■【あたりまえ経営のきょうか書】 ビジネスパーソン成功術 ３－０２ ハーバードビジネススクールで唱える学ぶ上で最も重要なこと

■【あたりまえ経営のきょうか書】　ビジネスパーソン成功術　３－０２　ハーバードビジネススクールで唱える学ぶ上で最も重要なこと

　２０世紀後半から、ＩＣＴの技術革新が急速に変化するようになり、それに伴いニーズの高度化や多様化がますます大きくなり、経営環境は、「日進月歩」から「分進秒歩」の変化へ、さらには”光速化”へと、大きく変化してきています。

　時代の変化は大きく、速く、グローバルに展開されています。学歴や職歴など、過去の知識や情報がそのまま活かせる機会は、年々減少してきています。

　一方で、成長過程やビジネスを通じての経験は、それを礎として、現在でも、将来にも活かせるでしょう。しかし、使い方次第では、陳腐化してしまい、かえって新しい時代の足かせにもなりかねません。

　とりわけ「思考法」は、時代に即したスキルを身に付けていきませんと、「過去の延長線上での判断」に繋がってしまい、時代に即した意思決定ができなくなりかねません。

　このような経営環境の急速な変化の時代ですので、ビジネスパーソンも、過去の延長線上での発想では、生き続け、成長していくことは困難でしょう。

　新しい時代の生き方について、原点に戻って、考えてみませんか？

 

■　３　ビジネスパーソンがめざす一歩上の発想とスキル

 

　時代に即したスキルを磨きながら、業務に活かし、自分の更なる成長に繋げるにはどうしたらよいのでしょうか。その方法は、多岐にわたると思います。

　他の人と、同じやり方をしていては、どんぐりの背比べになってしまいます。存在感を示すためにも、自分自身を「差異化（差別化）」しましょう。

　それが、ご自身の成長に繋がるでしょうし、ビジネスパーソンとして元気に生きて行くことができるようになるでしょう。

　それをどの様に身に付けて、どの様に活かしていったら良いのでしょうか。自分自身で立ち止まって考えてみることも重要です。

　「あたりまえ経営のきょうか書」シリーズの第三章として、経営コンサルタントという仕事を通して、感じてきたことを、ビジネスパーソンに共通する面を中心にお話しています。

　そのヒントの一助になるように、４０年余の経営コンサルタント歴からお話して参りますので、参考にしてくださると幸いです。

 

■３－２　ハーバードビジネススクールで唱える学ぶ上で最も重要なこと　0512

 

　ハーバードビジネススクールが、学生達に求めることとして、ＭＢＡ教育の目的として以下のように記述されています。（日経新聞「私の履歴書」2002.11.90

　　　ハーバードビジネススクールで学ぶ最も重要なことは
　　　状況がはっきりしていないまま、
　　　限られた情報と限られた時間の中で、
　　　いかにに事態を分析し、
　　　判断を下すことである。

　現代の世界は、何が起こるのか、確実性を求めますと、「情報が不十分なので、結論を出すことは不可能です」というような答が返ってくることが多いです。

　われわれ経営コンサルタントは、それまでほとんど知らない企業に赴いて、その企業の問題点を明確にして、解決に取り組んだり、将来を見据えて、その企業の更なる発展を望める提案をしたりと、限られた情報による不確実な中で、判断をし、仕事をせざるを得ません。

　それでは、どの様に、私達、真のプロフェッショナルな経営コンサルタントは仕事に取り組むのでしょうか。

　「不確実で、不十分な情報の中で、今判断をするとしたら、この様な判断の下で、このように提案をします」という姿勢で取り組みます。

　このやり方には、異論が出ると考えますが、上記のハーバードビジネススクールの学生に求められる基本理念からもわかりますように、上述の姿勢がベターな策と考えています。

　一方で、不確実で不十分な情報の環境下で、最善の判断ができるかどうかが、プロなのか、セミプロなのかの分かれ目であり、“真”のプロフェッショナルとしての判断を下せることが求められているのです。

 

