【経営コンサルタントのお勧め図書】 ２０２３これからの日本の論点 日経大予測 2301

  【経営コンサルタントのお勧め図書】　２０２３これからの日本の論点　日経大予測　2301

 

経営コンサルタントがどのような本を、どのように読んでいるのかを教えてください」「経営コンサルタントのお勧めの本は？」という声をしばしばお聞きします。

　日本経営士協会の経営士・コンサルタントの先生方が読んでいる書籍を、毎月第４火曜日にご紹介します。

 

　【経営コンサルタントの本棚】は、2012年に、経営コンサルタントがどのような書籍を読んでいるのか知りたいという、ブログ読者の声を反映して企画いたしました。

　幸い、日本で最初に創設された経営コンサルタント団体である日本経営士協会には優秀な経営士・コンサルタントがいらっしゃるので、その中のお一人である酒井闊先生にお声をかけましたところ、ご協力いただけることになりました。

　それが、今日まで継続されていますので、10年余もの長きにわたって、皆様にお届けできていることに誇りを持っています。

 

■    今日のおすすめ

 

　　『日経大予測「２０２３これからの日本の論点」』
                                  （編著：日本経済新聞社　発行：日本経済新聞出版）

 

■  ２０２３年の初めにP・E・S・Tの論点を整理しておこう（はじめに）

　紹介本「２０２３これからの日本の論点」は、「世界はこれからどうなる」「日本はこれからどうなる」「企業はこれからどうなる」「アジア、欧州はこれからどうなる」の4分野22論点を展開します。
　２０２３年は、ウクライナ侵略とロシアの行方、ドイツをはじめとした欧州のロシアへのエネルギー依存への破綻とそれによる世界的インフレ・スタグフレーションの行方、脱ロシアの中でのGX（脱炭素）の行方、民主主義陣営と中露をはじめとする強権国家との分断による「新・冷戦」の行方など、２０１９～２０２２年のコロナの混乱を超える多くの問題を抱える、まさに先が見えないＶＵＣＡの時代と言えます。その中で注目した視点を次項で見てみたいと思います。

 

【 発行者付注 】　ＰＥＳＴ分析
　　https://ja.wikipedia.org/wiki/PEST%E5%88%86%E6%9E%90


■    ２０２３年の注目情報はこれ

 

【貿易・投資の枠組みをめぐる米中対立】
　現時点での、世界の貿易・投資の枠組みとしてEU、TPP、RCEP、IPEFがあります。ここ1年余りの、貿易・投資の枠組みの動きを見てみましょう。
　2018年3月にTPP11として発効したTPPは、参加国の世界GDPに占める比率は13％、参加国の人口は５億人です。TPPについては中国の加盟申請があり、参加基準のクリアーが障壁となり難しいとされますが、注目されています。
　2022年１月１日に発効したRCEPは、中国を中心とする経済圏の国々15ヶ国で構成され、参加国の世界GDPに占める比率は30％、参加国の人口は23億人です。
　1993年11月1日に発効したEUは、2021年1月1日の英国離脱の移行期間が終了した時点で、27ヶ国になりました。参加国の世界GDPに占める比率は17％、参加国の人口は5億人です。
　2022年5月23日の日米首脳会談を機に立上ったIPEFはアメリカ主導の貿易・投資の枠組み作りを目指しますが、2022年9月9日の参加国閣僚会議で、今後の方向性が合意されたものの、具体的な枠組みには至っていません。参加国の世界GDPに占める比率は40％、参加国の人口は25億人です。
　この様に、世界の貿易・投資の枠組みにおいてアメリカを中心とする米・日・欧陣営と中国との対立が強まる中、日本政府の貿易・投資担当の官僚が目指す野心的な案「TPP＋EU＋アメリカの統合EPA」に期待したいですね。TPPとEUがまとまれば、巨大な貿易圏（世界GDPの30％）が誕生し、アメリカは自国が不利な立場に置かれることから、アメリカが加わる可能性が出て来ます。因みに、「TPP＋EU＋アメリカの統合EPA」の参加国の世界GDPに占める比率は54％、参加国の人口は14億人です。中国を主体とするRCEPのGDP比30％を大きく上回ることになります。

