富士山頂スキー大滑降 1971/2/6

1971/2/6 AM11:00 富士山頂スキー大滑降直前の山頂をご紹介します。

日本の原発の問題の原点 <No. 1583>

2011-04-08 14:54:53 | Weblog

日本の原発の問題の原点

日本の原発では、発生させた蒸気でタービンを廻して発電し、その後、この蒸気を毎水を利用して冷却し、「蒸気⇒水」へ戻し、その水を原子炉の中へ戻して、原子炉内で、再び蒸気を発生さる循環方式となっています。

この、海水で蒸気を冷却する時、海から海水を給水ポンプで汲み上げるが、この給水ポンプに電源が必要となることが、問題の原点です。

何故なら、今回の東電・福島第一原発が津波により、全ての電源を喪失し、海水用の給水ポンプをも作動不能になったことにあります。

問題の解決策は、蒸気で上昇気流を発生させて、空冷で蒸気を水に戻してやるのです。

この空冷システムは、蒸気の熱で温められた空気で、自然に上昇気流が発生しますので、給水ポンプと給水ポンプ用の電源も不要です。

この空冷システムのメリットは、

1. 原発の蒸気の冷却に海水が不要であり、原発を海岸に設置する必要無し。

2. 原発を海岸から遠くに設置出来、津波の心配が無い場所に設置可能。

3. 海水用のポンプが不要なので、その電源も不要。

4. 蒸気冷却システムをメンテナンスフリーにすることが可能。

5. 例えば、原発を高さ 100m の津波が襲っても、その津波が到達しない場所に設置可能。

従って、現在の日本の原発は、とても安全を求めているとは、云えません。

又、例えば、高速増殖炉「もんじゅ」は、炉の熱媒体に水では無く、「空気に触れると爆発するナトリュウム」を使用していますので、ナトリュウム用の配管に穴が開いたり、破断した場合、即座に空気と接触して爆発してしまうので、基本的に、とても危険なシステムです。

 


一般家庭の節電目標 <No. 1582>

2011-04-08 10:58:33 | Weblog

夏場における電気使用量のピーク時間帯における、一般家庭の電気使用量は 40% を占めることとのことです。

一般家庭では、各家庭の電気使用量から、10A, 20A, 30A, 40A, 50A, 60A ・・・ をどれかを契約され、もしも、その契約電気量を使用すると、ブレーカーで供給されている電気が遮断され、契約電力以上の電気使用が出来ないシステムが採用されています。

ならば、例えば、全ての家庭への電気の供給を、10A, 20A, 30A, 40A の契約までに規制することで、過大な電気使用を抑制可能となるのでは、と思います。

まずは、10A, 20A, 30A, 40A, 50A, 60A ・・・ 等の電気使用量の契約実態を明らかにし、許容最大値から逆算することで、各家庭の許容瞬間電気使用量を算出することが可能となります。

東電さん、各家庭の許容瞬間電気使用量は、何アンペアを許容出来ますか?


放射能汚染マップ <No. 1581>

2011-04-08 09:30:11 | Weblog

放射能汚染マップを asahi.com が解り易く作成し、紹介してくれました。

東電・福島第一原発からの汚染マップによれば、政府が決めた屋内退避 20~30Km圏域を超えた多くの場所でマダラ模様に放射能が拡散している実態があり、30Kmを超えた地域でも避難すべきであることも示唆しています。

現在、政府が設定している避難区域設定では不十分であり、国民の安全を確保する為にも、避難区域の追加設定が急務となっています。

それと、今回、asahi.com は、放射能被曝の積算値を時間軸を横軸にしたグラフを作成していますので、とても解り易いデータ整理がなされています。

わかったことは、アメリカが設定した福島第一原発からの避難区域 80Km 圏域が、安全面からも妥当な設定であったことも判明し、日本政府の避難区域設定が、放射能汚染の実態と乖離していることも明らかとなっています。

残念ですが、安全を叫ぶわりには、鈍感な日本政府の対応と云えるでしょう。

この放射能汚染マップは、太平洋の海への拡散マップも必要ですので、政府の早急な「海洋汚染マップ」作製が待たれます。

現在、すでに、漁業への放射能汚染も懸念され、出魚も中止されています。

危機に際して、政府の対応が鈍く、危険にさらされる国民はガッカリの連続する毎日をガマンし続けるのみとなっています。

解り易い放射能汚染マップの作成は、気象庁や文科省の仕事であることを自覚して戴きたいものです。