地球寒冷化の可能性？

先ほどのニュースメモにも書いたが、現在太陽の活動に変化が起きていて地球が低温期に入る可能性があるというのだ。
朝日新聞の一般向けの電子版には書かれていないが、夕刊には、更に次のような記事（概要）が続いている。
太陽の黒点観測は、ガリレオの時代からの蓄積がある。
磁極の反転は、黒点の現れ方にも関係する。
現在の黒点の変化は、17世紀に起きた変化と様子が似ていた。
このとき、太陽は約70年間「マウンダー極小期」と呼ばれる冬眠期に入った。
その当時、日本では20世紀後半より2.5度気温が低かった。
ロンドンでは、テムズ川が凍結し、京都の桜の開花が遅くなった。

上記記事の概要を見ると、もしこれから「マウンダー極小期」に入ると仮定し、気温が2.5度も低くなるとすると、日本全体に緯度が高くなったのと同じような効果になる。
もっと分りやすく言えば、山に登ると気温は100ｍで0.5から0.6度下がるので、日本全体が約400ｍから500ｍぐらいの山に移動する感じの気候になるということになる。

このような事態がおきれば、自然に依存した農水産業や林業は、大きな影響を受けるだろうし、生活様式も、変化が出るだろう。
主食の穀類の生産がどのようになるか、気になるところである。
今北海道も米がどんどん生産されるようになっているが、大きな影響を受けるだろう。
平均気温が2.5度も低下すれば、地域により環境や植生が変わり、大飢饉が発生する可能性もあるのではないか。
気候変動で、海の潮流も変化するに違いないし、近海で獲れる魚の種類も変わるだろうし、漁場も変化するだろう。

「地球に低温期到来」はあくまで、過去の事象とよく似た状況からの推測で、起きるかどうかは不明だ。
しかし、可能性は否定できない。
現在は、太陽の異変の原因を解明し、「マウンダー極小期」が起きるのかどうか、また、起きた場合その影響が地球にどのように影響するのかを科学的に解明することが喫緊の課題だろう。

これと平行して、万一「マウンダー極小期」と呼ばれる冬眠期に入った場合の対応策を、地方レベル、国レベル、国連レベルで、対策をシュミレーションしておく必要があるのではないか。


参考（朝日新聞電子版記事の一部概要）
国立天文台や理化学研究所の発表によると、太陽の周期的な活動に異変が起き、「冬眠」に入って地球に低温期が到来する可能性があることがわかった。http://www.asahi.com/science/update/0419/TKY201204190474.html

ニュースメモ*120419木（東電会長人事 太陽の活動・低温期になる可能性も）

1：*国立天文台や理化学研究所の発表、太陽の周期的な活動に異変が起き、「冬眠」に入って地球に低温期が到来する可能性があることがわかった。http://www.asahi.com/science/update/0419/TKY201204190474.html

2：*野田首相は、弁護士で産業再生機構顧問の下河辺和彦運営委員長に東京電力会長への就任を要請し、下河辺氏は受け入れた。

3：*新日鉄住金ステンレスは溶接で腐食しにくい「二相ステンレス鋼」を世界で初めて開発したと発表した。従来品は溶接で熱を加えると腐食しやすかったが、溶接の作業工程を半分にできる一方、強度は約２倍になった。

4：*厚生労働省の部会でポリオの不活化ワクチン承認決定




*文部科学省は、ＪＯＣに対し加盟の１２団体の補助金分、計約１億１５００万円の返還を命じた。

野田政権が、ミャンマー支援の為、」債権3000億円を放棄する方針。
21日のテインセイン大統領首脳会談で、債権放棄し、円借款を本格的に再開する方針で合意する予定・
：ミャンマーは日本企業の新しい投資先として注目されている。

*アメリカより帰国した石原都知事は、尖閣諸島の購入について「来年４月に正式取得となると思う」と述べた。

*保安院は、日本原子力発電東海発電所が、放射性物質検査用配管に穴が開いていたことの報告が、４日後になったことに対し改善と点検を指示した。

経済危機の渦中に狩猟旅行　批判浴びスペイン国王謝罪

*東京元赤坂の赤坂御苑で、春の園遊会が開かれた。

*世界最高齢の京都府京丹後市の木村次郎右衛門さんが１１５歳の誕生日を迎えた。


*印は19日に起きた出来事

昨日記120419木（24/12晴れ スーパー 銀行 カフェ）

昨日も朝から机の上のＰＣ、ラジオレコーダ、ファックス電話、ＬＥＤランプの配置を、様々に変え、最終的にＬＥＤランプを使わなくなったＣＤジャケットを重ねて高くし、照明範囲とＰＣモニターとの関係の問題を解消した。

夕方、スーパーで、不足分の食材を購入した後、銀行そしてカフェに行った。
カフェで本を読んでいると、近くに陣取っていた専門学校生の女子グループの一人が、絶え間なく咳をしながら元気よく大声で話していた。
あるとき咳をしている元気の良い子が、トレイ返却ボックス上にある紙ナプキンを大量の取りに行き、その後鼻や口を拭いているのを見て、帰宅することにした。

咳をする限り、アレルギー等による花粉症や喘息でなければ、咳は病原性の疾患による物と考えられる。
もし咳の原因が病原性であるとすると、その病原体は咳のたびに周辺にばら撒かれていることになり、我々は、それを吸い込むと感染する可能性が高くなる。
そういう意味で、私は、電車の中でも隣に咳き込む人がいれば、その人からの距離をとるように心がけている。
感染病から、自分の身を守るのは、自分しかいないのだ。