【経済安全保障でグローバリゼーションは終わる】
　グローバリゼーションの歴史を、第二次大戦後の主な歴史的事実から見てみましょう。1948年GATT（関税と貿易に関する一般協定）体制がスタート、1955年9月に日本GATTに加盟（1559年以降は理事国）、1973年G7がスタート、1985年プラザ合意、1991年ソ連崩壊による冷戦の終結、1993年EUが発足、1995年1月WTO（世界貿易機関：World Trade Organization）が発足（GATTを吸収、協定から国際機関への転換に伴い、ルールの範囲も、モノの関税率だけでなく、投資や知的財産、サービス、防衛など幅広い分野を対象となる）、2001年中国がWTOに加盟、などを挙げることが出来ます。
　グローバル化の推移を、世界の貿易量の世界のGDPに占める比率の推移を見てみましょう。（）は歴史的事項。
　1960年代11％程度、2000年23％、（2001年中国WTO加盟）、2008年30％、（2010年中国が日本を抜きGDP世界2位へ）、（2018年トランプ政権による米中貿易摩擦がスタート）、2021年25％です。
　この数値から読み取れることは、2001年の中国のWTO加盟を機に、貿易量が拡大し、更には、中国の世界の工場としての地位が拡大し、世界のグローバル化が進みました。2010年には中国は日本を追い越しGDP世界2位へと躍進します。しかし、2018年に始まった米中貿易摩擦などにより、貿易量のGDP比率の低下が始まり、グローバル化にブレーキが掛り始めている事が読み取れます。
　2022年には、ロシアのウクライナ侵略に加え中国の人権問題や軍事的拡大リスク等から、経済安全保障の意識が高まり、民主主義国家vs独裁国家の分断が急速に拡大しています。自由貿易を推進するWTO協定にある唯一の例外既定、「安全保障上の懸念がある場合」、を適用した制裁が拡大しています。2022年12月12日、中国は、アメリカが「安全保障」条項を悪用し半導体の輸出規制をしているとして、WTOに提訴しました。解決は難しいでしょう。
　ロシア、中国の強権的・拡張的リスクは収まりそうもありません。それに対抗する米・欧・日の対露・対中制裁は深まる一方です。まさにポスト・グローバリゼーションの時代に突入しています。

【文化は戦略にまさる VUCA時代の企業経営】
　紹介本は「VUCAワールドにさらされる日本」を見出しとする解説で、現在、世界が「VUCAワールド」にある裏付けとして「“GEPU”Index（“世界経済政策不確実性”指数）」　〔図表：注釈付きグローバル EPU インデックス〕を引用し、２０２２年にはウクライナ侵攻などの要因で、1997年～2015年までは１００程度の不確実指数が、３００にまで上昇していることを指摘します。その中で日本も、経済面では米中対立やウクライナ侵攻に伴うインフレリスクや円安の影響を受け、また社会面では阿倍元首相の銃撃事件が発生するなど、VUCA的な展開が拡大していると指摘します。
　この様な環境下における企業経営の在り方について、マイクロソフト社の２０１４年に就任したナデラGEOによる、「フィクスド（型にはまった）マインドセット」から「グロース（成長志向の伸び伸びとした）マインドセット」への転換に伴い、クラウドビジネス等への快進撃をもたらしたこと（GAFAMの株価時価総額で４位からアップルに次ぐ２位へ）や、ソニーの「弱いつながり」による新たなビジネスの創出に成功している例を挙げています。
　VUCA時代をしたたかに生きるための、「企業文化の変革を通じた、社員自ら主体的に働く生き生きとした組織風土を築き上げ、組織力を高め、『時代を先導できる力』の創出」により、一つ一つの事象に臨機応変に対応していく組織能力が必要と指摘します。

■    ２０２３年の企業経営のキーワードは“アジャイル”（むすび）

　２０２３年は２０２２年にも増して「不確実性の時代」になります。早急に、「現状把握・分析⇒仮説立案・検証⇒意思決定・アクションプランの策定」をし、アクションをアジャイルに実行する時ではないでしょうか。

　【　発行者付注　】　アジャイル

　　英語で「Agile」、「素早い・機敏な・（頭の回転が）速い」などの意

【酒井　闊プロフィール】

　10年以上に亘り企業経営者（メガバンク関係会社社長、一部上場企業ＣＦＯ）としての経験を積む。その後経営コンサルタントとして独立。
　企業経営者として培った叡智と豊富な人脈ならびに日本経営士協会の豊かな人脈を資産として、『私だけが出来るコンサルティング』をモットーに、企業経営の革新・強化を得意分野として活躍中。

　　http://www.jmca.or.jp/meibo/pd/2091.htm

　　http://sakai-gm.jp/

 

【 注 】 　著者からの原稿をそのまま掲載しています。読者の皆様のご判断で、自己責任で行動してください。

 

■■　経営コンサルタントへの道　←クリック

　経営コンサルタントを目指す人の多くが見るというサイトです。経営コンサルタント歴４５年余の経験から、経営コンサルタントのプロにも役に立つ情報を提供しています。

【経営コンサルタントのお勧め図書】 ２０２３これからの日本の論点 日経大予測 2301

  【経営コンサルタントのお勧め図書】　２０２３これからの日本の論点　日経大予測　2301

「

 