■【あたりまえ経営のきょうか書】

　　https://blog.goo.ne.jp/konsarutanto

 

　第一章　経営トップは、このようにして変身せよ
　第二章　プロの管理職の発想と行動
　第三章　ビジネスパーソンのあるべき発想とスキル
　第四章　戦略思考で経営者・管理職のレベルアップを図る　戦略・経営計画
　第五章　プロが実践する問題発見と課題解決力
　第六章　プロに不可欠な論理思考
　第七章　進捗管理で企業力強化　管理会計の実践
　第八章　四字熟語に学ぶ経営
　第九章　経営雑学を経営管理の潤滑油に活かす

なお、並行配信しています「徒然なるままに日暮パソコンにむかひて」シリーズも大変好評ですので、そちらも併せて、是非ご愛読をお願いします。

　　　https://blog.goo.ne.jp/keieishi17/c/eb88c477696adc4e2e78376c81b7274b

 

【 注 】

　「あたりまえ経営のきょうか書」は、上記のようなシリーズになっています。

　第一章から順に掲載するのではなく、感じたとき、思い立ったときにランダムに記述し、お届けして参ります。

　途中欠番もありますが、各章の中の「節」の切れ目の関係で連番が府連即となっていることがありますので、ご承知おき下さるようお願いします。

■【あたりまえ経営のすすめ】１－３－４０ 【組織編】 個の財産を組織の財産に 3114

■【あたりまえ経営のすすめ】１－３－４０　【組織編】　個の財産を組織の財産に　3114

　多様化の時代になり、ホンモノ智恵が求められる昨今です。

　世の中には、「専門家」とか「プロ」と呼ばれる人が多数いらっしゃいます。

　ところが、残念なことに、その大半というのが、「エセ専門家」「エセプロ」なのです。

　それが露呈したのが、東日本大震災の福島原発事故ではないでしょうか。

　その対応においても、事後対応においても、専門家と言われる人達な何もできず、口を閉ざしてしまっだではないですか。

　ホンモノのプロ、要は「“真”のプロ」とは、どの様な人を指すのでしょうか。

　４０年余の経営コンサルタント経験から、最善の策ではないにしても、ベターな策を講じるための智恵をご紹介してまいります。

■　１－３章　【組織編】　あたり前のように「組織で動く」には

　「組織で動く」「組織的な活動」等々という言葉を、しばしば耳にしたり、口にしたりします。しかし、それには、どうしたらよいのでしょうか。

　頭ではわかっていても、言葉にして、他の人に説明しようとすると困惑してしまいます。そのような、お悩みの参考にしていただければと考え、連載しています。

　また、これまで【第１章　経営編】、【第２章　心 de 経営編】をお届けしています。そちらのバックナンバーも掲載していますので、併せてご覧下さると幸です。

 

■　１－３－４０【組織編】　個の財産を組織の財産に　

　「組織で動く」ということは、理念や定款を最上位の判断基準とし、それに基づいて方針を決定したり、計画を策定したりし、また、規定・内規等を定めたりします。これを「ものさし思考」と呼びます。

　そのものさしをどの様に作るかによって、社員がバラバラにならず、全社一丸となって、組織的な動きをすることができるかどうかに大きく影響します。

　そのひとつが、マニュアルです。

　マニュアルにつきましては、賛否両論がありますが、マニュアルに対する認識の違いもありますし、その活用法に誤りがありますと、批判の対象となります。

　適正なマニュアルと、その活用の基本が「温かい管理」です。

　ここでは、マニュアルとは、「企業の日常活動を通じたノウハウの蓄積を形にしたもの」という考え方で、その基本的な考え方をここでご紹介します。

　経営は、種々の経営資源を有機的に組み合わせることにより、生産性を上げることができます。

　たとえば、人という経営資源は、それぞれが個性を持っていて、強みも弱みも異なります。

　それを適切に組み合わせることにより、相互補完ができ、組織としての力を拡大することができます。

　社員一人一人が持ちます知識や経験というのは、バラバラです。たとえ双子でありましても、一人として、同じものを持っていることはないといえます。

　その一人一人の財産は、個々に見ますとバラバラですが、蓄積しますと、大きな塊となります。これが、「企業・組織の財産」なのです。ただし、単なる塊ですと、宝の持ち腐れで終わってしまいます。

