅な増加だ。強制移住によってコミュニティーが崩壊し、新たな生活に適応できない人びとのあいだで、精神的なストレスによる疾患が急増したのだ。そして、主にヨーロッパのメディアから流される科学的根拠の乏しい、放射能による恐怖を煽る報道により、住民の多くが不安に苛まれ、鬱病などを発症していった。皮肉なことに、放射線の知識がまったくなく、放射能汚染された地域に住み続けた広島市民は世界一の長寿になり、そのような広島の知識に基づき、メディアが過剰な反応をした旧ソビエトの人びとは精神疾患で大きく平均寿命を縮めたのだ。

無知につけ込み危険を煽ることで生計を立てているジャーナリストや、人々の恐怖心を利用して視聴率を取ろうとするメディアからの無責任な言葉の数々が、 チェルノブイリの住民を殺したのである。そして、われわれは福島で同じ過ちを繰り返しそうとしている。国民生活にとってきわめて重大なエネルギー政策を、 目先の人気取りで歪めてきた政治家は万死に値しよう。

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人さらい国家から日本人を取り戻せ 失われた「サムライ精神」の復活を

2013-07-23 00:00:10 | 日記

ザ・リバティーweb  より

七夕の日には、北朝鮮による拉致問題の解決を願って、被害者の方々が短冊を飾り付ける姿が報じられた。実際に拉致され、「酷い目に遭っている」日本人がいるのに、歴代の日本政府は手も足も出せないでいる。正義のために行動する「サムライ精神」はどこへ行ってしまったのだろう。小説の中にもそのヒントはあ る。

 

東京・銀座。そこに突然、不思議な「門」が出現した。その門の中から現れたのは、まるで映画「ナルニア国物語」に出てくるような戦士、小鬼や妖怪たちだった。罪のない多数の人々が犠牲となったが、自衛隊の活躍で侵入者は撃退された。事態を重く見た日本国政府は、「門」の向こうの異世界に自衛隊を送り込み、 反攻を開始する――。

 

こんな筋書きの小説『ゲート 自衛隊 彼の地にて、斯く戦えり』(柳内たくみ・アルファポリス)が人気を集め、シリーズ累計75万部突破のベストセラーとなっている。

 

作者は、元自衛官。隊の装備や隊員の心理描写などにリアリティがあるのが特徴で、異世界のドラゴンと自衛隊の戦闘シーンなどは、手に汗握る面白さである。現役自衛官のなかにも、この小説のファンは多いという。

 

異世界側に拉致されていた日本人女性の存在が明らかになるシーンも印象的だ。「日本人がここにいて酷い目に遭っていると知れば決して放置できない」と感じた自衛官たちは、ただちに武力行使を決断し、女性の身柄を奪還しようとする。

 

だが、「妖怪」は小説の中だけに存在するのではない。

 

それは、「現代の鬼が島」とも言うべき、「人さらい国家・北朝鮮」に棲んでいる。北朝鮮が、あれだけ無法なことをしていても、何ら裁きを受けていない現状 は、どう考えてもおかしい。拉致被害者を含め、「生きている日本人たちを取り戻さなくていけない」という、真っ当な考え方を、私たち日本人は取り戻す必要 がありそうだ。(賀)

 

【関連記事】

2013年6月号記事 ミサイルを振り回す狂犬国家 - 北朝鮮を早期に解体せよ

http://the-liberty.com/article.php?item_id=5948

 

WEB記事 世界が激震! 金正恩守護霊が明かす対日・対韓国の戦略とは?

http://the-liberty.com/article.php?item_id=5897

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米副大統領「北朝鮮が核を放棄したら対話」 米国は北の時間稼ぎにつき合うな

2013-07-23 00:00:10 | 日記

中東のトラブルで精一杯だから、アメリカ自身が時間稼ぎしたいのですね。

つまり、巨額の税金を使う軍事行動を取りたくないのです。

ですからアメリカ頼みではなく日本独自の制裁か憲法9条改正で毅然とした態度で望むべきなのです。

ミサイルをアメリカに打つより日本に打つ方が楽であり効き目があるからです。

しかし、平和ぼけした日本人はまさか打って来るとは思わないですね。

 

ザ・リバティーweb  より

バイデン米副大統領は18日のワシントンでの演説で、米朝高官協議を呼びかけていた北朝鮮に対し、「危機を演出しておいて、それをやめる見返りに対話をし てほしいというのは認められない」と批判した。北朝鮮が非核化に向けた具体的な行動をとらない限り、対話に応じない姿勢を改めて示した形だ。アメリカ政府 は、北朝鮮の対話姿勢を、核兵器開発のための時間稼ぎと見ている。

