Renaissancejapan

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世界に眠る未発見の大秘宝!伝説の財宝7選

2024-02-09 23:52:18 | ミステリー・都市伝説・世界の謎・オーパーツ・陰謀論、スピリチュアル、他、


世界に眠る未発見の大秘宝!伝説の財宝7選

https://www.youtube.com/watch?v=mdOaHNyIQrA&list=RDCMUCXM7fTTMOpJCJ5B_Z5jtVTg&index=4

 

 

 

 

 


アメリカを正しく認識する 建国までの歴史概略-2 イギリス植民者の食糧涸渇と餓死

2024-02-09 22:24:18 | ヨーロッパ・中東・アメリカ全般、歴史・文化・食文化・芸術・建築

アメリカを正しく認識する 建国までの歴史概略-1 女王陛下の植民運動とヴァージニアの建設https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/9477875a78a94afcd5f08158083492c9

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イギリス植民者の食糧涸渇と餓死、そして黒人奴隷導入

当時のヨーロッパ大陸を転戦してまわった軍隊の中には、貴族から兵隊に至るまで自分たち自身の工作労働で食糧を調達する考えは全くありませんでした。

当時の兵隊は、その多くが上と疫病で死ぬのはごく当たり前のことだったからです。
実際、植民者たちには食糧自給の準備はありませんでした。

スペインの宝船の略奪、奇金属鉱山の発見、アジア向け新ルートの発見、現地労働力の酷使の機会などなどが植民者たちの夢でした。

人々は一日四時間しか働かず、現地指導者キャプテン、ジョン・スミスは、武力で威嚇しながらインディアンと交易してトウモロコシを調達し、何とか急場をしのぎました。

しかし救援物資が途絶えると、第二のロアノーク島になってしまう危険が十分にありました。 

 

1609年6月、会社は500人の男と100人の女と大量の食糧その他の必需品を積んだ船団を送りました。

植民地の指導者となるべき人々を乗せた船は、運悪く嵐でバミューダ島に漂着し、指導者を失った400人だけが目的地に到着しました。

しかし、疫病が蔓延し始め、人々は消沈して冬を迎えるための作付けを怠り、1610年春まで生き延びたのは、500人の住人のうち、わずか60人だけでした。

指導者たちがついに辿り着いた時には、タウンの策は壊れ、家屋は燃料として燃やされ、食料は枯渇して、家畜まで食い尽くされ、人々は密かに人肉食いについて語り合ってました。この悲劇は、シェクスピアの『嵐』の素材にもなりました。 

 

飢餓の翌年1611年5月、サー、トマス・デールがここに到着した時、人々は相変わらず真昼間から道端でボーリング遊びにふけっていて、いっこうに働こうとはしませんでした。

近年の社会史学者たちによれば、これは当時のイギリス労働民衆の文化だったようです。 この頃のイギリスの労働者は人に雇われた時には昼食後に何時間ものお昼寝の時間『シエスタ』をたっぷり楽しんでいたそうです。

その後1612年、会社は人々を疑似軍事組織に編成し、苛酷な厳罰をもって労働規律を課し、トウモロコシその他の物資の生産に従事させました。

それでもこのとき定められた一日の労働時間は、夏は5時間から8時間、冬は3時間から6時間でした。 更に当時のイギリス人の国民文化から考えてみて、このような強制労働を効率的に維持し続けるのは到底不可のでありました。

この地方で安定した労働力調達が可能になるのは、最終的には『黒人奴隷』g導入され始める17世紀末のことでした。 しかし、この緊急措置は滅亡に瀕した植民地の立ち直りは少しではありありますが助けました。

 

1614年からタバコ栽培の試みが開始され、1617年ロンドンへの初荷は非常に高値っを呼び、ようやく、ヴァージニアの人々は道端でのボーリング遊びをやめ、タバコを植え初めて、植民地の前途に明るさがみえてきました。

 

この間会社は、ロンドンを始め全国的に宣伝し、会社解散時における株主に対する落ち分配の約束、政府公認の富くじの発行によって資金を調達し、さらに自分自身を含めてひと一人送り込むごとに50エーカーの土地を与える『陣頭権』を約束することによって、大量の人々を送り続けました。

