縄張り範囲はどれだけあるのか分かりませんが、落ち葉などを突っついて、餌を探すこともあります。
デジタル一眼レフカメラを使われる方も多いと思い、今回、自分が行っている視度調整の仕方を紹介したい。特に難しいことはないので、写真を撮ってからパソコンに取り込み、１：１の画像を見るとピントが合っていない場合、視度調整をしてみるとピントが合うので、是非行って欲しい。
最初にテストチャートをパソコンのインターネットから検索する。検索キーワードは「テストチャート、ＩＳＯ１２２３３、画像」を用いて検索すると、無料のファイルを印刷できる。Ａ４サイズの写真用用紙にグレースケールで印刷すると良い。
室内で明るい場所の壁に三脚に取り付けたカメラレンズの高さに合わせてテストチャートをピン留めする。三脚にカメラを据え付けて、標準レンズで画像が収まる位置にカメラのオートフォーカスを使ってＡＦターゲットにピントを合わせる。マニュアルで行うと裸眼ではピントが合っていても、いざ写真を撮った画像を見るとピントが合っていない場合が多い。
なぜなら、ファインダーに結ぶ画像は、裸眼の視度でもって合わせるため、ピントがぼけるのである。そこで、オートフォーカスを使って、チャートを写すと正しい画像がファインダーのＡＦターゲットに映し出される。ファインダーの横に付いている視度調整ダイヤルを回して、一番はっきりとチャート画像が見える位置に合わせる。このときに、カメラ位置を動かさないようにしないとピントがずれる。これだけで、オートフォーカスでもマニュアルフォーカスでもピントが合うことになる。
自分は老眼で遠視気味であるが、年に１度は視度調整を行っている。ピントが甘くなり、撮った映像のピンぼけが多くなると視度調整で改善する場合が多い。望遠レンズでは、レンズの特性として、ピント範囲が広く取れる場合と狭い場合がある。気象条件や、光量との関係で被写界深度は変わるのが普通である。また、レンズ自体も前ピン、後ピンなどといっているが、ピントが合う位置が若干異なることもあり、視度調整では直らないピンぼけは、レンズの結像に問題があり、レンズメーカーに調整して貰う場合もあるので、カメラ店頭で相談されると良い。
「イスラム国」のビデオメッセージの中に、安倍首相に対して「自ら進んで十字軍への参加を志願した、云々」、という恫喝とも取れる内容が伝えられている。中世の時代（１１世紀）にキリスト教徒の聖地エルサレムを占領したイスラム教徒のセルジュクトルコから奪還するためにローマ法王がキリスト同盟国から戦士を募り派遣された軍隊が十字軍である。十字軍派兵の建前は、エルサレムにおけるキリスト教巡礼者の迫害にあったとされている。我が国では院政時代の初期のことである。
この十字軍（１０９６年～）はその後約１７０年に亘って７回ほど派遣されている。イスラム教の誕生は７世紀の初めであり、キリスト教は紀元の元年なので、９２０年も前のことである。この間に十字軍とイスラム教徒の接触は、交渉が行われることによって、交易活動も行われ、砂糖生産やガラス工芸の技術が西方に伝えられた。しかし２００年に及ぶキリスト教徒との戦闘は、イスラム教徒間に不寛容なスンニ派主義を育む結果となり、十字軍に対してばかりではなく、土着のキリスト教徒やユダヤ教徒をも非難・攻撃する風潮が生まれる。
このことはイスラム都市部においてもハーラと呼ばれる宗派別の集団組織が生まれ、部族長が牛耳る独立した、結束の強い集団を作ることに繋がっている。中には無頼漢で構成する戦闘集団もあったようである。現在でもこの制度は存続していて、自治区の政治的決定や行事等の決定権はこの部族長の許可を得る必要がある。
今世紀になって未だにイスラム教徒の中で、十字軍に係わる考えが続いていることに驚いているが、意味するところは、アメリカの同盟国(有志連合）がイスラム国をテロ集団として、十字軍を彷彿とさせる土壌があり、イスラム国の壊滅を図っていることに対し、イスラム教徒と敵対する同盟国を同類と考えているのであろう。我が国もその同盟国とされ、イスラム国が、テロを行う対象国とされたのである。アメリカ主導の同盟国は必ずしもキリスト教国ではなく、ヨルダンやトルコのように穏健派のイスラム国も含まれている。