経営コンサルタントがどのような本を、どのように読んでいるのかを教えてください」「経営コンサルタントのお勧めの本は？」という声をしばしばお聞きします。

　日本経営士協会の経営士・コンサルタントの先生方が読んでいる書籍を、毎月第４火曜日にご紹介します。

 

　【経営コンサルタントの本棚】は、2012年に、経営コンサルタントがどのような書籍を読んでいるのか知りたいという、ブログ読者の声を反映して企画いたしました。

　幸い、日本で最初に創設された経営コンサルタント団体である日本経営士協会には優秀な経営士・コンサルタントがいらっしゃるので、その中のお一人である酒井闊先生にお声をかけましたところ、ご協力いただけることになりました。

　それが、今日まで継続されていますので、10年余もの長きにわたって、皆様にお届けできていることに誇りを持っています。

 

■    今日のおすすめ

 

　　『日経大予測「２０２３これからの日本の論点」』
                                  （編著：日本経済新聞社　発行：日本経済新聞出版）

 

■  ２０２３年の初めにP・E・S・Tの論点を整理しておこう（はじめに）

　紹介本「２０２３これからの日本の論点」は、「世界はこれからどうなる」「日本はこれからどうなる」「企業はこれからどうなる」「アジア、欧州はこれからどうなる」の4分野22論点を展開します。
　２０２３年は、ウクライナ侵略とロシアの行方、ドイツをはじめとした欧州のロシアへのエネルギー依存への破綻とそれによる世界的インフレ・スタグフレーションの行方、脱ロシアの中でのGX（脱炭素）の行方、民主主義陣営と中露をはじめとする強権国家との分断による「新・冷戦」の行方など、２０１９～２０２２年のコロナの混乱を超える多くの問題を抱える、まさに先が見えないＶＵＣＡの時代と言えます。その中で注目した視点を次項で見てみたいと思います。

 

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■    ２０２３年の注目情報はこれ

 

【貿易・投資の枠組みをめぐる米中対立】
　現時点での、世界の貿易・投資の枠組みとしてEU、TPP、RCEP、IPEFがあります。ここ1年余りの、貿易・投資の枠組みの動きを見てみましょう。
　2018年3月にTPP11として発効したTPPは、参加国の世界GDPに占める比率は13％、参加国の人口は５億人です。TPPについては中国の加盟申請があり、参加基準のクリアーが障壁となり難しいとされますが、注目されています。
　2022年１月１日に発効したRCEPは、中国を中心とする経済圏の国々15ヶ国で構成され、参加国の世界GDPに占める比率は30％、参加国の人口は23億人です。
　1993年11月1日に発効したEUは、2021年1月1日の英国離脱の移行期間が終了した時点で、27ヶ国になりました。参加国の世界GDPに占める比率は17％、参加国の人口は5億人です。
　2022年5月23日の日米首脳会談を機に立上ったIPEFはアメリカ主導の貿易・投資の枠組み作りを目指しますが、2022年9月9日の参加国閣僚会議で、今後の方向性が合意されたものの、具体的な枠組みには至っていません。参加国の世界GDPに占める比率は40％、参加国の人口は25億人です。
　この様に、世界の貿易・投資の枠組みにおいてアメリカを中心とする米・日・欧陣営と中国との対立が強まる中、日本政府の貿易・投資担当の官僚が目指す野心的な案「TPP＋EU＋アメリカの統合EPA」に期待したいですね。TPPとEUがまとまれば、巨大な貿易圏（世界GDPの30％）が誕生し、アメリカは自国が不利な立場に置かれることから、アメリカが加わる可能性が出て来ます。因みに、「TPP＋EU＋アメリカの統合EPA」の参加国の世界GDPに占める比率は54％、参加国の人口は14億人です。中国を主体とするRCEPのGDP比30％を大きく上回ることになります。