　この大きな財産を蓄積し、会員の皆が使えるように整理しますと、ノウハウ集となり、企業の財産は非常に大きなものとなります。

　それを全員が使えるようにするには、必要なときに、ヒントとなる必要な情報を参照できる状態にすることです。それが、マニュアルでありましたり、内規や規則でありましたり、年度方針や、経営戦略などに繋がってゆくのです。

　「個の財産を個に偏在させないで、全員の財産として共用できるようにする」ことが、組織で動く上で重要なことなのです。

 

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■【あたりまえ経営のすすめ】１－３－４０ 【組織編】 個の財産を組織の財産に 3114

■【あたりまえ経営のすすめ】１－３－４０　【組織編】　個の財産を組織の財産に　3114

　多様化の時代になり、ホンモノ智恵が求められる昨今です。

　世の中には、「専門家」とか「プロ」と呼ばれる人が多数いらっしゃいます。

　ところが、残念なことに、その大半というのが、「エセ専門家」「エセプロ」なのです。

　それが露呈したのが、東日本大震災の福島原発事故ではないでしょうか。

　その対応においても、事後対応においても、専門家と言われる人達な何もできず、口を閉ざしてしまっだではないですか。

　ホンモノのプロ、要は「“真”のプロ」とは、どの様な人を指すのでしょうか。

　４０年余の経営コンサルタント経験から、最善の策ではないにしても、ベターな策を講じるための智恵をご紹介してまいります。

■　１－３章　【組織編】　あたり前のように「組織で動く」には

　「組織で動く」「組織的な活動」等々という言葉を、しばしば耳にしたり、口にしたりします。しかし、それには、どうしたらよいのでしょうか。

　頭ではわかっていても、言葉にして、他の人に説明しようとすると困惑してしまいます。そのような、お悩みの参考にしていただければと考え、連載しています。

　また、これまで【第１章　経営編】、【第２章　心 de 経営編】をお届けしています。そちらのバックナンバーも掲載していますので、併せてご覧下さると幸です。

 

■　１－３－４０【組織編】　個の財産を組織の財産に　

　「組織で動く」ということは、理念や定款を最上位の判断基準とし、それに基づいて方針を決定したり、計画を策定したりし、また、規定・内規等を定めたりします。これを「ものさし思考」と呼びます。

　そのものさしをどの様に作るかによって、社員がバラバラにならず、全社一丸となって、組織的な動きをすることができるかどうかに大きく影響します。

　そのひとつが、マニュアルです。

　マニュアルにつきましては、賛否両論がありますが、マニュアルに対する認識の違いもありますし、その活用法に誤りがありますと、批判の対象となります。

　適正なマニュアルと、その活用の基本が「温かい管理」です。

　ここでは、マニュアルとは、「企業の日常活動を通じたノウハウの蓄積を形にしたもの」という考え方で、その基本的な考え方をここでご紹介します。

　経営は、種々の経営資源を有機的に組み合わせることにより、生産性を上げることができます。

　たとえば、人という経営資源は、それぞれが個性を持っていて、強みも弱みも異なります。

　それを適切に組み合わせることにより、相互補完ができ、組織としての力を拡大することができます。

　社員一人一人が持ちます知識や経験というのは、バラバラです。たとえ双子でありましても、一人として、同じものを持っていることはないといえます。

　その一人一人の財産は、個々に見ますとバラバラですが、蓄積しますと、大きな塊となります。これが、「企業・組織の財産」なのです。ただし、単なる塊ですと、宝の持ち腐れで終わってしまいます。

　この大きな財産を蓄積し、会員の皆が使えるように整理しますと、ノウハウ集となり、企業の財産は非常に大きなものとなります。

　それを全員が使えるようにするには、必要なときに、ヒントとなる必要な情報を参照できる状態にすることです。それが、マニュアルでありましたり、内規や規則でありましたり、年度方針や、経営戦略などに繋がってゆくのです。

