コロナで精いっぱいの医療生協ですが、
そんな折に、ＨＰＶワクチンの文章にのめりこみ
渾身の投稿
春本さんのような生涯を貫き通せる自信はありませんが、
まあ、手本にでもさせていただくとして、
健康いちばん原稿にご協力ありがとうございます
エールは他にもいただきながら、
原発、沖縄などに全国行脚の川添せんせいに
みとめていただいたことは、光栄です
福島にいってる、、、振津さんの評価を聞きたいものですが、、、
きっと、「何をいいゆう」
というような、手厳しい指摘がふりそそぐような気もしますが、
ご指摘歓迎です
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子宮頚がんワクチンを私たちはどう考えるか
2020年5月 ろっこう医療生活協同組合
ワクチン後進国と揶揄されて久しくなっている日本のワクチン事情はかわり、この20年近くで新たに定期接種となったワクチンも加わり、最近生まれてくる子供たちは生後2か月後に始まる「ワクチンデビュー」といわれる時期から、非常に過密な接種スケジュールを「こなしていく」ことになりました。以前であれば、複数のワクチンの同時接種に慎重であった医師も、単独でも複数接種であっても副反応の現れ方や免疫獲得つまりワクチンの効果には変わりはないという説明が「常識」となっています。そのような「ワクチンで防げる病気」の一つに子宮頚がんが登場してきたわけです。
今回、「子宮頚がん予防ワクチン」（そもそもこの呼び名も途中で変わり、以下ＨＰＶワクチン）の現状と問題を先の当医療生協機関紙「健康いちばん」の誌面に記載させていた内容に関して、多数のご意見をいただき、参考資料も検討いたしました。改めましてろっこう医療生協として、このワクチンに対してどのように考えているか提示させていただくに至りました。
そもそも、子宮頚がんの原因がヒトパピローマウイルス（以下ＨＰＶ）によることが発見されたのは1983年です。女性なら誰でも生涯に一度は感染するような、ごくありふれたウイルスですが、その中で、がんを誘発しやすいタイプ（型）のウイルスに持続感染すると その一部ががんの前段階（前がん病変）、さらには浸潤がんに進展すると考えられるようになりました。
ＨＰＶワクチンは通常の自然感染では達することのできない、非常に高い抗体価を実現させますが、ワクチンが製品化されたのは2006年で、2007年には初めて人に接種され、日本で承認されたのが、そのわずか2年後の2009年でした。そのころから150億もの国費を投じてキャンペーンがはじまり、2010年4月から13歳～16歳を対象とした「公費助成」が開始されました。この展開は一般的なワクチンの導入の経過からするとずいぶん短期間で、国としても「まえのめり」となっていたといっても過言ではありません。そこに製薬メーカーの動きやかかる利益相反も無視できるものではないことが問題視されていました。同時期にようやく開始となった小児肺炎球菌ワクチンやＨｉｂワクチンの経過と比べて対照的ともいえます。そして、2013年4月からは12歳～16歳を対象に「定期接種」となったわけです。
しかし、接種当初から「副反応」といわれる症状の発生の多さが問題となり、2013年の定期接種開始からわずか2か月のちに、「積極的勧奨の一時差し控え」という決定を厚労省は発表することになりました。 接種後に起きている有害事象の報告の多さと、多様な症状に苦しむ声から、このワクチンの安全性を懸念する声は日増しに大きくなり、多くのマスコミ報道も「子宮頚がんワクチン事件」として注目を集めました。
症状の起こるメカニズムを検討していた厚労省は一時期、「心身の反応」と表現しましたが、「心」が入っていることへの批判をうけ、「機能性身体症状」（何らかの身体症状があり、その身体症状に合致する検査上の異常や身体所見がみつからず、原因が特定できない状態）とよびかえましたが、原因が特定できない状態だと言っていることには変わりはなかったわけです。