夕食後、ネットでニュースをチェックしたスペイン王室の記事と、朝刊で気になったスペイン・イタリア関連の金融危機問題に関する記事を参考にしながら。ブログを書いた。
書き始めた時間が遅かったので、就寝は1時前になった。

4月19日(木)のつぶやき

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健康運動メモ120418水 goo.gl/18gXc

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昨日記120418水（23/10晴れ　予約録音トラブル、金柑収穫、机上配置、スーパーＳ、ジム・プール） blog.goo.ne.jp/sksoo/e/42be79…

16:27 from gooBlog production
ニュースメモ120418水（首都直下型地震被害想定見直し　スペイン、イタリア財政不安治まらず） blog.goo.ne.jp/sksoo/e/35a16a…

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スペインの王室問題と財政再建

朝日新聞の電子版に「経済危機の渦中に狩猟旅行　批判浴びスペイン国王謝罪」というタイトルの記事が掲載されていた。（http://digital.asahi.com/articles/TKY201204190435.html）

丁度朝刊に、スペイン、イタリア再建難航という記事が出ていたので、先ほど改めて読み直した。
スペインの2月の失業率は、23.6％と約4人に一人が失業している状態である。
しかも25歳以下では、２人に一人が失業状態という。
国民の経済に対する、危機意識は相当なものであろうと察しがつく。

いまスペインは2012年度予算で増税、賃下げ、公的サービス縮小、で350億ユーロの歳出削減をしようという。
そして2013年の財政赤字をＧＤＰの3％以内にする目標だ。

住宅価格も大きく下落しているという。
主力産業の一つの観光業も不振という。
金融機関には、政府から500億ユーロの資本強化を求められているという。
このような事態は、日本がバブル崩壊時に経験したことであり、当然銀行融資は抑制されるし不良債権処理や、貸し剥がしのようなことが起きる可能性があるのではないだろうか。
現にスペインでは、優良企業にすら、銀行がカネを貸さないといった話がニュースの話題になっている。

ロイターの記事では、スペイン経済がバブル崩壊後の1990年代の状況に似ていて、日本と同じ経過を辿る可能性があるという経済専門家の意見を掲載している。

それでも、日本の失業率は今のスペインほど、ひどくはなかったと思う。
今スペインは、景気悪化のため、財政赤字を減らす額を少なくし、景気を下げないようにしようとしているという。
そうすると、財政再建の期間が長くなるため、信用力が低下し、国債の金利が上昇する可能性がある。
現に、そのあたりが問題にされている為、財政再建がもたつくと再び国債金利が上昇する可能性が寄り強くなる。
もし、国債金利が上昇すれば上昇した金利分更に借金となるので、財政再建が困難になり、財政破綻の方向に近づくことになる。

多分スペイン国民は、財政赤字を削減すること、即ち借金を返済するとはどういうことか、身にしみて分り始めたに違いない。
これは個人でも同じことなのだ。
当然、財政破綻すれば、はるかに惨めな事態が襲ってくることが予想される。
極端な話、財政破綻すれば、生活保護や年金はなくなったり、大幅に減少するかもしれない。
その他、もろもろの住民サービスがなくなり、税金は増える。
収入がなくなっても、行政は支援してくれない。
一番困るのは、お年寄りや子どもやシングルマザーや障害者だろう。

このようなことが、目の前に想像されるので、多分スペイン国民は、今まで政治経済に無関心だった人も含め、経済危機に非常に敏感になっているのだろう。
このようなことを考えると、国民が王室の振る舞いに、クレームをつけることは理解できる。
王室なり、皇室は、国民の尊敬を受けて存立しているのであって、主権者は国民なのだ。

このような財政赤字削減の話は、今の日本の増税論議にも当てはまる。
経済成長をして税収を増やし、歳出をカットし、同時に増税して税収を増やし、地道に借金を返済する以外方法は無いのだろう。


参考
財政再建は経済成長させて税収を増やすことで可能だという議論もあるし、ある一面は正解であると思う。
いかなる時も、経済成長をさせることにより税収は、増える。
一時期アメリカが、景気を回復させることで、財政赤字を減らしたことがある。
しかしその後の到達点が、リーマンショックだ。

もし、簡単に景気をよくして、継続して財政赤字を減らせる方法があるなら、財政赤字問題はどこの国でも起きない。
ほとんどの国は、景気を良くすることに成功していない。
国内経済だけであれば、ケインズ理論等に示されるように、投資を増やすことで経済成長できる。
日本も池田内閣の所得倍増計画以来、その手法を駆使し、更に技術革新・イノベーションを進め、奇跡の経済発展を実現した。

しかし、経済がグローバル化したことで、外部要因が加わり、製品の機能・品質のみでなく通貨レートを含む輸出の国際競争力や、人件費上昇と産業の空洞化の問題及び、バブルの問題＝不良債権による貸し出し規制等が発生し、様々な要因が複合的に複雑に絡み合い、財政出動することだけでは、経済成長を達成することが困難となった。
（毎年高度成長していれば、その国はいずれ超大国になるだろう。そのような国は過去どこにも無い。＜帝国主義は、搾取で別問題＞アメリカも例外ではない。）