　「個の財産を個に偏在させないで、全員の財産として共用できるようにする」ことが、組織で動く上で重要なことなのです。

 

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■【あたりまえ経営のすすめ】１－３６ 【心 de 経営】 自社の現状を自己認識していただくC110

■【あたりまえ経営のすすめ】１－３６　【心 de 経営】　自社の現状を自己認識していただく C110

　多様化の時代になり、ホンモノ智恵が求められる昨今です。

　世の中には、「専門家」とか「プロ」と呼ばれる人が多数いらっしゃいます。

　ところが、残念なことに、その大半というのが、「エセ専門家」「エセプロ」なのです。

　それが露呈したのが、東日本大震災の福島原発事故ではないでしょうか。

　その対応においても、事後対応においても、専門家と言われる人達な何もできず、口を閉ざしてしまっだではないですか。

　ホンモノのプロ、要は「“真”のプロ」とは、どの様な人を指すのでしょうか。

　４０年余の経営コンサルタント経験から、最善の策ではないにしても、ベターな策を講じるための智恵をご紹介してまいります。

■　１－３６　【心 de 経営】　自社の現状を自己認識していただく

　別項でも触れていますが、自社の現況というのは、経営者・管理職なら、だれもが自分の会社なので良く知っていると思いがちです。

　大半の経営者・管理職が、良く知っていると思い込みがちで、「良く知っているつもり」であることが、現実には、その様になっていないということに気がついていません。

　このような、「つもり症候群」に陥らないためには、管理会計の導入が不可欠ですが、それは、管理会計の項を参考にしてください。

　ここでは、自社を知るということの一端を、営業部門にフォーカスしてご紹介します。詳細は、やはり当該項目をご参照ください。

　経営数値の基本を見るときには、売上高や利益高などの数値を見ることが基本中の基本です。

　たとえば、今月の売上高は１億円であったとします。しかし、このデータだけでは、それが良いのか悪いのか、よくわかりません。その判断となる基準、すなわち「ものさし」と比べますと、その判断をすることができます。

　たとえば、先月は９千万円だったとしますと、今月は、先月より１千万円売上が多いことが解ります。しかし、それで喜んで良いのでしょうか。

　先々月は、１億５千万円であったとしますと、今月の１億円は多いとはいえません。

　では、先々月の１億５千万円は、売上高が高かったといえるのでしょうか？

　もし、先々月の売上計画が、１億６千万円であったとしますと、計画比に対して１００％に達していません。

　このように、絶対値だけで見るだけでは、経営の現状を正しく把握することにはならないのです。この場合には、売上計画値というものさしとの比較をすることにより、１億５千万円という先々月の売上高は、必ずしも喜べる数値ではないことがわかります。

　一方で、先々月の営業利益が１千万円で、今月も１千万円だったとします。そうしますと、利益額は、双方とも１千万円ですが、利益率は、今月の方が高いといえます。

　経営数値というのは、絶対額だけではなく、比率で見ることが大切です。すなわち、比率を計算できるものさしが必要で、ものさしがありますと、単に、絶対値のみの比較だけではなく、基準値に対する比率でも見ることができます。

　他方、昨年の同月と比べてみますと、昨年は１億２千万円の売上で、営業利益が１，５００万円であったとしますと、今年の営業成績は、必ずしも好調であるわけではないことがわかります。

　経営数値は、時系列でも見なければならないのです。

　さらに、今年度に入って、営業パーソンの人数が一人増加しているとしますと、一人当たりの売上高も利益率も低下していることがわかります。このように、「生産性」という観点からの経営数値の見方も必要です。

　しかも、自社の生産性だけではなく、ライバル企業や業界データとの比較も不可欠です。

　これらのデータや分析を行うのが管理会計ですが、管理会計を利用しますと、今後の数値の予測も可能となります。

　過去の数値を見るだけでは、経営は不充分であるだけではなく、改革値との比較という現在進行形の数値も必要です。また、経営環境が今後どの様に変化をするのかなどを加味して、経営数値の予測もできなければ、企業経営は、安心して行うことができないのです。