その後、厚労省は「ＨＰＶ感染症の予防接種後に生じた症状の診療に係る 協力医療機関」（2014年9月）を指定し、日本医師会、日本医学会は「診療の手引き」（2015年）を、さらには、「ＨＰＶ感染症の定期接種に関するリーフレット」（2018年1月）を出すことになります。
しかしながら、当初から治療体制は極めて不十分で、指定された協力医療機関においてさえ、心ない医師の言動があとをたたず、治っていないにもかかわらず、協力医療機関に継続通院している方はごくわずかであり、信頼できる医療機関を遠くまで求めている状況はかわっていませんでした。
ＨＰＶワクチンによる有害事象を「疫学的」大規模調査したのが、「健康いちばん」でもふれていた「名古屋スタディ」（名古屋市立大学の鈴木先生による）でした。この研究が実施された経過や研究デザイン、そして、調査集計、報告についてはここでは以下の文献などを参照いただくとして、その評価については各方面の反論も数々あり、相容れることなく今に至っています。
「積極的勧奨の一時見合わせ」以来7年が経過しても、再開の決定はされないまま今日にいたっている日本の現状に対して、世界保健機構（ＷＨＯ）からも批判を受け、このまま停止した状態がつづけば、日本だけが子宮頚がん後進国となってしまうということで、産婦人科学会をはじめとして、声があがり始め、自治体ぐるみの取り組みを独自に始めた地方もでてきています。
ワクチンの有効性は国際的にも科学的根拠は積み重ねられていることは事実でしょう。国内でのＨＰＶワクチン接種年代のHPV高リスク型の感染率が低下しているという研究データも示されてきているところです。そして、危惧されているのが2000年度以降生まれの女子ではワクチン接種はほぼ停止状態あることで、すでに17歳以上となり対象年齢を超え始めています。今後積極的勧奨が再開されても、定期接種としてのHPVワクチンの接種はできず、ワクチンがなかった時代と同程度にもどってしまうのではないかという危機感から、各方面で積極的勧奨を再開すべきとの意見が強まっているというのが今の時期です。
しかし、声高であればあるほど、これまでの被害者の置かれている状況は深刻化していくばかりで、報道も「不作為（あえて、積極的に行動しないこと）」となってしまっています。子を持つ親としては、ワクチン接種が「今の健康を害するもの」ととられるか、「将来の健康を守れる」ものととらえられるか、どこでその意思決定をしていけばいいか、チャンスはあたえられるべきでしょう。
そもそも従来とは異なった設計思想でつくられた新しいタイプのワクチンであるがゆえに、導入開始の際には、その安全性についてより入念な検証が必要であったはずです。ＨＰＶワクチンに対して、問題があったときに「まず止めましょう」というのは正しい判断であったでしょうが、そのあと、止めてどうするのか、このまま適切な意思決定がくだされない状況で、長くつづいていくことは大きな問題ではあることは確かです。かなり厳密に接種された人を登録し、経過をおっていく追跡調査のしくみを作る必要があるという意見も承知しております。過失の有無にかかわらず被害補償する「無過失補償」の仕組みを確立することも必須です。もちろん、ワクチンを接種しても検診受診は必要であり、その体制整備こそ急がねばならないことも当然です。
ろっこう医療生協はどういう立場なのかを問われれば、「ワクチン接種とその後に起こる症状との医学的因果関係については 肯定も否定もできない」という答えしかありません。ただ、決して、「不作為」をきめこんでいるわけではありません。積極的勧奨の一時差し止めを解くことに組するのかと問われれば、「このワクチンで子宮頚がんの発症予防のための機会が得られていなことは重大ではあるが、苦しんでいる患者さんとその家族との信頼関係が築けるシステムの構築なくしては、悲劇が繰り返され増幅されるだけである」という立場で行動することが大切だと考えています。「患者家族の尊厳を守り寄りそう医療が不可欠である」という奥山伸彦医師（JR東京総合病院）の言葉に同意するものです。
（文責：谷口敏光）
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
参考文献資料
