9.11について いまこそ リチャード・Ａ・ヴェルナーの本＜謎解き！平成大不況＞を読むべきだ

とあるスナックで

小林

いま巷では、アベノミクスは失敗だとか言われていますが、コーさんはどう思いますか。

コー

まだまだ、これからだよ。これからなんだよ。だからこそ、リチャード・Ａ・ヴェルナーのこの本を読むべきなんだ。ここに　＜答え＞があるんだ。おれも完全には理解していないけど。いくつかポイントがあると思うんだ。一つは＜増やされたお金＞がどこに使われるかがあると思うんだ。＜ＧＤＰに含まれるお金の取引＞と＜ＧＤＰに含まれないお金の取引＞の二通りの＜経済取引＞があるということ。ここにその説明が書いてあるが正直俺はいまいちピンとこないな。まだよくわかんない。＜株の配当＞はＧＤＰに含むが、＜株取引＞はＧＤＰに含まれないらしい。
なにしろ、銀行から貸し出された＜お金＞、＜新しく無から創造されたお金＞が、どっちに使われたかということ、ようするにその＜お金＞が＜ＧＤＰに含まれるお金の取引＞に回ることが大事だということらしい。だから＜株取引＞＜為替取引＞＜不動産取引＞に使われると、その分は＜ＧＤＰの増加＞には何のプラスにもならないということらしい。　

小林

そこで彼は、結論的に言ってますね。　ｐ－２０２

日本のように供給量が需要を上回っているデフレの場合には、不況でない国よりも、経済成長の実現ははるかに容易になります。なぜならば、信用創造によるお金が、需要だけを増やす消費に向かってもインフレにならないからです。インフレどころか、供給能力（潜在成長率）と需要（実際の成長力）の格差が縮小し、最大の悩みであるデフレが解消されることになります。つまり、信用創造のお金が、生産向上に寄与する投資に向かっても、需要だけを増やす消費に向かっても、どちらも有効なのです。したがって、やるべき政策はただ一つだけ。

ＧＤＰに含まれる取引に向かう信用創造の量を拡大させることです。

コー

黒田日銀総裁、ガンバレ、ガンバレ、これからが正念場だ。

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コメント

 

 

 

 

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9.11について なぜ財務官僚は＜消費増税＞をいうのか 上念司

とあるスナックで

コー

彼の話だと、昔の日本の軍隊では作戦が失敗しても、作戦を立案し計画を作った＜参謀＞たちは、更迭しなかったというのは本当なんだろうか。責任を取らなかったというのは本当なんだろうか。

そして今の財務省の官僚たちも、昔の軍隊と一緒だといっている。そして軍人をコントロール出来なかったように、財務官僚達をコントロール出来ていないといっている。

国民のことより、自分たちの事を思って政策を作っていると言っている。だから上念は言うんだ、日本は＜高学歴の人間が日本を潰した＞と。

むかし軍人、今は官僚。、

小林

そして日本は、デフレを脱却する前に、絶対増税をしてはいけないと、彼が警告したにも関わらず消費税を８パーセントにあげてしまったんですね。これでまたデフレの時代が続くんでしょうね。