　中小企業といえども、何らかの形で管理会計を取り入れていると思います。そのレベルを次第に上げて行くことが、企業成長を実感できるものさしとなるのです。

　これらの経営数値の中で、必要な部分は、管理職や一般職のレベルまでの開示を氏、報連相をするときの材料となることが、【心 de 経営】に通じることになるのです。

【あたりまえ経営のすすめ】　自社の現状を自己認識していただく　GLCN13-36-A524

「あたり前のことがあたり前にできる」ことの重要性を理解できていても、どのように進めたら良いのかわからないことが多いです。

４０年余の経営コンサルティング経験をもとに、やさしくご紹介します。

コンサルタントなど経営の専門家として、経営者・管理職の皆様に、自社の実状をキチンと理解していただくにはどうしたらよいのかをテーマにしています。

    https://youtu.be/YQ2t3oYptE8　８分　←　映像視聴

 

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■【あたりまえ経営のすすめ】１－３５ 【心 de 経営】 経営は頭でするのではなく心でする C108

■【あたりまえ経営のすすめ】１－３５　【心 de 経営】　経営は頭でするのではなく心でする　C108

　多様化の時代になり、ホンモノ智恵が求められる昨今です。

　世の中には、「専門家」とか「プロ」と呼ばれる人が多数いらっしゃいます。

　ところが、残念なことに、その大半というのが、「エセ専門家」「エセプロ」なのです。

　それが露呈したのが、東日本大震災の福島原発事故ではないでしょうか。

　その対応においても、事後対応においても、専門家と言われる人達な何もできず、口を閉ざしてしまっだではないですか。

　ホンモノのプロ、要は「“真”のプロ」とは、どの様な人を指すのでしょうか。

　４０年余の経営コンサルタント経験から、最善の策ではないにしても、ベターな策を講じるための智恵をご紹介してまいります。

■　１－３５　【心 de 経営】　経営は頭でするのではなく心でする

　多くの経営者・管理職は、経営管理のために知識吸収に時間やエネルギーを投じています。経営者・管理職にとって、知識は、部下のそれを上回っていることが望まれます。

　しかし、部下達は、日夜、その業務を中心に飯を食ってきているわけで、そこで蓄積されたノウハウや技を持っています。たとえ経営者・管理職とはいえ、相手と勝負をしても敵（かな）わないことがたたありますことを自覚すべきです。

　ですから、部下を相手に話をする時に、「現場における皆さんの知識や経験、それに培われたノウハウには、私は太刀打ちできません。一方で、私は、経営や管理という視点で、いろいろな業界の人や、いろいろな問題と直面してきました。皆さんの知識や経験・ノウハウと、私のそれとを合算したら、必ずよい方向に向かっていくと思いませんか」という主旨のことを投げかけます。

　それまで「どうせ、上の者は、われわれ現場の者の真の姿をわかるはずはない」と、経営者・管理職に対して抱いていた警戒心が多少ですが和らいでくるでしょう。

　知識に頼りすぎますと、学んできたことと異なる状況に直面したときに、知識を優先して判断してしまい、現場と乖離した見方となってしまいます。現場と乖離しても、それが正しい方向であればよいのですが、正しいかどうかはわかりません。

　経営は、百社百様のやり方があります。

　知識に基づいているということは、教科書としては間違えていないかもしれませんが、現況に即した対応ではないかもしれません。知識偏重ですと、教科書がものさしとなってしまい、現場での経験を加味したものさしとは異なります。

　教科書に書かれた状況と、眼前の企業の状況が完全にマッチしていれば教科書通り実行すればよいでしょう。

　しかし、大半の企業で直面することは、教科書とは異なります。その場合に、教科書の知識に固執しすぎますと、教科書にないことを受け入れがたくなってしまい、教科書に即した固定的、硬直的な判断となりかねません。

