大河「花燃ゆ」のあの人は誰? 杉梅太郎、毛利敬親、久坂玄瑞【3分で学ぶ世界の教養】

◆大河「花燃ゆ」のあの人は誰? 杉梅太郎、毛利敬親、久坂玄瑞【3分で学ぶ世界の教養】
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大河ドラマ「花燃ゆ」が先週3度目の放送を迎え、高名な登場人物が増えつつあります。ドラマを観ている途中で、

「あの人は誰?」と思ったときのために、3人をピックアップし、簡単な紹介をしてみます。

 

 

松下村塾を再興した杉梅太郎(すぎ・うめたろう)

主人公の杉文と松陰の兄にあたる梅太郎(キャスト・原田泰造)は、松陰とともに、松下村塾で学問を学んでいました。

梅太郎は、日本各地を遊学する松陰に対して、生活費を切り詰めて旅費を送ったり、松陰がペリーの船でアメリカ密航を

企てた罪で野山獄に投獄されると、彼が望む書物を届けるなど、松陰の良き理解者でした。

 

松陰の密航で連帯責任を問われた梅太郎は、藩の役職を一時失ってしまいます。

しかし、彼の才能を惜しんだ藩は、彼をすぐに再登用します。その後、梅太郎は1878年(明治11年)に閉鎖していた

松下村塾を再開し、子弟の教育に当たりました。

 

 

長州藩を建て直した毛利敬親(もうり・たかちか)

杉家が仕える毛利敬親(キャスト・北大路欣也)は、長州藩13代藩主であり、毛利家25代当主。18歳で家督を継いだ敬親は、

財政難にあえぐ藩を改革するために、中級武士であった村田清風などを抜擢し、一気に雄藩へと押し上げました。

 

ところが一方で、敬親は“暗愚"との評価もあります。当時の藩内は、倒幕を掲げる「正義派」(村田清風や高杉晋作など)と、

幕府への恭順を求めた「俗論派」(椋梨藤太など)で対立していました。これに対して、敬親はどちらの派閥にも肩入れすることなく、

「そうせい」という言葉を語るのみで、黙認していたのです。そのため、「そうせい候」というあだ名がついたほどです。

 

敬親とは性格が正反対であった土佐の山内容堂は、敬親について触れた際、「上と下の関係が真逆」という意味で、

逆さまになったひょうたんを紙に書いて批判したこともあります。しかし、敬親がいなければ、長州藩の人材の抜擢は進まず

、藩の改革も失敗し、松陰らも弾圧されていたでしょう。明治維新も起きなかったかもしれません。その意味では、敬親は「英君」と言えます。

 

 

尊皇攘夷の先陣を切った久坂玄瑞(くさか・げんずい)

杉文の夫となる久坂玄瑞(キャスト・東出昌大)は、医者の家に生まれ、幼少時から神童ともてはやされる天才でした。

九州に遊学中、宮部鼎蔵(ていぞう)を訪ねた久坂は、松陰に学ぶことを勧められ、松下村塾に入塾。久坂は

、「今自分の中にあるのは、病人を治す処方ではない。天下を治療する処方である」という詩を残し、国を丸ごと変える志を立てます。

 

その後、松陰が刑死すると、久坂は、建設中の江戸の英国公使館焼き討ちを断行するほど

、尊皇攘夷に燃え上がり、長州藩と幕府側が武力衝突した禁門の変で戦死を遂げました。

 

この久坂の行動力は坂本龍馬などの他の志士に影響を与え、西郷隆盛からも、「もし久坂さんが生きていたら

、私は参議などと大きな顔をしていられない」と評されました。志半ばで亡くなった久坂も、明治維新の立役者の1人と言えます。

 

「花燃ゆ」の放送をきっかけに、明治維新を学び直すと、志士たちの情熱と行動力で国が根本的

に変わった事実に改めて驚かされ、心が熱くなります。(山本慧)http://the-liberty.com/article.php?item_id=9067

 

【関連記事】

Web限定記事 「花燃ゆ」吉田松陰が偉いのは「なぜ学ぶの?」に答えきったから

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2015年1月6日付本欄 大河ドラマ『花燃ゆ』が描く「明治維新」がすごい理由

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2015年1月3日付本欄 大河ドラマ「花燃ゆ」の主人公、吉田松陰の妹・杉文とは?【3分で学ぶ世界の教養】

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原油に続き銅が急落 中国経済の実態が明るみに?

国際市場の大きな動きとして、2014年半ばから原油価格が50%以上暴落している。それが何を意味しているのか、識者や投資家は頭を悩ませてきた。

しかしここ最近、銅の価格も低下し始めた。これは、原油価格暴落を加速させている要因を浮き彫りにしている可能性がある。


◎原油暴落は「供給増」か「需要減」か?