我が国が戦闘行為を行えないがための、ギリギリの選択でもある人道支援として、非軍事活動を行うことで、現在の報復事態に対し、同盟国の体面上のテロ撲滅に加担せざるを得ないが、イスラム国とのパイプがない以上、イスラム国側からの妥協や賛同は得られないであろう。一方通行がもたらす更なる人質等のエスカレートと、国内での同時テロ発生も警戒し続けなればならない事態となっている。
安部内閣が打ち出した農協改革を巡る協議が決着した。ここに至るまでは相当の抵抗があったが、１９５４年に発足した農協の改革は６０年ぶりとなり、政府案を全国農業協同組合中央会（以下全中と略す））が受け入れた。政府案反対の焦点は、政府案を受け入れることによって、農協つぶしに繋がると警戒したためであるが、全中の監査・指導権を廃止し、社団法人化することになった。全国約７００ある地域農協の監査体制は公認会計士による外部監査とすることになった。これによって透明性は確保される。
更に農産物の集荷や販売を担っていた全国農業組合連合会が株式会社に転換できるようにし、経営の拡大や創意工夫が可能となる。減反政策も見直されることによる生産調整は地域によって多いに変わって行くであろう。現在係争中の貿易自由化・TTP交渉においても、農産物が関税撤廃の方向に、一歩踏み出すことになった。
専業とする農業人口は減り続けている。一方兼業農家は増大の傾向が続いている。高齢化の影響も大きい。耕作放棄地の拡大が止まっていない。農協が果たしてきた役割は大きいが、徐々にではあるが、本格的な企業参入が始まっている。コスト削減や販売ルートの開拓に向けた方向へ転換できれば、農家の収益力は上がり、農業を成長産業へ変えることが出来る。
改革の実行は国会での法案提出後、可決してから一定の期間が必要になるが、新制農協が、今後どのように変わっていくのか注視していきたい。特に金融や保険まで手を出してきた農協である。病院、葬祭場、ガソリンスタンドも農協が行ってきた。本来の農協にどこまで特化できるかであるが、農協傘下で雇用されてきた多くの職員の行き先、地域の活性化まで失われてしまうのでは意味がない。
改革の第一歩とでも言える今回の決着であったが、高齢化や過疎化が今後も続くこととなれば、一気に改革の成果が出てくるとは思えない。多くの山村で、若者の入植を期待している。しかしながら、期待通りの方向には進んでいないようである。若者が地域に馴染み、一定の収入が得られ、住居と雇用が確保できる生活基盤が出来れば、人口増加が見込める。先の長い取り組みが続くと思うが、休耕地を復活させ、土地活用についても時間がかかる。そのためには省庁間の縦割り行政を見直す良い機会ともなろう。先ずはここに至るまでの真摯な協議に対し、心より賛同の意を表したい。
イスラム教徒に課せられた義務の一つで、イスラム世界の拡大や防衛のための戦いである。イスラム教徒のことをモスリムと呼んでいるが、イスラム教徒の義務は、個人においては、六信五行で、信仰の告白、礼拝、喜捨、断食、巡礼であり、モスリム総体としてはジハードである。このジハードは、直接戦闘員として戦争参加するだけではなく、浄財の寄付、武器などの用品の提供などの参加がある。ジハードに参加して死亡した戦死者は殉教者として天国に行けるという約束がされている。
イスラム過激派に対して現在行われているテロ対策においても、資金源を絶つことがいわれていて、海外にある銀行口座の凍結などの対策が行われているが、武器の提供などは、教義の中にあるジハードとしてのモスリムの信仰の一部であり、銀行を使わないことも可能であるため、その阻止は困難といわざるを得ない。
異教徒に対する改宗までへの行為が達成するまでハジハードの範疇にはいるが、キリスト教、ヒンドゥー教や仏教などの異教徒がイスラム教の政治的保護下にはいることを認める場合は、その宗教を保持することまでは強制していない。しかしながら、イスラム教のスンニ派においては、厳格なイスラム教の戒律を守る傾向が強いために、必ずしもジハードの解釈に対しても融通が効かず、同じイスラム教の穏健派といわれるシーア派をも排斥する傾向が強い。この極端な状況としては、現在のイスラム国が直面している新国家建設という局面で顕著に表れるようである。