【経済安全保障でグローバリゼーションは終わる】
　グローバリゼーションの歴史を、第二次大戦後の主な歴史的事実から見てみましょう。1948年GATT（関税と貿易に関する一般協定）体制がスタート、1955年9月に日本GATTに加盟（1559年以降は理事国）、1973年G7がスタート、1985年プラザ合意、1991年ソ連崩壊による冷戦の終結、1993年EUが発足、1995年1月WTO（世界貿易機関：World Trade Organization）が発足（GATTを吸収、協定から国際機関への転換に伴い、ルールの範囲も、モノの関税率だけでなく、投資や知的財産、サービス、防衛など幅広い分野を対象となる）、2001年中国がWTOに加盟、などを挙げることが出来ます。
　グローバル化の推移を、世界の貿易量の世界のGDPに占める比率の推移を見てみましょう。（）は歴史的事項。
　1960年代11％程度、2000年23％、（2001年中国WTO加盟）、2008年30％、（2010年中国が日本を抜きGDP世界2位へ）、（2018年トランプ政権による米中貿易摩擦がスタート）、2021年25％です。
　この数値から読み取れることは、2001年の中国のWTO加盟を機に、貿易量が拡大し、更には、中国の世界の工場としての地位が拡大し、世界のグローバル化が進みました。2010年には中国は日本を追い越しGDP世界2位へと躍進します。しかし、2018年に始まった米中貿易摩擦などにより、貿易量のGDP比率の低下が始まり、グローバル化にブレーキが掛り始めている事が読み取れます。
　2022年には、ロシアのウクライナ侵略に加え中国の人権問題や軍事的拡大リスク等から、経済安全保障の意識が高まり、民主主義国家vs独裁国家の分断が急速に拡大しています。自由貿易を推進するWTO協定にある唯一の例外既定、「安全保障上の懸念がある場合」、を適用した制裁が拡大しています。2022年12月12日、中国は、アメリカが「安全保障」条項を悪用し半導体の輸出規制をしているとして、WTOに提訴しました。解決は難しいでしょう。
　ロシア、中国の強権的・拡張的リスクは収まりそうもありません。それに対抗する米・欧・日の対露・対中制裁は深まる一方です。まさにポスト・グローバリゼーションの時代に突入しています。

【文化は戦略にまさる VUCA時代の企業経営】
　紹介本は「VUCAワールドにさらされる日本」を見出しとする解説で、現在、世界が「VUCAワールド」にある裏付けとして「“GEPU”Index（“世界経済政策不確実性”指数）」　〔図表：注釈付きグローバル EPU インデックス〕を引用し、２０２２年にはウクライナ侵攻などの要因で、1997年～2015年までは１００程度の不確実指数が、３００にまで上昇していることを指摘します。その中で日本も、経済面では米中対立やウクライナ侵攻に伴うインフレリスクや円安の影響を受け、また社会面では阿倍元首相の銃撃事件が発生するなど、VUCA的な展開が拡大していると指摘します。
　この様な環境下における企業経営の在り方について、マイクロソフト社の２０１４年に就任したナデラGEOによる、「フィクスド（型にはまった）マインドセット」から「グロース（成長志向の伸び伸びとした）マインドセット」への転換に伴い、クラウドビジネス等への快進撃をもたらしたこと（GAFAMの株価時価総額で４位からアップルに次ぐ２位へ）や、ソニーの「弱いつながり」による新たなビジネスの創出に成功している例を挙げています。
　VUCA時代をしたたかに生きるための、「企業文化の変革を通じた、社員自ら主体的に働く生き生きとした組織風土を築き上げ、組織力を高め、『時代を先導できる力』の創出」により、一つ一つの事象に臨機応変に対応していく組織能力が必要と指摘します。

■    ２０２３年の企業経営のキーワードは“アジャイル”（むすび）

　２０２３年は２０２２年にも増して「不確実性の時代」になります。早急に、「現状把握・分析⇒仮説立案・検証⇒意思決定・アクションプランの策定」をし、アクションをアジャイルに実行する時ではないでしょうか。

 

【酒井　闊プロフィール】

　10年以上に亘り企業経営者（メガバンク関係会社社長、一部上場企業ＣＦＯ）としての経験を積む。その後経営コンサルタントとして独立。
　企業経営者として培った叡智と豊富な人脈ならびに日本経営士協会の豊かな人脈を資産として、『私だけが出来るコンサルティング』をモットーに、企業経営の革新・強化を得意分野として活躍中。

　　http://www.jmca.or.jp/meibo/pd/2091.htm

　　http://sakai-gm.jp/

 

【 注 】 　著者からの原稿をそのまま掲載しています。読者の皆様のご判断で、自己責任で行動してください。

 

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■【経営コンサルタントはかくありたい】 コンサルタントで成功するための「ちょっとした心構え」 新シリーズご紹介

■【経営コンサルタントはかくありたい】　コンサルタントで成功するための「ちょっとした心構え」　新シリーズご紹介

　　経営コンサルタント歴４５年余、人生の半分を経営コンサルタント業界の、お世話になってきました。

　　その恩返しとして、日本最古の経営コンサルタント団体「日本経営士協会」で、理事長・会長職を含むなど、役員を長年やらせていただきました。

　　若手コンサルタントの育成をライフワークとして、生涯現役の活動を行っています。

　　その結果、　「コンサルタントのコンサルタント」と言われるようにもなりました。

　　この経験を通して、これから経営コンサルタントを目指す人だけではなく、すでにプロとしてご活躍の先生方に、少しでもお役に立てればと考えて、徒然に書いたものをご紹介します。