１）ＨＰＶワクチン接種後に生じた症状に対する診療の手引き
日本医師会/日本医学会 2015年
２）No association between HPV vaccine and reported post-vaccination symptoms in Japanese young women: Results of the Nagoya study
Papillomavirus Research Volume 5, June 2018, Pages 96-103
３）HPVワクチン接種後の症状：鈴木らの名古屋調査はワクチンの害を示している
NPO法人医薬ビジランスセンター（薬のチェック） 浜 六郎 2018年3月
４）「名古屋市子宮頸がん予防接種調査」に関する鈴木貞夫論文についての見解
薬害オンブズパースン会議 代表 鈴木利廣 ２０１８年６月１１日
５）「名古屋市子宮頸がん予防接種調査」に関する鈴木貞夫論文についての見解（２）
－鈴木教授による「回答」について－
薬害オンブズパースン会議 代表 鈴木利廣２０１９年２月８日
６）第10回日本プライマリ・ケア連合学会「ＨＰＶシンポジウム」：2019年5月
https://medical-tribune.co.jp/news/2019/0610520327/index.html
７）兵庫保険医協会講演会「ＨＰＶワクチン－わかっていることを踏まえてどうすべきか」2019年11月16日
講演３：HPVワクチン接種後の慢性疼痛と機能性身体症状
JR東京総合病院 顧問 奥山 伸彦
http://www.hhk.jp/gakujyutsu-kenkyu/ika/191116-100002.php
８）ＨＰＶワクチン（子宮頸がんワクチン）に関する要請書（日本医師会 会長宛）
ＨＰＶワクチン薬害訴訟全国原告団 他 2019年11月25日
９）論座（朝日新聞社の言論サイト）「ＨＰＶワクチンと名古屋スタディ」2020年3月
１０）子宮頚がんワクチン事件（斎藤貴男：集英社2015年）
１１）10万個の子宮 （村中璃子：平凡社2018年2月）
そんな折に、ＨＰＶワクチンの文章にのめりこみ
渾身の投稿
春本さんのような生涯を貫き通せる自信はありませんが、
まあ、手本にでもさせていただくとして、
健康いちばん原稿にご協力ありがとうございます
エールは他にもいただきながら、
原発、沖縄などに全国行脚の川添せんせいに
みとめていただいたことは、光栄です
福島にいってる、、、振津さんの評価を聞きたいものですが、、、
きっと、「何をいいゆう」
というような、手厳しい指摘がふりそそぐような気もしますが、
ご指摘歓迎です
＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠
子宮頚がんワクチンを私たちはどう考えるか
2020年5月 ろっこう医療生活協同組合
ワクチン後進国と揶揄されて久しくなっている日本のワクチン事情はかわり、この20年近くで新たに定期接種となったワクチンも加わり、最近生まれてくる子供たちは生後2か月後に始まる「ワクチンデビュー」といわれる時期から、非常に過密な接種スケジュールを「こなしていく」ことになりました。以前であれば、複数のワクチンの同時接種に慎重であった医師も、単独でも複数接種であっても副反応の現れ方や免疫獲得つまりワクチンの効果には変わりはないという説明が「常識」となっています。そのような「ワクチンで防げる病気」の一つに子宮頚がんが登場してきたわけです。
今回、「子宮頚がん予防ワクチン」（そもそもこの呼び名も途中で変わり、以下ＨＰＶワクチン）の現状と問題を先の当医療生協機関紙「健康いちばん」の誌面に記載させていた内容に関して、多数のご意見をいただき、参考資料も検討いたしました。改めましてろっこう医療生協として、このワクチンに対してどのように考えているか提示させていただくに至りました。
そもそも、子宮頚がんの原因がヒトパピローマウイルス（以下ＨＰＶ）によることが発見されたのは1983年です。女性なら誰でも生涯に一度は感染するような、ごくありふれたウイルスですが、その中で、がんを誘発しやすいタイプ（型）のウイルスに持続感染すると その一部ががんの前段階（前がん病変）、さらには浸潤がんに進展すると考えられるようになりました。
