日本会議(にっぽんかいぎ)

今も昔も若い世代と言うのは世間知らずである。
それだけピュアとも言えるが、情報を取り入れる年数も少ないし、興味の無い分野の聞く耳を持っていないのだから当然といえば当然だ。

例えば生活の中で消え去ったもの、なんでもいい
相撲を知っていればわかるだろうが、知らないと仮定して、「パンツ」ならすぐわかるだろうが、「ふんどし」と耳にしてすぐに想像できないだろう。「サルマタ」でもいい。パンツやボクサーパンツしか知らない世代が「ふんどし」「サルマタ」と聞いても瞬時に想像し難いだろう。

不適切な例だったかもしれないが、年配者なら日本会議と耳にしても然程驚きは無い。

しかし、若者にはその紹介方法でいくらでも印象操作は可能である。

日本会議に関してのツイートで幾つか抜粋した。

A.「日本会議」なるほとんど国家主義的極右団体が存在する事をほとんどの日本人は知らないんじゃ無いですかね？現に私もついこの間、twitterで知るまでは知らなかったし（そう言う怪しいのって「統一教会」か「日本財団」或いは「幸福の科学」くらいしか知らなかった）


B.日本会議なんてものの存在を知らなかったなぁ。怖！

C,日本会議は、国際社会でも危険視されていて、海外メディアでは「ナショナリスト組織」（米ニューヨーク・タイムズ）や「ナショナリスト・シンクタンク」（英エコノミスト）などと報じられている


つまり無知を狙う左翼の工作活動で日本会議にあらぬ疑いをかけ、貶めるのである。

ツイッターを利用したり、海外の報道からピックアップして利用する。

怪しげな宗教、カルト団体、様々な誹謗が用意されている。

次に
「日本会議の主な活動」をWikiより抜粋

《Wikiより》---------------------------------
主な活動には以下のものがある。

日本の皇室関連の運動
男系による皇位の安定的継承を目的とした皇室典範改正
皇室の地方行幸啓の際の奉迎活動
改憲運動
地方、中央に於ける憲法シンポジウム・講演会の開催
憲法改正要綱の作成
教育関連の運動
学校教科書に於ける「自虐的」「反国家」な記述の是正
「親学」にもとづく、親への再教育、いじめ撲滅等を目的とした「家庭教育基本法」の制定
教育委員会制度の改革
「公共心」「愛国心」「豊かな情操」教育等を盛り込んだ「新教育基本法」の制定
「国旗国歌法」の制定
国防関連の運動
海上保安庁法等の改正（一部改正）
平時における自衛隊の領域警備に関する役割を定める法律の制定
自衛隊法の改正等による「有事法制」の整備
靖国神社関連の運動
内閣総理大臣の靖国神社公式参拝実現
靖国神社に代わる無宗教の「国立追悼施設」建設反対
極端な男女平等思想への反対運動
「選択的夫婦別姓法案」反対
「ジェンダーフリー」運動反対
日本の主権を侵害すると見做した動きへの反対運動
外国人地方参政権反対
「人権機関設置法」反対
「自治基本条例」制定反対
その他
支部組織の充実

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スローガンをみてもごく普通に感じる。


「日本会議」６大スローガン：
１．憲法改正
２．教育基本法改正
３．靖国公式参拝の定着
４．夫婦別姓法案反対
５．より良い教科書を子供たちに
６．日本会議の主張の発信


安倍総理の批判としてセットで攻撃されているのです。
東京裁判史観では戦前、戦中の軍国主義を否定し、国家神道体制までも恐ろしい洗脳として否定します、そのとばっちりで神道まで認めようとしない。、

カルト団体などという名誉棄損的な批判がでるのも倒錯した左派の印象操作だからだ。

日本の歴史に無頓着な若者の洗脳を狙う左翼団体
はあらゆる手段で日本会議を貶め、日本人さえも貶める反日団体である。

敵国条項の呪縛

所謂「A級戦犯」は減刑されたものが10名いるのみで恩赦されていない。

しかし、国内的には刑が執行された時点、病死者は公務死とされた時点で戦犯ではない。
国際的にも昭和31年の国際連合総会で日本の国連加盟が全加盟国の賛成で承認された時点で戦犯ではないと考える。