イスラム教徒、キリスト教徒、ユダヤ教徒などの教徒間の戦争という見方は、宗教イデオロギーの違いによる長年の対立であり、排他的な一神教がもたらす悲劇でもある。現在我が国における仏教や神道が、同様に孕んでいる宗派間の対立は表面的には顕著ではないにしても、本質的に持っているものであり、同化は難しいことである。
宗教対立の一方の考え方が、他方と同化しないのは当然で、宗教教義の遂行が熱心であればあるほど対立は激化し、何れは凶暴化し、暴徒と化すのである。我が国でも歴史に刻まれた一向宗などの一揆や、鎖国に至るキリスト教徒の迫害等が、根底に宗教対立があってのことである。テロの定義は何れするつもりでいる。
賢明な同朋においては言わずもがなの世界であっても、我が国がイスラム教過激派に対する宗教戦争に加担することの危険性は排除できないが、関係者の冷静な対応だけは存続して欲しいと願っている。
過激派テロによる日本人の拘束と殺害で浮上した中東に対する、戦争放棄を憲法で定めている我が国の対応は、戦争当事国への渡航禁止措置がパスポートの返納命令という形で表面化している。憲法では、取材や旅行のための渡航移動は、自由に出来ることになっているため、渡航自粛よりも強い措置として、今後問題にされそうである。政府の立場としては、日本人が紛争地域に行って、巻き込まれることを防ぐための究極の判断と見られる。政府が打ち出した中東への資金援助（提供）は、人道支援を目的としていて、主に難民対策を目的として、医療やインフラ整備等を念頭に置いている。
以下外務省ホームページから引用
外務省が定義する人道支援とは、主要な国際機関等により緊急事態又はその直後における人命救助、苦痛の軽減、人間の尊厳の維持及び保護のための支援とされていて、我が国の外交の柱の一つである「人間の安全保障」の確保のための具体的取り組みの一つである。また、緊急事態の対応だけでなく、災害予防・救援、普及・復興支援等も含まれる。
国際機関を通じた援助は、近年、貧困、気候変動、テロ、大量破壊兵器の拡散、平和構築、感染症等、一国のみで解決することが困難な国境を越える地球規模の諸課題が、外交における主要課題として顕在化しており、国際社会がこうした課題に対して一致して取り組む必要性が強調されている。我が国も、このような地球規模の諸問題の解決に向け、専門性を有する国際機関とも連携し取り組んでいる。特に人道支援の分野における国際機関を通じた援助は、二国間援助と相互に補いあう、有効な支援の手段であると考え、財政的、人的な協力を積極的に行っている。（以上引用）
中東やアフリカなどへの技術支援・技術協力については従来からJICAを通じて、ガイドラインに沿って行われてきた。二国間援助である。対象国の選定は、経済協力開発機構（OECD）の下部組織であるDAC（開発援助委員会）が決めた低開発国、開発途上国である。ODA（政府開発援助）から拠出される技術支援は、有償・無償の資金援助及び、施設建設、機械設備の設置、機材供与、専門家の派遣、技術指導、カウンターパート（技術移転の手法を直接指導し、技術協力活動を支援する相手国の要員）の国内受け入れをパックとした技術支援である。
人道支援は技術協力との違いが明確ではないが、技術協力は相手国が安定していて協力が終了すれば、その運営に関しては相手国がランニングコストを負担することになる。
デジカメ写真は、フィルム撮影を一変させた。電子機器の技術向上によって得られた賜であるが、もはやフィルムカメラは、一部のマニア以外には用いられなくなった。一時どこの繁華街にもカラー写真フィルムの現像を生業とする通称ラボが数店舗有ったが、今や、姿を消して久しい。デジカメ写真の機能を採り入れた携帯電話や、スマホが誰でも簡単に撮影できることで、デジタルカメラについても製品売り上げに歯止めがかかった状態である。
ミラーレスカメラの登場は、液晶画面で撮影状況や結果を表示できるので、プリズム部分を必要としなくなったため、小型化に成功し、重量も軽くなっている。一眼レフなどと異なり、交換レンズも不要で、持ち運びに苦労することが無くなった。女性を意識して作られたようであるが、携帯に便利であることから、多くの人々に愛用されている。
