無計画な不動産投資家パニックの予測

あちこちで色々な資料を引っ張って来て読んでいるのですが、Roaring 2000という本を書いたDentという人が、このようなことをいっています。Riaring 2000がかなり適格な予測をしていたので、彼の意見には耳を傾ける価値があるように思います。

まず、不動産バブルはそれほど急激には弾けない。２００５年からは、appreciation率がかなり低くなるものの、がくっと減ることはない。
ただし、２０１１年から２０１４年にかけて、不動産投資家にとっては暗い時代が始まるとのこと。

私は、それの前に、まず今回の不動産ブームで無理して家を購入した（しかもばかみたいな値段で）ふつーのサラリーマン家庭が、ARMローンを組んでいた場合、３年後または５年後に急激に支払いが増えるのに伴い支払い不可能となり、破産または家を処分することになると踏んでいます。ふつーのサラリーマン家庭っていうのはうちもなのですが、私達はあえてどこからみてもバブルなカリフォルニアには買わなかった。だって、築６０年の家とかが、５０００万円くらいするんだよ。家にそんな価値があるとは思えない（実際に土地の値段なんだけど、それにしてもね～）
私の次の狙いは、そのようなバブルに踊らされた人がひーひー言う時に彼等がforecloseする家を購入すること。なんてひどいやつって思われるかもしれないけど、不動産投資も、人の意見を聞いて盲目に動いた人がバブル崩壊後にはかなり痛い目にあうんだと思います。
そんなこと言っててForecloseするのが私になっちゃったら…笑ってやって下さい（とほほ）

アメリカの不動産バブル終焉

３月１１日付けのBusiness Weeksより…。

住宅金利の引き上げを背景に、過去数年続いたアメリカの住宅バブルが終焉を迎えようとしているらしい。専門家の読みでは、過去の不動産バブルに比べ、打撃は少ないものの、米国民への影響は避けられない模様。（うちもだ！！）

米国の住宅価格は、過去５年で倍となり、２月の新築住宅販売件数が9.4%の伸びを示すなど、今年初めに不動産バブルが頂点を迎えたとしている。しかも、今年が住宅バブルの終わりの年になる、という予測を出している（げーん）。

理由は、まーみんな予想はしていたけれど、金融引き締め政策、予想外の景気の強さ、住宅金利が上昇し始めていること。

問国、住宅金利は３月２５日までの6週間の間に0.5%上昇した結果、6%を超えており、うちも買える不動産の値段の幅の見直しを行わざるを得ないほど。しかし、専門家は、来年までに7%までいってしまうだろうと考えているらしい。

うちも、今後の投資方法をもう一度考え、新築を買うのはやめたほうが良いのかもしれない。

賃貸アパート市場回復の兆し

賃貸アパート市場が、過去４年間の不況から立ち直り始めているようです。Wall Street Journalによると、全米の空室率は、２００５年第一４半期には前期比0.1%低下。新規契約数、家賃増加額も２００１年以降最大となっているとのこと。

前年同期は横ばいだった実質家賃も、前期の0.3%増からさらに0.6%に上昇し、平均８８２ドルとなっている。

地域別の空室率は、以下の通り。これを見て、どこに不動産投資家が集まって物件を購入し、アパート賃貸に影響を与えているか分かるかもしれません。

フロリダ州パームビーチ　7.3%→5.9%
カンザス州ウィチタ　　　9.7%→8.9%
フロリダ州オーランド　　6.7%→6.1%
アリゾナ州トゥーソン　　7.6%→7%

カリフォルニア州サクラメント　6.4%→6.9%
インディアナ州インディアナポリス　10.2%→10.7%
ニューメキシコ州アルバカーキー　7.2%→7.8%

アパート市場は、住宅ローン金利の低下で自分の家の購入に踏み切る人が増加した一方で、一部の地域では雇用市場の低迷、供給過多（どういうことか分かりますね？）で打撃を受け、全米の空室率は2000年の3.1％から2004年には6.7%に上昇していた。
この１年で住宅ローン金利がどんどん引き上げられ、雇用市場も回復傾向を見せているため、アパート市場が少し好転しているようです。