一方国際社会において「A級戦犯」は今も戦争犯罪人として認識されている問題がある。「A級戦犯」のうち、死刑判決を受け絞首刑となった七名、終身禁錮刑及び有期禁錮刑とされ服役中に死亡した五名並びに判決前に病没した二名、つまり合祀された14名について、

連合国の承認による刑の執行からの解放があるか、サンフランシスコ平和条約第11条が、何らかの理由で無効化しないかぎり、
【国際法上は犯罪者】のままであるとの考えがある。

11条の解釈において
「法廷における事実認定や判決理由についてまで受諾した訳ではない」との見方が出来る。

刑の執行を終了しているので、すでに非難や糾弾の対象ではなく、法律が定めている全ての権利を回復していると認識され、日本政府も同様の認識であるのだが、国内的には東京裁判自体に無効性があり、元々非難、糾弾すべき対象でないのである。故に、彼らの名誉回復は為されていないことになる。


このように、11条解釈、国外からの戦争責任者の反論及び大戦の総括を阻害しているものがある。

国際連合憲章の条文の敵国条項である。

敵国条項
第53条第1項後段（安保理の許可の例外規定）は、「第二次世界大戦中に連合国の敵国だった国」が、戦争により確定した事項に反したり、侵略政策（ファシズム、覇権主義）を再現する行動等を起こしたりした場合、国際連合加盟国や地域安全保障機構は安保理の許可がなくとも、当該国に対して軍事的制裁を課すこと（制裁戦争）が容認され、この行為は制止できないとしている。

無効である東京裁判を認め覆さない条件で講話した日本が、つまり敗戦で無罪の者が犯罪人にされ裁かれたことを容認し講話した。これを覆せば確定した事項に反することとなり、安保理の許可なく制裁戦争で攻撃されても国際法上は何も手立ては無い。

ドイツ、イタリアの敵国条項はNATO加盟によりはずされ、この状態に未だに日本だけがある。

中韓の慰安婦、南京事件の歴史認識問題は最終的にこの敵国条項へと帰着し、日本人の矛盾撞着としての靖國問題となる。

戦犯の名誉回復は日本人には避けて通れない道であり、分祀など仮にできたとしてもやってしまえば戦争責任者であることを認める事となる。

つまり戦犯を戦争責任者として靖国神社から外す行為は歴史認識までも中韓に迎合した代物となり、南京事件、慰安婦の濡れ衣を自ら進んで着ることに他ならない。

故にこの敵国条項の削除こそ戦後レジームからの脱却の最重要課題となる。

侵略戦争

【侵略戦争Wiki】

侵略戦争（しんりゃくせんそう）は、侵略の目的で武力を行使して争う戦争。しかし、侵略戦争は学術的な用語としてはありえないという指摘もある。

侵略戦争と自衛戦争の線引きは必ずしも明確でない。なぜなら、自国の防衛のためには、他国国家（主権国家）の領土を侵略（但し領土紛争に見られるようにどこまでがどこの国の領土か明確でない例が多く、複数の人種・民族が同居する中国、ヨーロッパ、中東、アフリカなどの大陸では特にこの傾向が顕著に見られる）するのが最も効果的だからである。また「自衛」戦争という観点からも突き詰めていけば、同じく自衛を主張する他の膨張国家との衝突は免れない。ベトナム戦争などが好例である。

さらに分断国家や既に植民地などとして支配されていて主権が存在しない（不明確でない）地域へ侵攻、あるいは主権国家ではない集団による侵攻行為を侵略と呼ぶかどうか議論があるほか、宗主国が持つ租界や植民地などの自国権益地帯が侵されることを侵略と呼ぶべきかどうかなどは当然ながら評価する側の立場や個人の主観、評価する時代の価値観、評価する際に着目する視点などによって異なり一概に言えない。また侵略と呼ばれるものには必ずしも軍事力を行使したケースだけでなく定義も不明瞭である。

