災害に備えてトイレットペーパーの備蓄を・・・

　先月２２日、夕方のテレ朝の番組「スーパーＪチャンネル」で、経産省が災害時のためにトイレットペーパーを備蓄することを呼びかけていると報じられた。そのニュース番組を見て、「なぜ今？」「何かあるの？」と不安がる人が相次ぎ、中にはスーパーまで買いに行った人もいたという。
　私はそれを見ていて、１９７３(昭48)年の「第一次オイルショック」、１９７９(昭54)年の「第二次オイルショック」騒動を思い出した。１９７３年の第４次中東戦争、１９７９年のイラン革命に端を発する石油の供給危機により、石油価格が高騰。先進各国は不況とインフレ同時進行で大きな打撃を受けたという、今から４１年前の話である。
　日本の都市部ではトイレットペーパーや洗剤などほとんどの物資の買占めが起こり、大騒動となった。地方はそこまでではないが、やはりトイレットペーパーや洗剤は品薄となっていた。当時、亡母が神戸に住む弟家族のためにトイレットペーパーや洗剤を、何十個入りかの箱ごと買って送っていたのを思い出す。また、それまで配達してくれていた灯油はガソリンスタンドやホームセンターまで容器を持って買いに行かなければ手に入らなくなった。それに、備蓄のための灯油ポリタンクが買占めにより不足、市内中を探し回ったものである。そして、省エネ対策の一環として、デパートなどでのエスカレータの運転中止。ネオンの早期消灯やテレビの深夜放送休止どの処置が取られるなど、社会生活は大きく変わっていった。

　今回の呼びかけの理由は何だったのか。経産省からは「これは９月１日の防災の日に合わせて発表したもの」という回答があったという。東日本大震災では被災地だけではなく、各地のスーパーなどでトイレットペーパーが不足する事態が起こったそうである。それに、トイレットペーパー生産の約４割が静岡県に集中していることもあり、発生の恐れがあるとされる東海地震などの災害で工場が被害を受けると、日本のトイレ事情に混乱が起こりうることを想定、こうした災害時に備えるよう、日常用のものとは別に１か月分の備蓄用を常備することをすすめるというものだった。
　ニュースで報じられる前の１０月１８・１９日、東京・銀座で経産省と協力して、トイレットペーパーの備蓄を呼びかけるイベントを行ったＮＰＯ法人「緊急災害備蓄推進協議会」によると、「経産省の呼びかけについて知っている人はあまりいませんでした」という。４０年以上も昔の事を知らない若者たちにはピンとこないのだろう。また、喉元過ぎれば何とやら…、今の物のあふれる豊かな時代に、オイルショック当時のような物不足騒動などありえないことと思っているのか。発表から２か月以上がたつが、認知はまだ深まっていないようだという。いたずらに買い溜めするのはよくないが、それでも「備えあれば憂いなし」だよね。だからというわけではないが、先日、洗剤や柔軟剤、トイレットペパー、ティシュなどをアマゾンで大量注文、これで半年くらいは大丈夫かな？