ＳＴＡＰ細胞の石井調査委員長の執筆論文が改竄の疑いで辞任！！ 小保方晴子博士を応援し続けよう！！！

4月25日、下村博文文部科学相は閣議後の記者会見で、新型万能細胞「STAP細胞」の調査検証を進めていた理化学研究所の調査委員長を務める石井俊輔・理研上席研究員らが執筆し2008年に掲載された論文に、画像データの張り替え改竄などの疑義がネット上などで指摘され調査委員長を辞任した事に触れ、事実確認してから適切に判断したい意向を明らかにしました。

石井調査委員長の執筆論文の問題は、彼らが小保方博士に対して指摘してきた内容そのものであり、今回の辞任は正に、人に指摘や攻撃した内容が自分に跳ね返ってくる「ブーメラン効果」の典型的事例でありましょう。
論文を掲載した医学誌の編集部に、今頃になって実験データの修正を申し出たようですが、小保方博士の研究論文に対して厳しく指摘しているのも関わらず、自分の論文の修正すら、あまりにも甘く、修正申請も遅すぎないでしょうか？？
研究者、技術者の端くれの私としても、文字通り「義憤」に駆られます。彼には、人の間違いを指摘する資格すらありません！！

理化学研究所は、所長の野依良治氏をはじめ、今月16日に記者会見を開いた発生・再生科学総合研究センターの笹井芳樹副センター長が自分自身の責任逃れとSTAP細胞に関しての理解力の無さを世間にさらけ出し、そして小役人的な自己保身の塊であることを証明しました。
更に、今回は調査委員長を務める石井俊輔・理研上席研究員の執筆した論文も改竄などの疑いが出ていることで、本当に、心からこのような上司を持った小保方晴子博士が気の毒でなりません。

理化学研究所は文部科学省より定国立研究開発法人としての選定する予定でしたが、STAP細胞の件でその決定が先送りになっております。
このような「老害」「嫉妬心」の塊である理化学研究所の上層部によって、まだまだ前途ある小保方晴子博士が研究の世界からはじき出されてはてはなりません！！！
今後とも日本と世界のため、小保方晴子博士にご活躍頂かなければなりません。
小保方晴子博士を応援し続けよう！！！


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日米首脳会談でオバマ大統領が尖閣諸島は日米安保条約の適用範囲であることを明言　その本音とは？

日米両政府が4月24日に日米首脳会談後の記者会見で、米国のオバマ大統領は、日米の同盟関係の堅持や尖閣諸島が日米安保条約第５条の適用対象となることを明言した。
また安倍首相は、集団的自衛権の行使容認に向けた憲法解釈見直しの取り組みを説明し、これに対してオバマ大統領は支持を表明、安倍首相も、大統領が進めるアジア太平洋重視のリバランス（再均衡）政策を支持し、TPP交渉の早期妥結を甘利経済産業相に指示した。
今回の日米首脳会談でのオバマ大統領の本音とは？

（続きは、以下リンク先）：新生日本情報局
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小野寺防衛大臣が国産哨戒機Ｐ－１に搭乗 世界トップクラスの性能を誇るＰ－１保有の意義とは

4月24日に日米首脳会談が開催されている当日、小野寺防衛大臣は海上自衛隊厚木基地を視察し純国産哨戒機P-1に搭乗、「その飛行能力、それから哨戒能力、様々な攻撃能力、本当にすばらしい航空機だと思います。哨戒機では世界トップクラスの能力を持つと思います。」「海上あるいは海中にある様々な船やあるいは物体に対して、極めて高性能な探査能力・捜索能力があるということがよく分りました。これは当然潜水艦や海上の艦艇の捜索に対しても大変有効な装備だと思っております。」とその性能を絶賛しました。
世界トップクラスの性能を誇る哨戒機、P-1保有の意義とは何でしょうか？

日本は、世界第6位の海岸線と経済水域を持つ海洋国家です。
また、周辺各国は原子力潜水艦を含む多くの潜水艦や潜水艇を保有しており、P-1はそれらを追跡や捕捉、敵対行動をした場合には攻撃して強制浮上や撃沈も行うための哨戒機です。
2013年に開発が完了し、現在13機が予算化、そのうち5機が配備されています。

更に、P-1は、日本が現在75機保有しているP-3C哨戒機に比べて一回り大きいだけではなく、実用上昇限度がP-3Cの8,600 mに比べてP-1は13,520 mとより高い高度で飛行できるため、哨戒範囲もP-3Cに比べて大幅に広い範囲を哨戒できます。
また、エンジンは４発で機体を含めて純国産であり、搭載量も9ｔを超え、対艦ミサイル8発などを搭載して飛行ができます。
この高い能力のため、P-1は単なる潜水艦や艦艇に対する哨戒活動だけではなく、離島や島嶼防衛や奪還活動、ソマリア沖で行っている海賊対処活動などの警備活動にもより役立つでしょう。

国の防衛は、一般の人間社会や人間関係と同じく、「悪事をさせない」「悪を懲らしめる」、愛の心が基本です。集団的自衛権の有無や条約で決まるものではありません。
基本に立ち返って、国の防衛のあるべき姿を考え、構想と戦略を練り、防衛力を整備していかなければなりません。

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日米両政府が4月24日に日米首脳会談後の記者会見で、米国のオバマ大統領は、日米の同盟関係の堅持や尖閣諸島が日米安保条約第５条の適用対象となることを明言した。
また安倍首相は、集団的自衛権の行使容認に向けた憲法解釈見直しの取り組みを説明し、これに対してオバマ大統領は支持を表明、安倍首相も、大統領が進めるアジア太平洋重視のリバランス（再均衡）政策を支持し、TPP交渉の早期妥結を甘利経済産業相に指示した。
今回の日米首脳会談でのオバマ大統領の本音とは？

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