死後も意識はあり続ける 米医師が新著『死の消去』を発刊

死後も意識はあり続ける 米医師が新著『死の消去』を発刊
2013.03.11 ザリバティweb


生と死の境界線が変わるかもしれない。

数々の臨死体験を通して死後の生命の研究をしているサム・パーニア医師がこのほど、『Erasing Death(死の消去)』という本を出版した。同氏は、ニューヨークのストーニー・ブルック大学医学部の医師で救急蘇生法の指導者。臨床死と判断された患者を蘇生させた例を紹介するなどし、「生と死の境界線を書き改める科学」として話題となっている。



本誌2006年10月号の記事「『幽体離脱』を科学する」では、死後の意識の存在を考察するパーニア医師の実験が紹介されている。そこでは、1年間の調査の結果、院内で65人の患者が心停止に陥って蘇生し、うち7人が臨死体験を記憶していた。



その後の研究でも、死後、蘇生した患者たちから、燦然と光るトンネルや、暖かく圧倒的な愛される感覚など共通した体験談が報告された。一般的に科学では、これらは脳への酸素不足による幻覚とされるが、パーニア医師は、心停止後も意識が残っている証拠だと信じている。つまり、「臨床死は絶対的なものではなく、まだ生還可能なのではないか」について研究してきた。



パーニア医師は、そこで遺体を冷やすという方法を紹介している。代謝を落として必要な酸素を少なくしながら、細胞内に増える毒素も抑えるというもので、実際、心停止した妊婦がお腹の赤ちゃんとともに蘇生した例がある。脳の損傷というリスクもあるが、パーニア医師は、タイタニック号から冷たい海に投げ出された人々も、現在なら、多くを救えただろうと言う。



肉体とそれに宿る魂という宗教的な真実から見ると、死後、肉体と魂をつなぐ霊子線(れいしせん)が切れない限りは魂が肉体に戻ってくる可能性がある。通常、霊子線が切れるのに24時間ぐらいかかり、切れると二度と魂が肉体に戻ることはない。埋葬後、蘇生したという例が昔からあり、19世紀のヨーロッパでもたびたび「埋葬を急ぐな」という議論があった。

パーニア医師の研究は、医学の側から死についての真実に迫るものだ。(純)



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日本も“シェールガス革命”に続け 世界初、海底メタンハイドレートの試掘に成功

日本も“シェールガス革命”に続け　世界初、海底メタンハイドレートの試掘に成功

経済産業省は12日、愛知県の南80キロ沖合の、海面下1000メートルの深海で行っていたメタンハイドレートの試掘試験に成功したと発表した。深海からのメタンハイドレートの採掘成功は世界で初めて。独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC)などが試掘を2週間行い、2018年の実用化を目指して技術を高める計画だ。



メタンハイドレートは、天然ガス中のメタンが氷状に固まったもので、愛知県沖のほか、四国や九州の沖など、日本の近海で相次いで見つかっている。すべてを合わせると、日本の天然ガス使用分の100年分以上を賄える見込みだという。



JOGMECによると、メタンハイドレートの埋蔵は日本近海に集中しているように見えるが、実際には日本の調査が世界で最も進んでいるためにそう見えるだけであり、他の地域、例えばアメリカのメキシコ湾にもかなりの埋蔵量を期待できるという。産出技術を確立できれば、メタンハイドレートが石油の次の燃料となる可能性もある。



日本はこれまで石油などを産出しなかったため、化石燃料を中東などから輸入している。そのシーレーン上のパキスタンや、バングラデシュ、スリランカにも中国の軍港が造られつつある今、石油輸入のリスクは増大している。そうした輸入リスクのない原子力発電も、福島原発事故後は反対の声に押され大飯原発以外は停止している。そうした中で、アメリカを中心に起きつつあるシェールガス革命に続き、日本にメタンハイドレート革命が起きれば、エネルギー自給率を大きく増やすことができる。



しかし、日本が豊富な資源を持つということは、それを巡るトラブルのリスクもまた増えるということでもある。



例えば中国は、1968年に尖閣諸島近海で海底油田が発見された途端に尖閣諸島の領有権を主張し始めた。メタンハイドレートも、経済ベースに乗る程度まで技術力が高まった時には、中国が鉱床の所有権を主張してくる可能性は大いにある。



すでに、その布石は打たれつつある。中国の第12回全国人民代表大会(国会)初日の5日、温家宝首相は「強固な国防と強大な軍隊を打ち立て、国家の主権・安全・領土保全を断固として守らなければならない」とした上で、「海洋管理を強化し、国家の海洋権益を守る」と発言し、資源の確保を重視することを表明している。尖閣諸島近海はもとより、日本近海の豊富な資源も狙っているのは明らかだ。



今回の採取成功で、メタンハイドレートが次世代エネルギーとして十分期待できることが明らかになった以上、日本政府はメタンハイドレートの鉱床を国民の財産として守り、管理する意思を改めて強く固めなければならない。

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「消費税還元セール禁止」 安倍政権は「統制経済」への道を開くつもり?

政府・自民党は12日、消費増税の際に、大手スーパーやコンビニによる「消費税還元セール」の禁止などを盛り込んだ特別措置法案をまとめた。商品を納める立場の弱い中小企業に増税分の金額を負担させないようにするための措置というが、そもそも消費を冷え込ませる増税をやめるべきであり、政府が中小企業を守るふりをして、いたずらに国民の経済活動に介入することはやめるべきだ。



消費税については、2014年4月に税率が8%、2015年10月には10%に上がる予定になっているが、13日付各紙によると、法案では上記の税率引き上げに際して、スーパーやコンビニなどの大規模小売店が、商品を納める中小企業に増税分の金額を負担させ、「消費税還元セール」と銘打ったセールを行うことなどを禁止する。



保護の対象は資本金3億円以下の中小企業で、公正取引委員会などが調査するが、大規模小売店の場合は、あらゆる納入企業との取引を対象にする。また、「春のフレッシュセール」レベルの表現は認められるが、「全商品8%引き」は今後、検討の対象になるという(同日付日経新聞)。



増税のしわ寄せが中小企業に向かわないようにするのが法案の趣旨というが、もし法案が成立すれば、政府による民間の経済活動への介入が強まることは間違いない。ここに危険が潜んでいる。



極端な例だが、共産党が支配していた旧ソ連では、計画経済、統制経済が敷かれており、政府がモノの生産量や価格などを決めていた。もちろん、複雑な要素が絡み合う経済活動を政府がコントロールできるわけもなく、結局、政府そのものが崩壊し、統制型の経済は破綻するという事実を世界に知らしめた。



また、「消費税還元セール」を禁止することで商品の売り上げが落ちれば、納入した中小企業も苦しむことになる。もっと根本的な問題として、中小企業を苦しめたくないのであれば、そもそも消費増税をやめるべきだ。



今回の法案は、参院選を控えた自民党が中小企業票をあてにしたものという見方もあるが、政府が国民の経済活動に介入することが当然と考えているのならば、自民党にも民主党と同じように、「国家社会主義」政党というレッテルを張らざるを得ない。

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