　教科書の知識にそぐわない経験を受け入れにくく、教科書の内容を応用しようというフレキシビリティに欠けた判断をしがちです。

　それに対して、「心で問題解決をする」ということは、知識に、経験に基づいた知恵を付加し、現状を考慮に入れ、業務をするのは人間であることを忘れない経営管理をいいます。

　教科書通り行かないのがあたり前であるという開き直りができ、与えられた経営資源に知恵を加味して、なんとか解決し、この会社をより良くしていこうという情熱から、火事場の莫迦力のような智恵と工夫で難局を乗り越えることができます。

　すなわち、経験に頼りすぎないで、新しいアイディアと、教科書や実務から学んだ知識とを融合させて、解決の努力をします。すなわち、フレキシビリティを持った対応ができ、それらの経験が、明日への成長に繋がります。その結果、これまでに直面したことのない新ケースにいこましても応用力を発揮して、対処できます。

　経営者・管理職の業務は、経営現場におけます真剣勝負です。教科書にありますような、知識だけをたよりに、経営や企業が抱えます問題・課題を解決できるほど甘くはありません。

　全社一丸となって、心の通った経営管理が求められているのです。

 

 

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■【あたりまえ経営のすすめ】１－３４ 【心 de 経営】 「経営とは何か」の本質を捉えるC106

■【あたりまえ経営のすすめ】１－３４　【心 de 経営】　「経営とは何か」の本質を捉える C106

　多様化の時代になり、ホンモノ智恵が求められる昨今です。

　世の中には、「専門家」とか「プロ」と呼ばれる人が多数いらっしゃいます。

　ところが、残念なことに、その大半というのが、「エセ専門家」「エセプロ」なのです。

　それが露呈したのが、東日本大震災の福島原発事故ではないでしょうか。

　その対応においても、事後対応においても、専門家と言われる人達な何もできず、口を閉ざしてしまっだではないですか。

　ホンモノのプロ、要は「“真”のプロ」とは、どの様な人を指すのでしょうか。

　４０年余の経営コンサルタント経験から、最善の策ではないにしても、ベターな策を講じるための智恵をご紹介してまいります。

■　１－３４　【心 de 経営】　「経営とは何か」の本質を捉える

 

　企業経営というのは、社内だけではなく、社外からの経営資源をも活用して、付加価値を付けた商品・サービスとして、市場に出して、社会貢献することです。

　「経営とは何か」について、さらに詳しく見て行きましょう。

　企業経営は、経営環境の変化に対して、臨機応変に対応して行くことが必要です。これは経営者にとって重要な役割の一つです。

　企業内だけではなく、社外からも調達した経営資源を、組織的な管理のともに、その経営資源を計画的に用いて企業経営を効率的に行ってゆきます。

　ヒト・モノ・カネなどを経営資源ということは、ご存知の通りです。経営とは、それらの経営資源を、単独に用いるのではなく、関連付けて、最適に組み合わせることにより、シナジー効果を醸し出すことがひつようです。

　経営資源を効率的に、効果的に活用することにより、より高い生産性を追求します。

　温かい管理により、生産性を上げ、顧客が必要とする新しい付加価値を創り出してゆくのです。

　企業は、ゴーイングコンサーンでなければなりません。永続的に存続し、市場で獲得した適正利潤を持って、次の活動であります、再生産に繋げます。これらを通して産み出されました適正利潤を、あらたな経営資源として算入させます。

　この様な企業にしたいという、創業者精神や経営理念として、自らが掲げている考えを、実行し、実現しようとする活動が、経営の基本です。

　それだけに留まらず、企業の経営循環を永続させて、経営理念や創業者の夢の実現をはかり、その活動を通じて社会に貢献することが求められています。これら、一連の活動が有機的に連携されて営まれることが「経営」といえます。

　「経営とは何か」というようなテーマは、大学の先生に任せておくだけではなく、それを実務に活かしていくための、切り口のひとつでもあり、経営の原点でもあるといえます。

 

 

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■【あたりまえ経営のすすめ】１－３３ 【心 de 経営】 謙虚な姿勢で、原点に戻って経営の本質を知る

