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■【経営コンサルタントはかくありたい】1803  不確かな状況下、ベターな判断を限られたリソースで対処

2021-08-04 10:28:49 | 【専門業】 経営コンサルタントはかくありたい

■【経営コンサルタントはかくありたい】1803  不確かな状況下、ベターな判断を限られたリソースで対処

  経営コンサルタント歴40年余、人生の半分を経営コンサルタント業界の、お世話になってきました。

  その恩返しとして、日本最古の経営コンサルタント団体「日本経営士協会」で、会長職を含むなど、役員を長年やらせていただきました。

  若手コンサルタントの育成をライフワークとして、生涯現役の活動を行っています。

  その結果、 「コンサルタントのコンサルタント」と言われるようにもなりました。

  この経験を通して、これから経営コンサルタントを目指す人だけではなく、すでにプロとしてご活躍の先生方に、少しでもお役に立てればと考えて、徒然に書いたものをご紹介します。

 


■ 不確かな状況下、ベターな判断を限られたリソースで対処

 経営コンサルタント業に40年余携わってきて、私が大切にしてきたことを、思いつくまま、徒然に書いています。

 その一つが、経営コンサルタントという職業に、どの様な基本姿勢で取り組むべきかということです。

 さらに、その中の一つが、経営コンサルタントというのは、クライアントさんに気づきを持っていただくことであることは、これまでも機会あるごとにお話してきました。

 クライアントさんの状況については、経営コンサルタントは、初めは門外漢と言っても過言でないほど、よくは知りません。また、経営環境も、日々刻々と変化しています。このように、「不確かな状況や環境の下で、高度な判断を迫られる」という職業です。

 その上、企業はいきものですので、いつ何が発生して状況が変化するかわかりませんので、与えられた時間がたっぷりあるわけでもありません。

 このように経営コンサルタントに与えられたリソースには限度があり、その中で、いかに状況を的確に把握し、分析し、対応策をひねり出すかが課されています。

【コンサルタントとしての対応】
 対応策は、いろいろあります。

 私がこれまで、講演会やSNS、著書・論文などでお伝えしてきましたことを参考に、ご判断ください。

 また、今後、このシリーズや他のシリーズでもお届けする内容もヒントになると思います。

■【経営コンサルタントはかくありたい】 バックナンバー ←←クリック

  独断と偏見ではありますが、長年の経験から、経営コンサルタント業界に携わったり、経営コンサルタント業にご興味のある方のために、思いつくまま、徒然に書き記してまいります。

 

  

 

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■【きょうの人】 0804 後藤 象二郎 板垣退助・佐々木高行と「土佐三伯」の一人

2021-08-04 08:46:00 | 【話材】 きょうの人08月

■【きょうの人】 0804 後藤 象二郎 板垣退助・佐々木高行と「土佐三伯」の一人

 独善的な判断で、気になる人を選んでご紹介しています。

 そこに歴史や思想、人物、生き方などを感じ取って、日々の生活やビジネスに活かしてくださると幸いです。

 

 後藤 象二郎 板垣退助・佐々木高行と「土佐三伯」の一人

 (ごとう しょうじろう
 天保9年3月19日(1838年4月13日)- 明治30年(1897年)8月4日)

 幕末から明治時代の武士(土佐藩士)、政治家、実業家で、正二位勲一等伯爵を得ています。板垣退助・佐々木高行とともに「土佐三伯」の一人に数えられています。

 幼名は、保弥太、良輔で、象二郎は通称です。諱は、正本(まさもと)、元曄(もとはる)、字は日曄、暢谷、雲濤、不倒翁などがあり、雅号に暘谷、雲濤、光海、鷗公などを使っています。


 幕末、慶応元年(1865年)閏5月11日、武市瑞山を獄に断じ、次いで慶応2年(1866年)、藩命を奉じて薩摩、長崎に出張、さらに上海を視察して海外貿易を研究しました。

 慶応3年(1867年)、土佐藩は将軍・徳川慶喜に対し大政奉還論を提議しました。

 土佐藩の在京幹部である寺村道成、真辺正心、福岡孝弟らの賛同を得て、薩摩藩の西郷隆盛、大久保利通、小松帯刀らと会談し、薩土盟約を締結しました。

 イカルス号事件の処理で土佐に乗り込んできた英国公使パークスとの交渉を命じられ、時間を消耗したため、倒幕路線を歩む薩摩との思惑のずれから盟約は解消されてしまいました。

 新政府では、大阪府知事や参与、左院議長、参議、工部大輔などの要職に就きますが、明治6年(1873年)の征韓論争に敗れて板垣退助、西郷隆盛らと共に下野することとなりました。



 