原油価格の暴落には様々な理由が挙げられてきたが、基本的には、「原油の供給が増えているから」、または「原油の需要が減っているから」の、どちらかだ。

「供給が増えているからだ」と主張する専門家は、アメリカにおけるシェール田の原油生産量の拡大と、サウジアラビアが原油の生産量の縮小に反対していることが、理由だと言う。

「需要が減っているからだ」と主張する専門家は、日本、中国、ヨーロッパで経済の失速が見られるため、これらの国々が原油の輸入を減らしたことが理由だと言う。

識者やマスコミの間では、どちらがより有力な説かで意見が分かれていた。


◎経済停滞を表す「銅の下落」

しかし、今回新たな要素が加わった。13日、ニューヨーク市場で銅の価格が6%もの下落を見せたのだ。

銅は、建築、電子機器、エネルギー供給、送電など、経済の多方面で使用されるため、経済の状態を教えてくれる「銅博士」(Dr. Copper)と呼ばれている。銅の需要・価格が

下がることは、経済活動が停滞しているためだと、解釈されることが多い。

そのため、今回銅の価格が急落した理由は、「世界経済が失速しているから」ではないかと懸念され始めている。


◎停滞しているのは中国経済?

これについて、米誌ビジネス・インサイダーは、米銀行バンク・オブ・アメリカの中国の専門家であるデビッド・クイ氏が、中国市場に対する不安を指摘したと報じた。

中国側から出るGDPなどの経済指数には、以前からその信憑性を疑う声が上がっていた。そのため、中国の本当の経済規模を試算するために、

エネルギーの使用量や、原油・銅の輸入量を見る専門家もいる。

中国経済は銅を大量に使用するため、銅の価格暴落は、中国経済の停滞か、中国の金融業界でトラブルが生じていることを示しているのではないかと、

クイ氏は推察する。原油価格低下の背景にも、中国の失速が絡んでいる可能性もある。

もし中国の実体経済が、共産党政府が発表する経済指数より悪いものであれば、どこかでこのバブルが破裂する可能性は高い。


◎中国バブル崩壊に備えるべき

それは、日本、フィリピン、ベトナムなど、中国の脅威に晒されている国々にとって、必ずしも朗報とは言えない。中国経済の危機は、

世界中に波及する恐れがあり、世界各国はその影響を最小限に抑えるための事前対策を練っておくべきだ。

また、日本は経済対策だけでなく、経済的に困窮した中国が暴発しないように、国防体制も整えておく必要がある。(中)http://the-liberty.com/article.php?item_id=9069

【関連記事】
2014年11月29日付本欄 原油安とシェールオイル 各国の思惑
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8833

2014年10月3日付本欄 中国が新たな「シャドーバンキング」対策を開始 それも問題の先送りに過ぎない
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8520

2013年5月号記事 メタンハイドレートって何? - そもそモグラのそもそも解説
http://the-liberty.com/article.php?item_id=5795

政府は賃上げを企業に要求。政府の民間への介入は異常

 ◆民主主義とポピュリズム（衆愚政治）の罠

昨年は、御嶽山や阿蘇山の噴火など自然災害が相次ぎ国民の不安を掻き立てました。昔から、政治と天災とは深い関係があるとされていました。

大きなスパンで遡ってみると、文明の終わりには必ず大きな天変地異がありました。あるいは、天変地異によって文明が改められたといっても良いかもしれません。

昨年、GDPがマイナスになったことから「国民の信を問う」ということで衆議院解散選挙が行われ、第三次安倍政権が発足しましたが、選挙結果はもとより政治は国民の総意の現れです。

これが、民主主義の象徴でもあり、多くの国民の意見が反映されることは政治の理想ですが、多数決の意見が“正しい”とは限らないのも事実でしょう。民主主義は“衆愚政”というものと表裏一体です。

政治における“正しさ”の定義とは“最大多数の幸福”ではないでしょうか。

本来政治の使命はそこにあるべきですが、党利党略や私利私欲によって本当の幸福とはかけ離れた衆愚政治を招いてしまい「大きな政府」につながっていきます。

そこに天意に適っていない“何か”があるのではないでしょうか。

 ◆金融緩和も財政出動も不能

昨年、アベノミクスの第一の矢（金融緩和）、第二の矢（財政出動／公共事業）によって多少の景気回復を見せたものの、第三の矢である成長戦略を明確にできないまま８％への消費増税を行ったことによって日本経済は失速しました。

これは、幸福実現党が何年も前から警告してきたとおりです。過去、貸し渋りや貸し剥がしという痛い経験をしている経営者としては、ゼロ金利でも融資を受けず、内部留保を設備投資に投入することなく、公共事業によるトリクルダウンも起きませんでした。

これまでの資本主義経済の限界が見えてきたようです。資本に当たる元手も形ある第二次産業から形のない第三次産業中心に、そして、その第三次産業の中身も多様化している時代です。ハイエクやケインズなどの経済学も筋書き通りにはいかないことに官僚や政治家は気付かなくてはなりません。

 ◆賃上げは大恐慌の引き金!?