ＨＰＶワクチンは通常の自然感染では達することのできない、非常に高い抗体価を実現させますが、ワクチンが製品化されたのは2006年で、2007年には初めて人に接種され、日本で承認されたのが、そのわずか2年後の2009年でした。そのころから150億もの国費を投じてキャンペーンがはじまり、2010年4月から13歳～16歳を対象とした「公費助成」が開始されました。この展開は一般的なワクチンの導入の経過からするとずいぶん短期間で、国としても「まえのめり」となっていたといっても過言ではありません。そこに製薬メーカーの動きやかかる利益相反も無視できるものではないことが問題視されていました。同時期にようやく開始となった小児肺炎球菌ワクチンやＨｉｂワクチンの経過と比べて対照的ともいえます。そして、2013年4月からは12歳～16歳を対象に「定期接種」となったわけです。
しかし、接種当初から「副反応」といわれる症状の発生の多さが問題となり、2013年の定期接種開始からわずか2か月のちに、「積極的勧奨の一時差し控え」という決定を厚労省は発表することになりました。 接種後に起きている有害事象の報告の多さと、多様な症状に苦しむ声から、このワクチンの安全性を懸念する声は日増しに大きくなり、多くのマスコミ報道も「子宮頚がんワクチン事件」として注目を集めました。
症状の起こるメカニズムを検討していた厚労省は一時期、「心身の反応」と表現しましたが、「心」が入っていることへの批判をうけ、「機能性身体症状」（何らかの身体症状があり、その身体症状に合致する検査上の異常や身体所見がみつからず、原因が特定できない状態）とよびかえましたが、原因が特定できない状態だと言っていることには変わりはなかったわけです。
その後、厚労省は「ＨＰＶ感染症の予防接種後に生じた症状の診療に係る 協力医療機関」（2014年9月）を指定し、日本医師会、日本医学会は「診療の手引き」（2015年）を、さらには、「ＨＰＶ感染症の定期接種に関するリーフレット」（2018年1月）を出すことになります。
しかしながら、当初から治療体制は極めて不十分で、指定された協力医療機関においてさえ、心ない医師の言動があとをたたず、治っていないにもかかわらず、協力医療機関に継続通院している方はごくわずかであり、信頼できる医療機関を遠くまで求めている状況はかわっていませんでした。
ＨＰＶワクチンによる有害事象を「疫学的」大規模調査したのが、「健康いちばん」でもふれていた「名古屋スタディ」（名古屋市立大学の鈴木先生による）でした。この研究が実施された経過や研究デザイン、そして、調査集計、報告についてはここでは以下の文献などを参照いただくとして、その評価については各方面の反論も数々あり、相容れることなく今に至っています。
「積極的勧奨の一時見合わせ」以来7年が経過しても、再開の決定はされないまま今日にいたっている日本の現状に対して、世界保健機構（ＷＨＯ）からも批判を受け、このまま停止した状態がつづけば、日本だけが子宮頚がん後進国となってしまうということで、産婦人科学会をはじめとして、声があがり始め、自治体ぐるみの取り組みを独自に始めた地方もでてきています。
ワクチンの有効性は国際的にも科学的根拠は積み重ねられていることは事実でしょう。国内でのＨＰＶワクチン接種年代のHPV高リスク型の感染率が低下しているという研究データも示されてきているところです。そして、危惧されているのが2000年度以降生まれの女子ではワクチン接種はほぼ停止状態あることで、すでに17歳以上となり対象年齢を超え始めています。今後積極的勧奨が再開されても、定期接種としてのHPVワクチンの接種はできず、ワクチンがなかった時代と同程度にもどってしまうのではないかという危機感から、各方面で積極的勧奨を再開すべきとの意見が強まっているというのが今の時期です。