 

3度目の核実験を強行した北朝鮮への経済制裁に、中国が本格的に参加してから、約3カ月が経過した。国際的孤立を深めた北朝鮮は先月16日、アメリカに対し米朝高官協議を呼びかけていた。

 

バイデン氏が指摘した通り、北朝鮮はこれまで挑発と対話を繰り返し、3回の核実験を行ってきている。アメリカ国内には、北朝鮮がさらなる核実験を予定しているという見方もある。

米ジョンズ・ホプキンス大のウェブサイト「38ノース」は、衛星情報から、北朝鮮が先月、地下核実験用のトンネル建設に着手したと公表した。また、米スタ ンフォード大のシーグフリード・ヘッカー教授は、17日のウィーンでの講演で、北朝鮮はいつでも4度目の核実験を行える状況にあると分析した。

 

もし、これらのことが事実なら、制裁を続けるアメリカは、北朝鮮の時間稼ぎにつき合っているだけ、ということになる。

 

また、その経済制裁自体も、北朝鮮の最大の外貨銀行のある、中国頼みとなっている。その上、北朝鮮には制裁の“抜け道"があるようだ。

 

北朝鮮は現在、安保理制裁決議により、ほとんどの武器の輸出入が禁じられている。しかし、パナマ政府がキューバから北朝鮮へ向かう船を調査したところ、貨 物の中からミサイル部品が見つかったと15日、発表した。これを受けてキューバは、この部品は北朝鮮に修理に出したものであり、安保理決議には反していな いと主張。しかし、パナマや安保理関係者らは違反だと指摘している。

 

せっかく経済制裁を強化しても、北朝鮮に協力する国が出てしまっては意味がない。

 

アメリカは北朝鮮が核兵器開発の時間稼ぎをしているとするが、時間稼ぎをさせているのはアメリカ自身だとも言える。アメリカが口を出すばかりで手を打たなければ、完成した核ミサイルを持つ北朝鮮に、本土を狙われる羽目にもなりかねない。(居)

 

【関連記事】

2013年5月25日付本欄 北朝鮮が参加を表明した「6カ国協議」の再開は無意味である

http://the-liberty.com/article.php?item_id=6089

 

2013年5月23日付本欄 中朝首脳部が会談 中国が東アジアの主導権を握ろうとしている

http://the-liberty.com/article.php?item_id=6063

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『北朝鮮の未来透視に挑戦する』 大川隆法著

http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=914

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ビッグデータ活用で約5兆円の経済効果? 現場の技術力こそ製造業の未来を拓く

2013-07-23 00:00:10 | 日記

ザ・リバティーweb  より

総務省がこのほど発表した平成25年版情報通信白書は、製造業が「ビッグデータの活用」をすることで潜在的に4兆8000億円の経済効果が期待できるとしている。ビッグデータの活用とは、多種多量なデータをリアルタイムで分析して、未来予測や異変の察知を行うことだ。

 

同白書では、顧客に販売した製品に取り付けたセンサーで稼働状況を把握し、アフターサービスに活用する事例を紹介。たとえば故障の予兆を察知することで、 故障前に予防のための保守サービスを行うといったものだ。ビッグデータの活用による人件費の節約で、機械製造業の出荷額の15%以上の経済効果が期待できるとの試算もある。

 

もちろん、データの活用によって業務の効率が良くなることは喜ばしいことだろう。しかし、停滞を続ける日本の製造業が息を吹き返すには、コストダウンだけでは不十分である。高品質の製品をつくり続けるための現場の技術力や開発力を、もう一度重視するべきだ。

 

ドイツ・ライプツィヒでこのほど開催された「第42回技能五輪国際大会」には、日本から40種目45人が出場し、5種目で金メダルを獲得した。今大会から 新しく加わったプラスティック金型の部門で金メダルを獲得したデンソーの高峰征希さん(19歳)は、「これまで支えてくれた方々への感謝の気持ちでいっぱ いです。特に、ずっと指導してくれた3人のコーチへの感謝は言葉にできません」とコメントした(9日付日刊工業新聞)。

 

今回の技能五輪国際大会において、金メダルの数で総合優勝したのは韓国で、日本は4位だった。1960年代には日本は優勝常連国だったが、70年代後半からは韓国の優勝が続くようになった。近年は、日韓が入れ替わり優勝し、競り合っている状況だ。

 

人件費削減で一時的に利益が上がっても、高い技術を持つ技術者がいなくなれば、魅力的な商品を産み出す開発力が落ちてしまう。厳しい国際競争に勝ち抜くためにも、国や企業は、技術者の育成や活用・登用に、目を向け直す必要があるだろう。(晴)  