■【あたりまえ経営のすすめ】１－３３　【心 de 経営】　謙虚な姿勢で、原点に戻って経営の本質を知る

　多様化の時代になり、ホンモノ智恵が求められる昨今です。

　世の中には、「専門家」とか「プロ」と呼ばれる人が多数いらっしゃいます。

　ところが、残念なことに、その大半というのが、「エセ専門家」「エセプロ」なのです。

　それが露呈したのが、東日本大震災の福島原発事故ではないでしょうか。

　その対応においても、事後対応においても、専門家と言われる人達な何もできず、口を閉ざしてしまっだではないですか。

　ホンモノのプロ、要は「“真”のプロ」とは、どの様な人を指すのでしょうか。

　４０年余の経営コンサルタント経験から、最善の策ではないにしても、ベターな策を講じるための智恵をご紹介してまいります。

■　１－３３　【心 de 経営】　謙虚な姿勢で、原点に戻って経営の本質を知る

 

　経営者だけではなく、ビジネスパーソンが「経営とは何か」ですとか「管理とは何か」というようなことについて考えてみたことがあるでしょうか。

　実は、これを突き詰めていったところに、経営の本質という者を掴むことができると確信していますが、それをしないで、私達は、経営や管理のあり方を論じているのではないでしょう。本質を抜きにしての判断では、その判断の適正度合いを測る尺度、スパイラルアップのものさしを持っていないことになります。

　その上で、経営者というのは、自分の会社をどのような視点で運営して行ったら良いのかの適切な判断ができるのではないでしょうか。

　企業経営という観点で、経営者の持つべき視点について考えてみましょう。

　まず経営者にとって、企業経営上、重要なこととはなんでしょうか。いろいろと思い浮かぶと思いますが、その中で何が最も大切なこと、重要なこととは何かを考えてみましょう。

　経営者にとって、最も大切なこととは、ずばり、「経営者が、経営者になること」、「真の経営者になること」ではないでしょうか。

　この様な答えに、皆様は、唖然としたといいますか、あたり前のことではないかと、お怒りになられたかもしれません。

 

　それでは、その「経営者」とは、どの様な人のことを指すのでしょうか。

　禅問答のようですが、このようにして思考して行くことを「重考」、すなわち「重ねて考える」といいます。重考をして行きますと、いろいろなアイディアが出て来るだけではなく、取り組む視点の角度が増えてきて、次第に思考法が醸成されてきます。

　「経営者とは」という命題に戻りましょう。

　「経営者とは、経営をする人」のことです。

　またまた、その答は、当たり前な答ですが、けっして、皆様を莫迦にしているわけではありませんので、ご容赦ください。

 

　それでは、経営者の役割りである「経営」とは、なんでしょうか。

　別項でご紹介しています「管理とは何か」ということと同様に、あまりにも当たり前すぎて、何と回答して良いのか、迷われるのではないでしょうか。

 

　経営とは何か、と問われましても、すんなりと、回答できなくても気になさらないでください。

　私自身が、経営コンサルタントとして駆け出しの頃、私のクライアントの社長さんが、自問するように、「先生、経営って、いったい、なんなのでしょうね」とぽつりとおっしゃいました。

　恥ずかしいことに、私自身、即座には回答できませんでした。

　と、言いますより、経営とは何か、ということについて、経営コンサルタントでありながら、考えたこともなかったのです。

 

 

 

　“真”のプロコンサルタント成功のツボ　

　　　“真”のプロコンサルタント成功のツボ　原点に戻って管理とは何かを考える　GLCN-101-13-0226 - YouTube

　　　“真”のプロコンサルタント成功のツボ　思考法　原点に戻って経営とは何かを考える　GLCN101-11-228 - YouTube

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■【あたりまえ経営のすすめ】１－３２ 【心 de 経営】 経営環境の読み方とその対処戦略 2102

