「学力格差」と「対人能力格差」

　「中央公論」4月号に「学力崩壊──若者はなぜ勉強を捨てたのか」という特集があった。全体として『論争・学力崩壊』をまとめた中井浩一さんのトーンが流れていて、かなり興味深い構成になっているが、私が特に興味をそそられたのは、「対人関係」について触れた、原田曜平さんの「学力を捨て、『ケータイ』へ向かった十代」と、本田由紀さんの「『対人能力格差』がニートを生む」という論文だった。原田さんは、今の若者は「学力」は捨てたかも知れないが、その代わりに高度な「コミュニケーション能力」を身につけるようになったとして、その「対人関係能力」の意義について書いている。そして、本田さんは、その「対人関係能力」も「学力格差」と同じように「格差」を生んでいるという。
　原田さんも本田さんも、「学力だけが問題ではない」という。ただ、原田さんは「学力を失った今の子供たちが、学力の代わりに、上の世代が幼少時代に持っていなかった力を身につけ始めている」と「ケータイ」世代の「コミュニケーション能力」を高く評価している。これに対して本田さんは原田さんのように楽観視していない。むしろ、「『対人能力』と『学力』はどちらも家庭のあり方に左右されるが、『対人能力』のほうがより直接的に、家庭環境の質的な格差を反映している」と見ている。もちろん、原田さんも「対人関係能力」がすべての子どもに同じようにあると言っているわけではない。

　私は、今の子どもたちの学力がそんなに落ちたとは思っていない。だが、画一的でなくなったことだけは確かなようだ。つまり、「学力格差」というものは現実にあると思うし、拡がっているというデータはいろいろある。そのこと自体は、「ゆとり教育」の結果かも知れないが、「ゆとり」ができたら勉強しなくなったというのは、なにも子供のことだけではないのではなかろうか。我々大人が、生活が豊かになったとたん、何をして良いか分からなくなり、あまり勉強しなくなったからではないだろうか。「バブルの時代」というのはそういう時代だった。そして、いま、バブルが崩壊し、リストラが始まるとともにITを中心にしながら時代が大きく変化し始め、大人も勉強が必要になってきたのと同じことが、子どもにも要求されるようになったのだと考えた方がよい。

　昨年の12月に発表された、PISAやIEAの国際学力調査の結果が発表され、成績が多少落ちたことが強調され、特に、数学の成績はいいのに数学は嫌いだという子供が多いことが問題にされた。「数学の成績がいいのに、数学は嫌い」という傾向は、前からあったようだ。むしろ、前よりは「数学や理科が好き」という子供は増加しているが、国際平均と比べるとまだまだ少ないということのようだ。成績のいい子供が、「勉強が好き」と言うかどうかは、微妙な問題だ。私は、みんなが「勉強が好き」ということのほうが異常のような気がする。

　それはとにかくとして、学力低下問題から始まり、いまや国の教育政策全体が見直されようとしている。見直すことは決して悪いことではないが、いろいろなことが言われている中で、子どもたち全員に必要なことと、そうでないことはしっかりと区別しておくべきだと思う。それこそ、特定の子どもたちにやらせた方がいいことは選択制でいいと思う。ナショナルスタンダードというのは、おそらくどの子供も身につけるべき事柄であると思う。それが、何であるかはなかなか難しいが、少なくとも社会の中で生きていく上での最低限の「学力」と「対人関係能力」は必要な能力であるのではないだろうか。

　さて、それでは、「格差」というものは本当に無くすることができるのだろうか。それは、教育政策だけでは解決できないような気がする。それが、家庭の環境に大きく依存している以上、所得と教養の格差が無くならない限り不可能に違いない。しかし、大切なことは、教育はそうした家庭の格差を超えて、すべての子どもたちに一定の能力を身につけさせるために学校という制度を通して行われるとということだ。そのために学校はあるのだということを今一度確認すべきかも知れない。それこそが、公教育である。