ドイツの高級車メーカー・オペルは、2018年の純利益が8.59億ユーロ（1,100億円：１ユーロ＝130円）と大幅増益となった。
オペルはもともとは米ＧＭの子会社だが、業績は長年低迷を続けていた。
しかし2017年、フランスのプジョーグループ（PSA）がオペル（とその英子会社ボクソホール）を買収。
オートモーティヴニュースによれば、その後、ＰＳＡのカルロス・タバレスCEOは、ドイツ工場で3,700人の人員削減をおこなうほか、ドイツの研究開発センターで働いていた2,000人をフランスの大手エンジニアリング会社Segulaに移転。
また、値引き販売を中止しブランド価値の向上をはかるとともに、在庫の削減に積極的に取り組んだ。
この結果、2018年のオペルの決算は、売上高183.1億ユーロ（2.3兆円）、純利益8.59億ユーロ（1,100億円）、売上高利益率は4.7％となった。
ちなみに2017年のＶＷの売上高利益率は4.1％。オペルの好調さが目立つ。
世界的な金融緩和（金余り）という特殊な経済環境のもとにあるとはいえ、世界では高級車や大型ＳＵＶといった高価格帯の車が自動車メーカーの利益を大きく押し上げるとともに、自動運転や電気自動車といった最先端技術を普及させる役割を果たしている。
景気後退が生じたとき、こうしたトレンドにどのような変化が生じるのか気になるところである。