■【あたりまえ経営のすすめ】１－３２　【心 de 経営】　経営環境の読み方とその対処戦略 2102

　多様化の時代になり、ホンモノ智恵が求められる昨今です。

　世の中には、「専門家」とか「プロ」と呼ばれる人が多数いらっしゃいます。

　ところが、残念なことに、その大半というのが、「エセ専門家」「エセプロ」なのです。

　それが露呈したのが、東日本大震災の福島原発事故ではないでしょうか。

　その対応においても、事後対応においても、専門家と言われる人達な何もできず、口を閉ざしてしまっだではないですか。

　ホンモノのプロ、要は「“真”のプロ」とは、どの様な人を指すのでしょうか。

　４０年余の経営コンサルタント経験から、最善の策ではないにしても、ベターな策を講じるための智恵をご紹介してまいります。

■　１－３２　【心 de 経営】　経営環境の読み方とその対処戦略

　「企業の経営環境は、日進月歩で、時々刻々と変化して行く」といわれます。しかし、光速ネットワークの時代におきましては、「分進秒歩」の時代と言っても過言ではありません。

　1980年代に入りますと、マイクロソフト社の創業者ビル・ゲイツは、さかんに「スピード経営の時代」ということを処々で、繰り返し話していました。

　ところが、日本企業は、旧態依然とした稟議による意思決定がまだまだ横行していました。その結果、「日はまた昇る」と、日本の高度経済成長はめざましいものがありましたが、そこに陰りが出始めますと、グローバル経営環境におけます日本の影は急速に薄くなってしまいました。

　グローバル経営環境の変化や、電子技術などの急速な進歩など、外的な変化に追随できないばかりではなく、少子高齢化、労働人口の急激な減少、顧客ニーズの変化など、内的な経営環境の変化に、日本企業の経営管理が追いついて行けなくなってしまったのです。

　このような、経営環境が劇的に変化する時代には、それに追随できる経営の仕組みだけではなく、日本という国の経済運営のあり方を、対応できように変化させていかなければなりません。換言しますと、過去の延長線上での思考法や経営のやり方では、ますます日本の相対的な地位は下落するばかりです。

　後者の問題を解決するためには、一強弱小乱立といわれる政治体制からの脱却が求められるのです。それには、国民が、現在の政党に対する見方を変えられるような、野党のコペルニクス的思考転換が必要なのです。

　残念ながら、経営コンサルタントという立場からは、これらの国政のあり方や体質を変えて行くには微力的すぎますし、その任に適している職業とも言えませんので、国政につきましては、この程度に抑えておきます。

　では、企業は、どの様に、新たな経営環境に取り組むべきなのでしょうか。

　まずは、臨機応変な、フレキシブルな思考に切り替え、ビル・ゲイツの言葉を借りて「スピード経営」について、重考（繰り返し思考する）していくべきではないでしょうか。それができな企業は、たとえ老舗企業でありましても、大企業でありましても、勝ち残りはおろか、生き残りすらできないでしょう。

　日本企業は、量的スケール・メリットを追う時代からの脱却を図ってきましたが、まだまだ付加価値経営の本質に迫るまでには至っていません。その根底には、経営思考と管理技法が、それに充分に対応できるまでに熟成されていないことにあります。

　とりわけ、中堅・中小企業におきましては、【心 de 経営】、「温かい管理」を核に、管理会計の活用を、根本からやり直してみることです。それには、論理的思考ができる社員に良質化してゆかなければなりません。

　幸い、日本には、ロジカル・シンキングやクリティカル・シンキングという、論理的思考を養成できる技術があります。しかし、管理会計と同様に、論理的思考力の養成も中途半端な状態であるがために、努力の割りには、成果に結びついていないのです。

　大きな変革は、斬新な発想がなければできないのではなく、地道な努力の積み重ねの上に、大きな変革への道筋ができるのです。すなわち基礎体力強化という切り口から、善循環（好循環）というスパイラルに乗ることができれば、企業は、生き残りどころか、勝ち残りも可能なのです。

　自分達の力だけではなく、外部ブレインの活用により、新しい経営に踏み出すべきであり、それができない企業は、成長しないばかりか、淘汰の危機にまで立たされてしまうでしょう。

 

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