したがって現在では、自国領土に限定した武力行為を自衛戦争、他国領土に武力を展開する行為を侵略戦争と呼ぶことが多いとされるが、国連平和維持活動などをかんがみれば、人道のためならば、後者は侵略とは呼ばれない慣習ができつつある。

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侵略戦争に関してのWikiを読んでもなんだか釈然としません。要するに侵略の定義も明確に定義してしまえばその盲点を利用して侵略戦争を批難されずに起こすことも可能となるなど、議論し尽くしている訳でもないのです。

ただ一つ言えることはこれから大東亜戦争と同じ戦争を起こせば間違いなく侵略戦争になってしまうということです。

侵略の定義はほぼ2010年に共通認識され、日本も条件を提示したうえでその定義に同意しています。

しかしこのことをもって先の大戦を侵略戦争であったと判断したり、日本は侵略戦争をしたなどと公言することは問題があります。

日本政府も村山談話で認めた侵略を安倍談話では明言を避けており、

埼玉大名誉教授の長谷川三千子氏は
『「侵略」という言葉は、戦争の勝者が敗者に対して自らの要求を正当化するために負わせる罪のレッテルとして登場し、今もその本質は変わっていないというわけなのです。この概念が今のまま通用しているかぎり、国際社会では、どんな無法な行為をしても、その戦争に勝って相手に「侵略」のレッテルを貼ってしまえばこちらのものだ、という思想が許容されることになるといえるでしょう。』
と述べ不用意に口にする事の警鐘を鳴らしておられます。

日本だけが侵略戦争をしたと批難されるのならば、アメリカ人はインディアンのアメリカ大陸を侵略し、さながら大航海時代は大侵略時代と呼ばねばバランスがとれません。

この不釣合は70年前の敗戦と東京裁判に帰着します。

そして今尚中韓は靖国神社を「軍国主義や侵略戦争の精神的支柱」と位置づけ、首相や閣僚の参拝に反発してアジア外交の火種となっています。

それをそのまま国内の反自民、反安倍勢力、野党、左派勢力が共有し「侵略戦争」「太平洋戦争」「靖国神社」をリンクさせていくのです。


共産党不破哲三の靖国の言及をみれば中韓と国内左派の「侵略戦争」のワードに期待する効果を垣間見ることができます。

『「日本には戦争犯罪などなかった、敵である連合軍が一方的な裁判で押しつけた濡れ衣だ、その立場でＡ級戦犯を神様として合祀したというのが、靖国神社の公式の立場」であり、靖国神社は「日本の戦争は正しかった」と宣伝する「特定の政治目的を持った運動体」であると解明。首相が、「政治運動体」であるその靖国神社に参拝することは、「戦没者への追悼という気持ちを『日本の戦争は正しかった』という立場に結びつける」ことになると批判し侵略戦争を正当化する靖国神社の戦争観そのものが問題』

この様に靖国を批判する文章に「侵略戦争」の対義語として「正しかった戦争」を使い、時系列を無視した解釈で過去と現在の両方を批判していますが、「戦争犯罪などなかった」や「侵略戦争を正当化」など不完全かつ不十分な説明で貶めますが、日本の敗戦で万歳した共産党の敗戦利得的な側面を見ることができます。

ここで使われる「侵略戦争」もやはり先の大戦の敗戦と反省から日本人自らが課したものかもしれません。


aggressionの形容詞アグレッシブと考えると「積極的な」の意味合いが強く、侵略invitationつまりインベーダーゲームの宇宙からの侵略者のイメージです。

つまり、aggressionは極めて意図的に侵略と訳されたと見ることも出来ます。


満州事変は張学良の挑発による「自衛権」の発動であり、支那事変は上海において日本租界を包囲攻撃されたことに対する「自衛権」の発動であり国際法違反ではなく、侵略戦争ではありません。