会社は株主たちが土地の持ち分をまとめて、その地域内での一手の『自治権』を行使することも認めるようになりました。

1612年の厳しい労働規律も廃止され、1619年には最初の『植民地議会』が開かれました。

 

しかし、このような発展が次のような賛辞を準備時します。 1622年3月、土地を奪われ、人々を殺され、様々な蛮行を受けたインディアン達が、これ以上のイギリス植民者の増加を恐れて、反撃に転じて無防備な農園を襲い、少なくとも347人もの入植者を殺害したのです。

その後は、両者の血生臭い復讐が続き、農作物の作付けも十分にできず、基金と疫病で多くの人命が失われました。

 

何度か特許期限の更新んのあと、1624年ヴァージニア会社が最終的に解散するまでに8500人以上が英国を船出しましたが、飢餓とマラリアその他の疫病とインディアンとの戦いのため、生存者はわずか1275人しあいませんでした。

会社本らの目的からすれば、完全な失敗です。 残された住民は、インディアンの陸からの攻撃のみならず、他のヨーロッパ列強による海からの攻撃にも身を守らなければならず、結局、直接『英国王権の保護化』に入ることなりました。

以後、彼らは国王が派遣した総督のもとで、王権の庇護を受けると同時に、これと対抗しながら、『植民地議会』を拠り所に『自治を発展』させることになりました。

 

 

 


小林製薬の純利益2%増 23年12月期、配当を増額

2024-02-09 22:20:57 | 医療・病気・疫病・ヘルスケア・健康・食事・睡眠 及び産業


  決算説明会に臨む小林製薬の小林章浩社長(9日、大阪市)

 

小林製薬が9日発表した2023年12月期の連結決算は、純利益が前の期比2%増の203億円だった。

原材料や人件費の値上がりの影響を受けて営業利益は3%減の257億円だったが、投資有価証券の売却などで26期連続の最終増益を確保した。年間配当を従来予想の96円から101円(前の期実績は90円)に引き上げることも発表した。

売上高は4%増の1734億円。訪日外国人向けの売り上げが前の期の10倍超となる74億円と大幅に回復したことが寄与した。国際事業では冷却シート「熱さまシート」などの売れ行きがよく、香港や東南アジアでの売り上げが伸びた。

24年12月期は売上高が前期比7%増の1856億円、営業利益が2%増の263億円、純利益が1%増の205億円を見込む

。海外での販売を拡大し、価格改定や経費削減も進める。小林章浩社長は9日開いた決算説明会で、「訪日客に売れた商品を、素早く現地で販売していく。長期的には、利益率の高い医薬品などヘルスケア部門の構成比を上げたい」と話した。

 

 

日経記事2024.02.09より引用

 


第一三共社長、国産ワクチンは日本の安全保障の要

2024-02-09 22:11:48 | 医療・病気・疫病・ヘルスケア・健康・食事・睡眠 及び産業


             第一三共の奥沢宏幸社長

 

遺伝情報を伝える物質「メッセンジャーRNA(mRNA)」を使った国産の新型コロナウイルスワクチンが2023年12月から使われ始めた。

開発したのは第一三共だ。海外勢に後れをとりつつも「初の国産」を実用化した意義について奥沢宏幸社長に聞いた。


――第一三共のmRNAコロナワクチンが国内で承認され、昨年12月から実用化されました。米ファイザー、米モデルナに次ぎ、国産としては初です。

「日本はこれまで海外のコロナワクチンに全面的に依存せざるをえなかった。国産化への期待は高まっていたと思う。

商用供給できるようになったことは、日本の公衆衛生、安全保障の観点で非常に意義があると考えており、責任をしっかり果たしていきたい」


――なぜ海外勢から後れをとったのでしょうか。

「まずスタートが遅れた。mRNAを使った製薬の研究はしており技術的な基盤はあったが、我々は抗がん剤に強みを持っている企業だ。経営計画はがん分野を柱にしており、コロナワクチンをどう位置づけるのかという議論がやや遅れてしまった。