 

【参考書籍】

幸福の科学出版 『未来産業のつくり方 公開霊言 豊田佐吉・盛田昭夫』 大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=67

 

【関連記事】

2013年3月号本誌記事 ものづくり日本復活の条件 - トヨタが自動車メーカーでなくなる日

http://the-liberty.com/article.php?item_id=5518

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韓国、子供が反日むき出し 日本人の子供が、韓国人の子供に石を投げられる

2013-07-23 00:00:10 | 日記

保守への覚醒 さんより転載です。

 

▲鮮人は、大人も子供も重症の精神病患者。




☆ソウルからヨボセヨ 子供が反日むき出し


韓国社会の反日感情は日常的にはほとんど後退し日本人が感情を直接ぶつけられることはまずない。そんな中で意外に子供たちが反日をむき出しにする。

 
小学生の子供が日本人を見てママに「ナップンサラム(悪い人)!」と言っている場面に出くわしたことが何回かある。日本人居住者が多いマンション街の公園で遊んでいた日本人の子供が、韓国人の子供に石を投げられるということもある。

 
マスコミが毎日、日本批判をやっているのでさもありなんだが、大人との違いを考えるとやはり学校教育に問題があるようだ。その意味でソウル日本人学校の経験は興味深い。

 
課外学習で近所の韓国の学校と交流行事をやっているのだが、その際、韓国の生徒が「独島(日本の竹島)はわれわれのもの」とプリントされたシャツをこれ見よがしに着てきたり、日本の生徒の前で「独島はわれわれのもの」という歌を歌ったりすることがあるという。


先ごろ修学旅行で古都・慶州に出かけた時も、小学生とおぼしき子供が日本人学校の一行に日本語で「竹島は私たちのものです!」と呼びかけたという。

 
日本人学校では「だからこそ交流が必要」と言っているが、大丈夫かな。こちらも国際化教育とともに歴史教育をしっかりやってほしいものだ。(黒田勝弘)

http://sankei.jp.msn.com/world/news/130720/kor13072003230000-n1.htm










韓国とは「だからこそ国交断絶が必要」がマジに正解なのだろう。いきなり国交断絶は無理でも、両国が取り敢えず適度な距離を取る事が大切だ。



韓国側にまともな歴史教育を期待しても無理。日本が正しい歴史教育をすることが全て。左翼教職員団体・日教組の自虐史観的な教育は百害あって一利無しだ。



参院選挙後、中韓と程よい距離を取るための最良策が安倍首相の靖国参拝だ。終戦記念日の参拝が理想だがそれに拘る必要は無い、適時に判断し中韓と反日メディアの内政干渉・批判を出し抜いてもらいたいものである。







靖国参拝に対する中韓の批判に高市早苗政調会長は、「ここで参拝をやめたら終わりだ。国策に殉じて命をささげた方をいかに慰霊するかは日本の内政の問題だ」と語った。中韓に対しては今この精神が必要なのだ。



<#`皿´> 「安倍政権には何を言っても通用しない、無駄ニダ…」を悟らせる必要があるのである。



日本が中韓に配慮しながら友好を叫ぶ必要性は最早無くなった。韓国や中共と距離を取る事が今や日本国益となりつつあるのだ。



反日テレビメディアや与野党の親韓・親中議員が言う、「隣国である中韓との友好関係が最も重要」との主張や誘導は最早過去の遺物となってしまった。



中韓は、今や経済はボロボロ、安全保障面での協調も不可能だ。日本に対する中韓の敵国的な言動が日々繰り返されている。日本にとってはお荷物を通り越して、粗大ゴミ化しているのだ。日本から敵対する必要はないが、中韓と適当な距離感が大いなる国益となる。







安倍政権は、中韓に対し対話のドアは常にオープンだとしながら、参議院選挙後すぐにアジア諸国との関係強化外交を推し進める意向を示している。特亜以外のアジア諸国の親日の国々が日本との安全保障問題の共有や日本企業の本格的な投資を待ち望んでいるからだ。



韓国の竹島不法占と歴史捏造。中共の東シナ海での敵対行為と歴史歪曲。これらを解決する方法は中韓へのすり寄り外交ではない。日本を縛り付けている占領軍憲法の改正を柱とした日本の安全保障体制の大幅な見直しと強化が不可欠なのだ。



これらの改革は保守政権でなくては無理だ。安倍首相に6年間(残り5年半)政権を預ければ必ず成し遂げられるだろうと私は信じてやまない。


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