 

■　コンサルタントで成功するための「ちょっとした心構え」

　半世紀近く前に、私が経営コンサルタントとして走り出した頃は、まだまだ「経営コンサルタント業」という職業が一般的には充分に認知されていませんでした。

　その様なときに、「経営コンサルタントは何をやってくれるの？」という質問を、ある経営者から受けたことが、経営コンサルタントの本質と何だろうかということを考える契機となりました。

　爾後、それを自問自答しながら、自分のやっていることは、本当にクライアントさんのためになっているのだろうかと考えるようにしてきました。それを行うたびに、出てくる解は異なっています。

　半世紀に及ぶ経営コンサルタント業をしてきているにもかかわらず、常に「コンサルタントとは何だろうか」というのが、大きなテーマとなっています。

　すでにコンサルタントとして仕事をされている先生方、これからコンサルタント業を始めようと考えていたり、準備をしたりしている方々にとって、少しでも参考になればと考えて、このブログを書いて行きたいと考えています。

　「第０章　コンサルタントのあたり前『ちょっとした心構え』」と題して、徒然に、ランダムに記述して行きます。第２章以降は、順次、もくじを定めてお届けします。

 

■　第０章　コンサルタントのあたり前「ちょっとした心構え」

　【経営コンサルタントはかくありたい】というタイトルを付けたり、付けなかったりしてお届けしてきました。

　その精神を引き継ぎ、第０章では、私の反省にわたる経営コンサルタント業で感じてきたことを徒然なるままに綴ってまいります。

　前後でつじつまの合わないことを記述することもあるかと思いますが、それは、いまだに私自身が成長している証しとお考え下さりご容赦くださいますようお願いします。

　今後、思い立った時に、第０章にランダムに追記してまいります。

 

　次号を楽しみにお待ち下さるようお願いします。

 

■【経営コンサルタントはかくありたい】　バックナンバー　←←クリック

　　独断と偏見ではありますが、長年の経験から、経営コンサルタント業界に携わったり、経営コンサルタント業にご興味のある方のために、思いつくまま、徒然に書き記してまいります。

 

【お節介焼き情報 健康】 睡眠の基本 「睡眠負債」は免疫力低下でコロナ感染も

  【お節介焼き情報　健康】　睡眠の基本　「睡眠負債」は免疫力低下でコロナ感染も

 

　若いうちは、特別に健康に配慮しなくても、健康を維持し続けられてきたように思えます。しかし、近年、若くても成人病に悩んでいる人の比率が高くなってきているともお聞きしています。

 　齢を重ね、体力も落ち、運動量も減ってくると寝たきり老人に一歩近づいてしまいます。

　一方で、経営コンサルタントを目指す若い人や、企業経営者・管理職からは、いろいろな問合せや相談が後を絶ちません。経営コンサルタント歴４５年余の経験を求める人がいらっしゃる以上、床に伏しているわけにはいかず、お節介訳精神が湧き上がり、一念発起して、私の健康法の現状を皆様にお伝えし、一人でも多くの方の参考になればと、本シリーズを書き始めました。

　ご笑読くださると幸いです。

■　 「睡眠負債」は免疫力低下でコロナ感染も

　睡眠については、当ブログでも何度か取り上げてきました。

　ご興味のある方が多いようですので、お伝えします。

 

　季節や天候の変わり目に頭痛や疲労感、また、なかなか寝付けないという人も多いようです。「夏バテ」ならぬ「秋バテ」や「冬バテ」に架かる人もいると聞きます。天気・気圧の変化に悩む「天気病」の人もいると聞きます。また、それらが引き金となり、睡眠不足傾向にあったり、なかには睡眠障害に陥ったりしているようです。

　睡眠は、体調不良やさまざまな病気に影響があり、睡眠をとることの大切さもよく知られています。しかし、睡眠については、誤解をしている人も多いようです。睡眠というのは、たくさんとれば良いというわけではなく、睡眠の質を高めることがとても重要であることもよく知られています。

　何時間眠れば良いのでしょうか。適正な睡眠時間長も気になります。

　一般的に適切な睡眠時間といいますと、個人差もありますが７時間前後なのだそうです。たとえば、いつもの睡眠時間が７時間の人が、連日５時間しか眠っていませんと、それが「睡眠負債」として蓄積されていくのだそうです。借金ならぬ、「借時間」が発生してしまうそうです。