しかし、野鳥の撮影には、デジタル一眼レフがまだ主流といわれ、小生も大形の望遠レンズを持ち歩いている一人である。野鳥は樹木などに止まってくれればさほどシャッタースピードを上げる必要はないが、じっとしている鳥は少ない。いつも飛び回っているので、シャッタースピードを８００分の１秒から１２５０分の１秒ぐらいにセットしている。明るいレンズを用いないと、暗がりや曇天では画像が粗る。ISO値は感度で、カメラ本体で合わせることが出来る。最近は、ISO3600やISO6400等の高感度機能を持つカメラもあるが、通常はISOをオートにしている。また、画像の粗さを考えるとISOは８００以下にしたい。
被写界深度を広く取ることによってピントの合う範囲を広げたいが、それには露出を絞る。露出は数値が大きいほどピントの範囲が拡がるが、逆に露出を絞ることによって、画像のボケが無くなる。野鳥写真はバックをぼかしたいため、露出は開放で使う。つまり、シャッタースピードを速くし、ISO値を押さえ気味にし、露出は開放で使う。天候や撮影環境条件にもよるが、レンズの明るさはF値で、F2.8、焦点距離３００mm（オリンパス製）に２倍のテレコンバータを付けている。カメラはオリンパス製で、E-5である。３５mmフィルム換算で２倍の撮像素子であるため、１２００mmの焦点距離を持つことになる。
このレンズは三脚を必要とし、手持ちでは取り扱えない。通常は手持ちを固定焦点のレンズF2.0、焦点距離１５０mmのレンズにテレコン２倍を付けて撮影している。良い写真かどうかは被写体に近接できるかどうかによる。
今年初めて撮影できたベニマシコ♂です。旧正月にようやく間に合いました。結構粘っての撮影でした。声は聞けても姿が見えぬ日が続いていました。２回にわたり掲載します。
「パンドラの箱」という言い方が一般的であるが、ギリシャ神話に登場するゼウス神が火を盗んだ人間に対する罰で、人類に災いをもたらす初の女性として、パンドーラーは神々が地上に送った女性であり、決して開けてはならない、甕（かめ）又は壺を贈り物として持参したとされている。しかし、開けてはならないといわれると開けてみたくなるのが人情というもので、パンドーラーは開けてしまう。このときに様々な災い（疫病、悲嘆、欠乏、犯罪など）が蓋から出てしまう。こうして人類の世は災厄が満ちあふれてしまうという神話である。甕又は壺は後世に箱となったという。
これには続きがあり、蓋を閉めたとき、エルピス（Hopeの原語）すなわち、希望とか予兆といわれる物が壺に残ったとされる。終わりが見えないのが希望であり、人類は希望や予兆と悲惨な結果とを繰り返す運命となったそうである。
ヨルダン政府による、ヨルダン人パイロットの残酷な火あぶりによる虐殺を行ったイスラム国への報復が始まった。イスラム国に拘束された日本人ジャーナリスト２名の斬首を受け、我が国もテロに対する非難声明ばかりでなく、テロ撲滅への体制固めが着実に進む結果となっている。報復の連鎖が我が国の国民へ及ばないことを願っているが、これも先が見えないエルピスである。
イスラム国の誕生には様々な説が飛び交っている。中東戦争にまで遡る説や、イラク戦争の失敗で、対立関係にあった米国が撤退した後にサダム・フセインの失脚後、反勢力の進めた政策が、貧富の格差や、若者の雇用不安を引き起こし、多くの若者が、アルカイダなどと一緒になり、過激なイスラム教勢力を生んだとされる。既に過激派が関与するテロは中東からヨーロッパやアフリカにも飛び火していて、ドイツやフランスでも過激派ばかりではなく、移民として入植したイスラム教徒の二世や三世に対する排斥運動が始まっている。
潜伏するゲリラが一般人と見分けが付かないのは、現実に、自爆テロが発生し、止める有効な手段がないために、一般人を巻き込む被害は拡散している。穏健なイスラム教徒が多い中、少数とはいえ過激なイスラム教徒が混在し、見分けがつかなければ、危険性の排除は難しくなる。もはや、一国で対応するには困難な状況を生んでいる。情報が簡単にどこでも発信や受信ができるようになった反面、ガセネタも多くあり、的確な情報を選別する能力も必要になってきていると言われている。
もはや他人事では済まされない不安定な時代を迎えているといえる。