だから、増税は絶対にしてはいけないんだ。増税すれば逆に税収が減る。みんなが物を買わなくなって、企業の利益が減り、賃金も上がらず不景気になる。　　

9.11について 今の、＜中国＞について

とあるスナックで

コー

今の中国について、納得できる話が聞けたな。なるほど。日本も大変だけど、中国も大変だな。

9.11について 彼は＜３００人委員会＞側の人間だ

とあるスナックで

コー

ところで世界の＜金融＞＜中央銀行＞を操っている人間はどういう人間たちなんだろうか。

彼は間違いなく、＜３００人委員会＞側の人間だ。

9.11について 上念司著 ＜日本ダメ論のウソ マスコミ・官僚に騙されるな！日本は崩壊しない＞

とあるスナックで

小林

この本の　ｐ－７４

たとえば、＜デフレ脱却国民会議＞のシンポジウムに参加して、＜デフレ脱却のために通貨供給量を増やすべきだ＞という意見に賛同すべきか迷ったら、どうすればいいでしょう。
＜いくらお金を増やしても、資金需要がないので、銀行にお金が溜まるだけで貸し出しが増えない＞とか、＜結局、銀行にお金が積み上がって世の中に回っていかないので、物価も上昇せず、デフレから脱却できない＞といった日銀がよく言う反論を、あえて自分自身にぶつけて検討してみると、＜一人ディベート＞が成立します。
ちなみに、自分でこういった反論を思いつかなかったら、グーグルに＜通貨供給　増加　問題点＞といったキーワードをいれて、こういう考え方に反対している立場の人を検索し、その人のブログなどから引用されている参考文献などにさかのぼっていくと、一般的な反論を網羅することができます。
さて、反論が一通りでそろったら、今度はそれに対して自分で再反論を試みます。自分で考えるのが難しい場合は、同じようにグーグルで＜通貨供給　デフレ脱却＞といったキーワードを入れて検索してみましょう。たくさん読めば、日銀に対する再反論もたくさん見つかります。ちなみに、＜デフレ脱却国民会議>第2回公開シンポジウムにおいて、学習院大学教授の岩田規久男先生が、デフレ脱却プロセスのなかで、日銀の反論に対する再反論にあたる話をわかりやすくしてくれました。重要な論点なので再掲します。

１）　中央銀行が客観的な目標を持ち、ベースマネーを増やし続けることにコミットする
２）　予想インフレ率が上がる（物価連動債の価格が上がり始める）
３）　インフレを予想した人々（法人も含む）が、デフレ時代に死蔵していた現金を株や土地や外貨など値上がりしそうな資産を買い求める（現金や普通預金から資産市場に資金が流れ始める）
４）　デフレ時代に貯めこんだお金は相当な額なので、しばらくの間はこのお金を回転させるだけで資金がまかなえる。いきなり銀行の貸し出しが増えることはない。つまり、デフレ脱却に際して、貨幣の流通速度は増加するが、マネーストックは増加しないし、金利（名目金利）も上がらない（アメリカでも日本でも、大恐慌から脱出する際は、3年ぐらい金利は上がらなかった）
５）　景気がよくなってくると、貨幣の流通速度を上げるだけでは資金が足りなくなる。この状態になって初めて銀行貸し出しの出番になる。マネーストックが増加し、金利（名目金利）が上がるのは、この段階である。

日銀は＜資金をいくら増やしても、民間に資金需要がない＞と言いますが、１と２をきちんと実施していない現状では、この言い訳はまったく反論になっていません。
貸し出しは、６の段階まで増えません。つまり、、６の段階まで貸し出しが増えないので金利（名目金利）も上がらないことになります。


コー

日銀の幹部たちは、こんなことは百も承知だと思うな。彼らだって、金融のプロだよ。確信犯なんだよ、彼らは。あの＜前川レポート＞は、＜金融戦争＞に敗れた、日本の＜ポツダム宣言受諾書＞なんだ。だからもう二度と、周りの国に迷惑になるように日本の経済を発展させません、ということなんだ。そのことを律儀に守っているんだ。日本国民にははっきりわからないようにして。
２０年間の＜デフレ＞。そして＜円高＞。このことがどれだけ回りの国のためになったか、計り知れない。そしてどれだけ日本人が苦しんでいるか、計り知れない。そしてどれだけの日本の企業が消えていったか。

彼らは　確信犯　なのである。

日本という国は、もう経済成長しないでやっていこうという考えの連中なのだ。

小林

ところで、三橋貴明もこちらで、デフレ脱却についてはなしてますね。ところが、いいところで後半の部分になってしまいますね、うーん残念。