　「睡眠負債が蓄積しますと、免疫力が低下します。当然のこと、コロナなどへの感染症リスクが高まるのです。感染症と睡眠には深い関係があり、睡眠が十分でないとワクチンを打っても感染しやすく、また、感染した場合に回復が遅くなり重症化しやすくなるといわれています。

　睡眠時無呼吸症やストレスで睡眠の質がよくない人などは、とりわけ睡眠負債を強く意識する必要がありそうですね。

 

　私も含む、皆様のご健康を祈念しています。

 

（ドアノブ）

■■【健康・環境　バックナンバー】　真剣に取り組もう

　いろいろな記事を投稿しています。併せてご覧下さると幸いです。

◆【経営コンサルタントの育成と資格付与】

 

 

since 1951　特定非営利活動法人・日本経営士協会

 

　日本経営士協会は、戦後復興期に当時の通産省や産業界の勧奨を受け、日本公認会計士協会と母体を同じくする、日本で最初にできた経営コンサルタント団体です。

 

　詳しくは、サイトでご覧下さい。 

　　https://www.jmca.or.jp/

 

　

 

■【あたりまえ経営のすすめ】２部管理編１章０７ コンピテンシーを集合知に活かす

■【あたりまえ経営のすすめ】２部管理編１章０７　コンピテンシーを集合知に活かす　

　多様化の時代になり、ホンモノ智恵が求められる昨今です。

　世の中には、「専門家」とか「プロ」と呼ばれる人が多数いらっしゃいます。

　ところが、残念なことに、その大半というのが、「エセ専門家」「エセプロ」なのです。

　管理職も、“真”のプロ管理職にならなければなりません。

　ホンモノのプロ、要は「“真”のプロ」とは、どの様な人を指すのでしょうか。

　エセプロの多くは、「あたり前のことが、あたり前にできる」ということを軽視しています。

　「今の時代、最新の経営理論に基づく経営が重要である」と「あたり前」を蔑視をしている人もいるほどです。

　では、「あたり前」とは、なんでしょうか？

　「“真”のあたり前」を知らずして、あたり前を軽視して欲しくないですね。

　あたり前は、その辺に転がっているのではなく、「あたり前は創るもの」です。

　１９７０年代から、半世紀近くの経営コンサルタント経験から、最善の策ではないにしても、ベターな策を講じるための智恵をご紹介してまいります。

■　２部　【管理編】　プロの管理職のあり方

　本シリーズは、経営士・コンサルタントなどの経営専門業・士業の先生方を対象として、第１部の【経営編】をお送りしてきました。しかし、その内容は、視点を変えれば経営者・管理職のためのお話でもあります。ビジネス界においては、フレキシブルな視点の持ち方をできる人が高く評価されるのです。

　筆者は、経営コンサルタントという仕事柄、しばしば管理職研修も実施してきました。その時に、必ずといって問うことは、「管理とは何でしょうか？」ということです。

　管理職の皆さんは、よく勉強していて、私より立派な回答が返ってきます。

　「では、それをどの様に実務に活かしていらっしゃいますか」と問いますと、期待するような回答が返ってきません。

　難しいことを勉強しすぎているのではないでしょうか。知識と実務が乖離していますと、せっかくの知識が知恵として活かせません。

　管理職として、「あたりまえ」なことが、実務で行われているのかどうか、謙虚に自分自身を見ることも大切なのではないでしょうか。

　管理職は、「管理とは何か」「温かい管理」を正しく理解しなければ、部下からも、上司からも、社会からも正しく評価されません。

　　温かい管理とは
　　https://blog.goo.ne.jp/keieishi17/e/8b7833c2ebc019660a3813e9dedbf92f

　ここでは、管理職なら誰もが知っているようなことを整理してみました。

　知識としてはご存知のことでしょうが、それを実務に活かすにはどうしたらよいのかを考えてくださる契機となると幸いです。

 

■　第２部１章　リーダーシップあるプロの管理職の発想と行動　

　“真”のプロは、“真”の管理ができなければなりません。“真”の管理は、「温かい管理」が基本です。
　「管理」の基本について、考えてみましょう。

 

■２－０７　コンピテンシーを集合知に活かす

　ビジネスパーソンの多くは、ライバルとか自分が目標としたい人とかを持っているでしょう。それが、自分自身のモチベーションアップにつながることも多いです。

　なぜ、自分は、それらの人より劣っているのでしょうか、という思いを持つこともあるでしょう。

　その特性を知り、身に付ければ、少しは現状よりも自分を成長させることができると思いませんか？

　誰かの優れている点を、分析し、研究し、それを他に転用できれば、「蓄積は力なり」という考えで蓄積してきた自社のノウハウ、集合知を充実するのに活かすことができます。これを「コンピテンシー」といいます。