海外勢は、ワクチンビジネスの社内優先順位が高かったり、配分できるリソースが我々を上回っていたりしたのだろう」


「ワクチンの開発プロジェクトチームを発足させたのは20年4月だ。研究から臨床、それを商用生産に切り替え、工場でまとまった量をつくり供給できるようにする。あわせて当局への承認申請手続きを進める。一連の流れを今回は同時並行で行わなければならなかった。現場に負荷がかかり、すんなりといかないこともあった」


――実用化したワクチンはファイザーやモデルナと競争できますか。

「海外勢のワクチンは冷凍保存が原則必要だが、我々のワクチンは2〜8度の冷蔵で流通・保管が可能だ。

扱いやすく、接種の現場では医療従事者の手間ひまをかけることなく使っていただいている。これは大きなアドバンテージだ」

 

――今後の展開は。

「海外輸出は検討段階で、まずは国内で安定供給し、その供給量も増やしていくことに優先順位を置いている。

初年度は140万回分に限られているが、製造能力は年2000万回分を数年内のターゲットとして増強を進める」

「今回の件で国と対話する良い基盤ができた。mRNAはワクチンを迅速に生産できる技術で、供給体制を確立できたことも重要な意味を持つ。新たな感染症のパンデミック(世界的大流行)に対応していく希望となる」

おくざわ・ひろゆき 1986年(昭61年)一橋大社卒、三共(現第一三共)入社。取締役最高財務責任者(CFO)などを経て23年4月より現職。埼玉県出身。61歳



官民の連携体制、平時から構築を

厚労省は2023年9月〜24年3月末に実施する新型コロナワクチン接種用にファイザー、モデルナと計4500万回分を購入契約している。

第一三共製は140万回分と両社に比べ購入量が少ない。それでも今回、幅広く応用が利くmRNAワクチンを国産化できたことは経済安全保障の観点から大きな意義をもつ。

新型コロナのような感染症の流行はいつ起こるかわからない。製薬会社からすれば、ワクチン開発は投資回収の見通しがききづらく、優先順位は低くなりがちだ。国民を守るため平時から官民が連携する体制が欠かせない。

(黒瀬泰斗)

 

 


最先端半導体に450億円 経産省、ラピダス参加研究機関

2024-02-09 22:04:59 | エレクトロニクス・自動車・通信・半導体・電子部品・素材産業


   斎藤経産相はAI半導体への支援を発表した(9日、東京都千代田区)

 


経済産業省は9日、人工知能(AI)向け半導体などの研究開発に最大450億円を支援すると発表した。ラピダスなどが参画する国内の研究機関に拠出する。

データ処理が速く、消費電力が少ないAI向け半導体の設計技術を研究し、国内で生産できるようにする。

ラピダスや東大、理化学研究所などによる研究機関「最先端半導体技術センター(LSTC)」を支援対象にする。2029年までの5年間の研究に充てる。

同センターはデータをサーバーに送らず、AIを組みこんだ端末側で計算処理する「エッジAI」向けの半導体の設計技術を研究する。将来的にラピダスでの量産を目指す。エッジAIは処理コストが抑えられるといった理由で需要が高まっている。

経産省は回路線幅1ナノ(ナノは10億分の1)メートル級の次世代半導体の研究開発も支援する。
斎藤健経産相は記者会見で「ラピダスの持続的な競争力強化につながるものと期待している」と話した。

開発成果は29年以降の市場投入を見込む。次世代品の1ナノの開発では半導体製造装置大手の米アプライドマテリアルズ(AMAT)や米IBM、半導体研究機関の仏Leti(レティ)、ベルギーimec(アイメック)と要素技術の開発で連携する。

LSTCの理事長とラピダス会長を兼務する東哲郎氏は9日開いた会見で「技術開発やアプリケーション開発、人材育成までLSTCで担い、ラピダスが長期で最先端の技術をもてるようサポートする」と語った。

 

日経記事 2024.02.09より引用