真珠湾攻撃も経済封鎖（＝戦争行為）に対する「自衛権」の発動であり、大東亜戦争は国際法違反でなければ侵略戦争でもありません。

サンフランシスコ条約11条

Article 11
　Japan accepts the 【judgments 】of the International Military Tribunal for the Far East and of other Allied War Crimes Courts both within and outside Japan, and will carry out the sentences imposed thereby upon Japanese nationals imprisoned in Japan. The power to grant clemency, to reduce sentences and to parole with respect to such prisoners may not be exercised except on the decision of the Government or Governments which imposed the sentence in each instance, and on the recommendation of Japan. In the case of persons sentenced by the International Military Tribunal for the Far East, such power may not be exercised except on the decision of a majority of the Governments represented on the Tribunal, and on the recommendation of Japan.

第十一条
　日本国は，極東国際軍事裁判所並びに〈日本国内及び国外の他の連合国戦争犯罪法廷〉の
【裁判】を受諾し，且つ，日本国で拘禁されている日本国民にこれらの法廷が課した刑を執行するものとする。これらの拘禁されている者を赦免し，減刑し，及び仮出獄させる権限は，各事件について刑を課した一又は二以上の政府の決定及び日本国の勧告に基く場合の外，行使することができない。極東国際軍事裁判所が刑を宣告した者については，この権限は，裁判所に代表者を出した政府の過半数の決定及び日本国の勧告に基く場合の外，行使することができない。


この【裁判】の訳に関して【判決】と訳すほうが正しいとする代表例を二点あげる。

《靖国神社》

日本語正文で「裁判」と翻訳されている単語「judgment」は、英米の法律用語辞典に照らしてみても「判決」と訳すのが適当のようです。この条文の大切な部分を「裁判」を受諾すると解するのと、「判決」を受諾すると解するのとでは、条文の意味(内容)が随分変わってきます。

《渡部昇一》
上智大学名誉教授で英文法学者の渡部昇一氏は
judgmentsを「裁判」と訳したのは悪訳、否、誤訳と言ってもいい。しかし、厳密に言えば「判決」でもない。複数になっているから「諸判決」とすべきである。諸判決とは絞首刑・東条英機他六名、終身禁固刑・賀屋興宣他十五名、禁固七年・重光葵などといった極めて具体的な個々のものである。日本が受諾したのは、この"諸判決"



この様な意見がある一方、〈日本国内及び国外の他の連合国戦争犯罪法廷〉の複数のjudgments
との対論もある。


サンフランシスコ条約に関して稲田朋美議員は諸判決としながらその一つ一つの判決に検証が許されていない訳ではなく、下の様に指摘する。


《稲田朋美》

稲田氏は「戦争の終結は（サンフランシスコ）講和条約がすべて。世界にあった日本の財産はすべて没収され、過酷とも言うべき賠償も払い、日本は国際社会に復帰した」と指摘。





極東軍事裁判(東京裁判)において

ベン・ブルース・ブレイクニー弁護人は、戦争は犯罪ではない、戦争には国際法があり合法である、戦争は国家の行為であって個人の行為ではないため個人の責任を裁くのは間違っている。

戦争が合法である以上戦争での殺人は合法であり、戦争法規違反を裁けるのは軍事裁判所だけであるが、東京法廷は軍事裁判所ではないとのべ、さらに戦争が合法的殺人の例としてアメリカの原爆投下を例に、原爆投下を立案した参謀総長も殺人罪を意識していなかったではないか、と正論を述べた。

翌日の5月15日の朝日新聞は

「原子爆弾による広島の殺傷は殺人罪にならないのかー東京裁判の起訴状には平和に対する罪と、人道に対する罪があげられている。真珠湾攻撃によって、キツド提督はじめ米軍を殺したことが殺人罪ならば原子爆弾の殺人は如何ー東京裁判第五日、米人ブレークニイ弁護人は弁護団動議の説明の中でこのことを説明した」と報道した。また全米法律家協会もブレイクニー発言を機関紙に全文掲載した。