　「コンピテンシー（Competency）」とは、仕事を効率よくバリバリとでき、業績向上に効果を上げられる、優れた業績や働きぶりをもたらす人に見られる特性のことです。

　コンピテンシーは、「動機（Motive）、性向（Traits）、技能（Skills）、知識（Knowledge）」などにおける総合力であるといわれます。（【Wikipedia】）

　コンピテンシーを活かしている人が、なぜ業績が良いのかを、これらの切り口から見て行きますと、それを自分自身や、自分の業務、会社として等々に活かすことができます。

　業績がよい人は、どの様な気持ち、考え方で仕事に取り組んでいるのでしょうか。自分と、どこが異なるのでしょうかと検討しているうちに、目からうろこが落ちるように、その理由がわかるかもしれません。

　その人達は、どのような性格を持ち、それをどの様に活かし、自分の強みにしているのでしょうか。逆に、自分の弱点を、どの様にカバーしているのでしょうか。自分自身に、それを活用すると自分の長所を活かし、短所をカバーできるようになるかもしれません。

　それらの人達は、その様なスキルや知識を、どのレベルまで身に付け、どの様に活かしているのか、それを比較してみることにより、自分に不足しているスキルや知識を身に付けるとか、レベルアップをさせるとかなどの対応を考えることも必要でしょう。

　当然、コンピテンシーを活かしている人達と、自分は仕事のやり方や取り組み姿勢、性格や育成環境など、多くのことで異なるでしょう。ですから、彼等のコンピテンシーを、そのまま、まねをしてもうまく行かないでしょう。

　自分なりにアレンジして活かす方法を編みだすことにより、自分自身に変化をもたらすことができるでしょう。

　一般的に、コンピテンシーというのは、「長所を転用する」という意味で用いられますが、短所・欠点においても、同じ手法を用いることができます。

　コンピテンシーは、それを身に付けている本人も気づいていないことが多く、本人に直接聞いても、なかなか求めるような回答は得られないでしょう。本人から、感じ取ることが良策といえます。

　その時に、その人の外見的な能力や成果だけを見るのではなく、その人の思考特性とか行動特性というものを深く掘り下げて、多面的に見ていくことが肝要です。

＜次号に続く＞

 

■【あたりまえ経営のすすめ】　バックナンバー

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■【あたりまえ経営のすすめ】２部管理編１章０６ 社員の意識を変えるのは不可能に近い？

■【あたりまえ経営のすすめ】２部管理編１章０６　社員の意識を変えるのは不可能に近い？

　多様化の時代になり、ホンモノ智恵が求められる昨今です。

　世の中には、「専門家」とか「プロ」と呼ばれる人が多数いらっしゃいます。

　ところが、残念なことに、その大半というのが、「エセ専門家」「エセプロ」なのです。

　管理職も、“真”のプロ管理職にならなければなりません。

　ホンモノのプロ、要は「“真”のプロ」とは、どの様な人を指すのでしょうか。

　エセプロの多くは、「あたり前のことが、あたり前にできる」ということを軽視しています。

　「今の時代、最新の経営理論に基づく経営が重要である」と「あたり前」を蔑視をしている人もいるほどです。

　では、「あたり前」とは、なんでしょうか？

　「“真”のあたり前」を知らずして、あたり前を軽視して欲しくないですね。

　あたり前は、その辺に転がっているのではなく、「あたり前は創るもの」です。

　１９７０年代から、半世紀近くの経営コンサルタント経験から、最善の策ではないにしても、ベターな策を講じるための智恵をご紹介してまいります。

■　２部　【管理編】　プロの管理職のあり方

　本シリーズは、経営士・コンサルタントなどの経営専門業・士業の先生方を対象として、第１部の【経営編】をお送りしてきました。しかし、その内容は、視点を変えれば経営者・管理職のためのお話でもあります。ビジネス界においては、フレキシブルな視点の持ち方をできる人が高く評価されるのです。

　筆者は、経営コンサルタントという仕事柄、しばしば管理職研修も実施してきました。その時に、必ずといって問うことは、「管理とは何でしょうか？」ということです。

　管理職の皆さんは、よく勉強していて、私より立派な回答が返ってきます。

　「では、それをどの様に実務に活かしていらっしゃいますか」と問いますと、期待するような回答が返ってきません。

　難しいことを勉強しすぎているのではないでしょうか。知識と実務が乖離していますと、せっかくの知識が知恵として活かせません。

　管理職として、「あたりまえ」なことが、実務で行われているのかどうか、謙虚に自分自身を見ることも大切なのではないでしょうか。

　管理職は、「管理とは何か」「温かい管理」を正しく理解しなければ、部下からも、上司からも、社会からも正しく評価されません。

　　温かい管理とは
　　https://blog.goo.ne.jp/keieishi17/e/8b7833c2ebc019660a3813e9dedbf92f

　ここでは、管理職なら誰もが知っているようなことを整理してみました。

　知識としてはご存知のことでしょうが、それを実務に活かすにはどうしたらよいのかを考えてくださる契機となると幸いです。

 