しかし、声高であればあるほど、これまでの被害者の置かれている状況は深刻化していくばかりで、報道も「不作為（あえて、積極的に行動しないこと）」となってしまっています。子を持つ親としては、ワクチン接種が「今の健康を害するもの」ととられるか、「将来の健康を守れる」ものととらえられるか、どこでその意思決定をしていけばいいか、チャンスはあたえられるべきでしょう。
そもそも従来とは異なった設計思想でつくられた新しいタイプのワクチンであるがゆえに、導入開始の際には、その安全性についてより入念な検証が必要であったはずです。ＨＰＶワクチンに対して、問題があったときに「まず止めましょう」というのは正しい判断であったでしょうが、そのあと、止めてどうするのか、このまま適切な意思決定がくだされない状況で、長くつづいていくことは大きな問題ではあることは確かです。かなり厳密に接種された人を登録し、経過をおっていく追跡調査のしくみを作る必要があるという意見も承知しております。過失の有無にかかわらず被害補償する「無過失補償」の仕組みを確立することも必須です。もちろん、ワクチンを接種しても検診受診は必要であり、その体制整備こそ急がねばならないことも当然です。
ろっこう医療生協はどういう立場なのかを問われれば、「ワクチン接種とその後に起こる症状との医学的因果関係については 肯定も否定もできない」という答えしかありません。ただ、決して、「不作為」をきめこんでいるわけではありません。積極的勧奨の一時差し止めを解くことに組するのかと問われれば、「このワクチンで子宮頚がんの発症予防のための機会が得られていなことは重大ではあるが、苦しんでいる患者さんとその家族との信頼関係が築けるシステムの構築なくしては、悲劇が繰り返され増幅されるだけである」という立場で行動することが大切だと考えています。「患者家族の尊厳を守り寄りそう医療が不可欠である」という奥山伸彦医師（JR東京総合病院）の言葉に同意するものです。
（文責：谷口敏光）
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
参考文献資料
１）ＨＰＶワクチン接種後に生じた症状に対する診療の手引き
日本医師会/日本医学会 2015年
２）No association between HPV vaccine and reported post-vaccination symptoms in Japanese young women: Results of the Nagoya study
Papillomavirus Research Volume 5, June 2018, Pages 96-103
３）HPVワクチン接種後の症状：鈴木らの名古屋調査はワクチンの害を示している
NPO法人医薬ビジランスセンター（薬のチェック） 浜 六郎 2018年3月
４）「名古屋市子宮頸がん予防接種調査」に関する鈴木貞夫論文についての見解
薬害オンブズパースン会議 代表 鈴木利廣 ２０１８年６月１１日
５）「名古屋市子宮頸がん予防接種調査」に関する鈴木貞夫論文についての見解（２）
－鈴木教授による「回答」について－
薬害オンブズパースン会議 代表 鈴木利廣２０１９年２月８日
６）第10回日本プライマリ・ケア連合学会「ＨＰＶシンポジウム」：2019年5月
https://medical-tribune.co.jp/news/2019/0610520327/index.html
７）兵庫保険医協会講演会「ＨＰＶワクチン－わかっていることを踏まえてどうすべきか」2019年11月16日
講演３：HPVワクチン接種後の慢性疼痛と機能性身体症状
JR東京総合病院 顧問 奥山 伸彦
http://www.hhk.jp/gakujyutsu-kenkyu/ika/191116-100002.php
８）ＨＰＶワクチン（子宮頸がんワクチン）に関する要請書（日本医師会 会長宛）
ＨＰＶワクチン薬害訴訟全国原告団 他 2019年11月25日
９）論座（朝日新聞社の言論サイト）「ＨＰＶワクチンと名古屋スタディ」2020年3月
１０）子宮頚がんワクチン事件（斎藤貴男：集英社2015年）
１１）10万個の子宮 （村中璃子：平凡社2018年2月）