更に「平和に対する罪」は戦後のニュルンベルク裁判や極東国際軍事裁判のために制定した「事後法」であるとして、国家ではなく個人の責任を追及し処罰することは法の不遡及原則に反していたとする国際法学者も存在する。

要するに東條ら7名は不当に処罰され、その事をサンフランシスコ条約で受け入れ、講話が成立している。法的な体をなさないものを法的に容認したのだ。この問題を戦後の憲法学的にみれば確かに我々日本国民は受益者かもしれない。

しかしながら70年以上経過した戦後において未だ国内外の反日勢力は受益者を苦しめる。日本政府でさえ歴史認識に縛られ子や孫に謝罪させないとするのが限界だ。

これは明らかにあの一時の米国に日本の司法までが屈してしまった事を表し、魂までも売り渡した憲法学者が寝返ったことに起因する。

受益者の概念は講話した時点においてその効力を失っているのでは無いかとさえ感じる。その証拠として最後に私の考えを述べたいと思う。

この70年日本を支配した"侵略戦争"
「侵略」とはされた被害国が使う言葉だろう、それを裁判の体をなさない東京裁判で和訳し、講話させ受益者の足枷を東條ら戦犯のように国民にかけた横田喜三郎は國體を破壊せんとする戦犯とも言えるのではないだろうか。

日本は侵略戦争などしていない。
自衛戦争であったと国民全てが信じ、
自ら侵略など使わない、
国民としては今日、今から謝罪、反省はしない
そう決意することが日本人の誇りを取り戻すことになるのだと思う。

aggressionは侵略、攻撃



aggressive アグレッシブ
攻撃的、積極的、強引な


✖️我々の先祖は極悪人です。 バカか！
⭕️我々の先祖は我々を守る為戦いました。

SMAPと日本メディア論

ツイッターを利用する者にとってその機能がダウンする程の人気であるSMAPを触れずにはおけないだろう。

ベッキーの時も書いたが芸能界では好感度が命取りになる。好感度とは裏表が無いこと、必ずしも誠実な人柄が万人受けはしない。寧ろ誠実そうに見えて裏は破天荒なタイプがその破天荒ぶりを表に出すこと。

つまり裏表両面曝け出すことが好感度に繋がる。それがグループになれば多少の個人差があっても良い意味で緩和されるだろう。

その意味で今回の解散は国内での中居まさひろの人気がグループSMAPを上回ったことが発端だろう。

このままフォーリーブスの様に衰退するか独立して維持するかの瀬戸際がメンバーを悩ませ今回の騒動になったのだろう。

もっと言えば彼等を思いとどまらせたのは田原俊彦と近藤真彦の前例かもしれない。事務所の力は余りにも無情だ。

SMAPとしての人気は中国、韓国の方が絶大だろう、国家として反日政策をとる二国は民間レベルでは友好の親善大使だろう。

寧ろこの問題のほうが解散を白紙に戻したと言えるかもしれない。二国の少年少女達の反日感情を芽生えさせない効果はやがて反日感情の撲滅となれば幸いだ。

過去には目を瞑り友好という日本の姿勢に国家レベルで慰安婦問題など歴史認識を突き付けてくる。こんな韓国との友好よりも日本にとっては最重要課題拉致問題がある。国交が無い北朝鮮にはSMAPは通用しない、アントニオ猪木でさえ無理な位刈り上げ君の支持は絶大だ。

さらに言えば今回のSMAP解散辞めます会見は事務所の中居がSMAPより稼いでいることの証明でもあり、手放さないとのあらわれだろう。これを繰り返さない為の嵐の紅白司会だとすれば事務所の方が何枚も上手だ。

メディア論から逸れたので元に戻すが、戦後の東京裁判史観でスポンサーやプレスコードの圧力から脱しないメディア、表だけを映し中韓の歴史認識をそのままにする日本のメディアは偽善でしかない。

何だかメディア論でなく芸能ニュースになってしまったことを皆様にお詫び致します。