◆ 【きょうの人】 バックナンバー

 歴史上で活躍したり、仏教など宗教関係の人であったり、ジャンルはいろいろですが、彼等から、学ぶところが多々ありますので、それをご紹介します。

  https://blog.goo.ne.jp/keieishi17/c/b57a13cf0fc1c961c4f6eb02c2b84c9f

◆ 【今日は何の日】は、毎日発信しています。

 一年365日、毎日が何かの日です。 季節を表す日もあります。 地方地方の伝統的な行事やお祭りなどもあります。 誰かの誕生日かも知れません。 歴史上の出来事もあります。

  https://blog.goo.ne.jp/keieishi17/c/b980872ee9528cb93272bed4dbeb5281

◆ 【経営コンサルタントのひとり言】

 経営コンサルタントのプロや準備中の人だけではなく、経営者・管理職などにも読んでいただける二兎を追うコンテンツで毎日つぶやいています。 

  https://blog.goo.ne.jp/keieishi17/c/a0db9e97e26ce845dec545bcc5fabd4e

【 注 】

 【きょうの人】は、【Wikipedia】・当該関連サイトを参照・引用して作成しています。

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■【成功企業・元気な会社・頑張っている社長】107 「首からぶら下げる」柔軟な発想 1310

2021-08-04 05:46:00 | 【経営】 成功企業・元気な会社・頑張る社長

■【成功企業・元気な会社・頑張っている社長】107 「首からぶら下げる」柔軟な発想 1310

 経営コンサルタントを40年余やってきた経験から、すこしでも皆様のご参考になればとお届けしています。

 成功企業・元気な会社・頑張っている社長】は、皆様から寄せられたり、私が支援したり、見聞したりした企業の事例を紹介していますが、お陰様で、毎回拍手をいただいています。

 また、あなたのクライアント・顧問先やお知り合いの会社で、ここで紹介したい企業・団体等がありましたら、是非ご連絡ください。

■ 「首からぶら下げる」柔軟な発想 1310

 新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、影響を受けた業種の一つが理容・美容業だ。「髪を切る、洗う、染める」「顔を剃る」といった理美容サービスを提供する上で「3密」の一つである「密接」が避けられないからである。最初に緊急事態宣言が出た2020年4~5月は理容室や美容院に足を運ぶ人が激減し、大幅な減収や休業が相次いだ。

 そうした状況に対し、いち早く美容業界向け専用のフェイスシールドを商品化したのが真辺工業(広島県府中市)だ。一般的なフェイスシールドのように頭部に装着するのではなく、「首からぶら下げる」という方法を考案。顧客が装着したまま、髪を切ったり、洗ったり、染めたりできる。一般的なフェイスシールドやマスクを着けたままでは難しい普段の美容サービスを提供できる上、飛沫感染などの危険性から開放される。

 形状は一般的なフェイスシールドを逆さまにしたような姿をしている。顧客はステンレス製のフレームを持ち、樹脂製のシールド先端を額に当てるだけで、後は美容師がネックストラップを締めて固定する。シールドの位置は個人単位で調整でき、フレーム部分は300回以上の繰り返し使用が可能。シールド部分はその都度取り外して交換し、清潔なシールドを常に用意できる。

 開発したきっかけは、「コロナの感染リスクに晒されている医療従事者らに貢献できれば」と考えた真邉崇正社長が、一般向けフェイスシールドを4月中旬に開発・発売したことだ。府中市内で美容院を経営している友人が聞きつけ、「美容院向けもつくってもらえないか」と相談された。顔にフィットするよう形状を工夫し、首からぶら下げるところまで到達するのに何度も試作を繰り返した。

 また素早く製品化するため、地元製造業の若手経営者に協力を呼びかけた。この結果、板金・曲げ加工は五敬工業(福山市)、ステンレス部分の塗装は府中メッキ(府中市)、ネックストラップなどの部品調達は伊豆義(福山市)が担い、5月中旬には商品を完成。ネット販売を中心に、美容業界向けだけで150万円以上を売り上げた。

 実は真辺工業は、アルミ・マグネシウム合金製をはじめとした自動車部品製造が主力。75台以上の工作機械を備え、1次サプライヤーを通じて自動車メーカーにエンジンやトランスミッション部品を供給しており、フェイスシールドはまったくの専門外だ。とはいえ、門外漢だからこそ、「首からぶら下げる」という柔軟な発想とスピーディーな商品化を可能にしたともいえる。中国や米国市場の好調を受けて自動車需要は急回復しているが、真邉社長は「美容業界向けのフェイスシールドはいまだに競合製品が出てこないため、今後も販売を継続する」と力を込める。

 

  出典: e-中小企業ネットマガジン掲載承認規定に基づき作成

 

 
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