■　第２部１章　リーダーシップあるプロの管理職の発想と行動　

　“真”のプロは、“真”の管理ができなければなりません。“真”の管理は、「温かい管理」が基本です。
　「管理」の基本について、考えてみましょう。

 

■２－０６　社員の意識を変えるのは不可能に近い？

 

  カナダの精神科医でありますエリック・バーンの有名な言葉があります。

　　　他人と過去は変えられないが、
　　　自分と未来は変えられる

　この言葉を耳にしましたときに、最初は、「なるほどね～」と同調しました。

　経営コンサルタントになり始めの頃は、顧問先で、「こうすれば会社はよくなる」「これを実行すれば売上が上がり、利益率も改善される」と強調しても、空回りをした苦い経験を今でもはっきりと覚えています。

　これらの経験を通していろいろと体験しましたが、経営コンサルタントの存在意義を考えますと、自分自身の力のなさを痛感しました。

　しかし、そこで諦めたのでは、未来を約束されたようなサラリーマン人生を棒にふるってまでして転職したのか、何のために経営コンサルタントになったのか、その初心に戻ることにしました。

　それでは、どのような経営コンサルタントであるべきかという前向きな姿勢で、経営コンサルタントとして進むべき道を模索し始めました。

「他人を変えることができないのであれば、経営コンサルタントがいかによい提案しても企業は良くならない」「それでは、経営コンサルタント業は成り立たず、この様に経営コンサルタント業が存在することはない」と考えるようになりました。

　それでは、どうすれば、他人、ここでは顧問先の人達を変えられるか・・・

　連日、この問題に自問自答しました。その次の日も・・・　そして、また、その次の日も

　このままでは、自分は経営コンサルタントを続けることができないという、恐怖感さえ抱くようになりました。

　そこで思い出しましたのが、既述の通り、日本のロケット開発の先駆者、糸川英夫博士の「逆転の発想」という本のことです。この中で、「スキッドしないタイヤの開発」ということが記述されていたことを思い出したのです。

　顧問先の社員が「他人」なら変えることはできないかもしれませんが、他人ではなく、自分の身内ならどうなのでしょうか、自分の家族ならどうなのでしょうか、自分自身ならどうなのでしょうか、という発想に切り替えたのです。

　最初にご紹介しまた、バーンがいうように、他人は変えられないかもしれませんが、顧問先が「他人」ではなく、自分の会社なら、「変えられる」はずです。

　そこで、これまで顧問先を「御社」とか「貴社」と言っていたのを、「わが社」という言葉に代えるようにしました。他社（者）なら、変えることはできなくても、わが社なら変えることができるかもしれない、否、変えなければ成長派はおろか、存続する危うくなるかもしれないと考えたのです。

　しかし、知識や精神論をいくら説いても、人の考え方や行動、気持ちは変わりません。

　当時、私は、営業部門の戦略的強化という命題を掲げて、クライアントと契約することに焦点を合わせていました。

　自分がアメリカで営業活動をしていたときに感じたのは、顧客との商談の流れにおきまして、自分なりのノウハウを見出すことができるのではないかという仮説を持っていました。

　営業部門強化の骨子も、営業ノウハウの蓄積、←その蓄積は、日常の営業活動のコミュニケーションをベースに進める、←そのためには、営業活動とそれに対する管理職の指導・アドバイス等を関連付けた事項を蓄積することではないかと、仮説から、確信、それを自分の商品と、格上げして行きました。

　蓄積のためには、文書化が必要で、文書化の基本を営業日報としました。しかし、従来の営業日報は、日にち単位で管理されていて、商談の流れというフロー管理には不向きでした。

　フロー管理をしやすい日報を考案して、それを「営業設備」と称して、クライアント獲得活動を始めましたところ順調に進むようになりました。

　営業パーソンに、いくらアドバイスをしても、なかなか効果に結びつかないコンサルティングでしたが、営業設備を使うようになりますと、次第に、営業パーソンの意識も変わり、コンサルティングがしやすくなったのです。

　他人を変えることはできなくても、クライアントの営業パーソンの意識を変える効果的な方法を見つけることができたのです。しかも、その意識を持続させることにも繋がるのです。

　これが、私は半世紀近くも経営コンサルタントを続けられた主因だと断言できます。

　　【 注 】　具体的な手法は、関連事項をご参照ください。

 

＜次号に続く＞

 

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