さらに政府は賃上げを企業に要求していますが、この政府の民間への介入は異常と言わざるを得ません。例えば、1月11日麻生財務大臣は介護報酬の2.27％引き下げと同時に1万2千円の賃上げを決めました。

まるで介護施設が公的機関や公務員であるかのような関わり方です。

理由は、消費増税先送り分の財源確保ができないということと、内部留保を動かし、14日閣議決定の予算案に持ち込む狙いがあるわけですが、そもそも財源を消費増税分としていること自体に疑問があります。

皮肉にも過去のマルクス経済学から学ぶとすれば“賃上げ”は企業の赤字、倒産、失業へと繋がり、大恐慌をまねく恐れがあるとされています。何よりも民間の「自由」を奪う、まさに”大きな政府”の表れです。

 ◆成長を妨げるもの

オリンピックを第四の矢という政治家もいるようですが、第三の矢はいったいどこに行ったのでしょうか。政府は財政赤字をいかに減らし、いかに国債を抑えるかに躍起になっていますが、長期成長の兆しが全く感じられません。

それが、買い控え、借り控え、産み控えが生じている理由です。少子高齢化は深刻な問題ですし、人口減少問題こそ日本経済の根本問題です。

大切なことは、やはり、国民をワクワクさせ投資したいと思えるような確かな成長ヴィジョンを指し示すことです。そのための国債の発行は未来への投資であり、単なる借金ではないのです。

固定化した頭脳で操作している張本人が成長のネックであることに気付いてほしいものです。

 ◆未来型資本主義経済の到来

例えば『1％のひらめきがなければ99％の努力は無駄になる』という言葉を表現したエジソン。インスピレーションから現実の形に商品化していったというスティーブ・ジョブズ。

そうした新たな付加価値を生み出し、世に富をもたらした偉大なる発明家たちの”ひらめき”や”インスピレーション”こそ、未来型の”資本”なのではないでしょうか。

また、ビル・ゲイツやウォーレン・バフェットなどに代表される資本家や実業家は、事業を発展させ人々に貢献し、自らも富豪になりましたが、それだけに留まらず、数多くの財団や学校、文化事業におしみなくお金を使い世界を潤わせています。

その広がりは、けっして現在の経済理論的なものではなく、豊かになった者、上に立つ者の責任として多くの人を幸福にしたいという使命感、騎士道精神に裏打ちされた経済活動だといえるでしょう。

日本には渋沢栄一という、日本経済の根幹となるあらゆる事業を立ち上げ、近代日本を拓いた素晴らしい実業家もいます。彼らの共通点は“ 宗教的精神”ともいえる、目には見えない高貴なる精神を指針としています。

今後、”どうすれば儲かるか”という知識や知恵ではなく、人間として成長する幸福に価値を見出し、まさに、神仏が後押ししてくれるような精神性を持って世の中に貢献していく人々が評価され、本当の繁栄をもたらすことのできる日本発資本主義社会を創っていきたいものだと思います。

また、そうした人々の成功法則が体系化されて学問として学んでいくことができれば、より素晴らしい人材を数多く輩出できることでしょう。

政府は余計な介入をせず、そのような高貴なる精神を自由に発揮できる土壌を開くべきです。

http://hrp-newsfile.jp/2015/1972/

 文／幸福事実現党・香川県本部副代表　中西　利恵

日本企業が中国から「逃げる」理由

日本企業の「中国離れ」が止まらない。
中国商務省がこのほど発表した対中投資に関する統計によると、

2014年の日本からの直接投資額は前年比38.8%減となり、2年連続の減少となった。

下落率は、天安門事件の影響を強く受けた1989年の35%減を上回り、「過去最大級」という。17日付各紙が報じた。

日本企業の投資が減った原因は、人件費の高騰や円安など、経済構造の枠組みの変化によるものもある。

しかし、習近平・国家主席主導の強硬な「反日」路線を背景にした中国の姿勢が

、日本からの投資を遠ざけていることは否定できない。

ここで、直接投資とは、企業が海外で子会社や工場などを作るために使うお金のこと。

その額が多いほど、投資された国の経済成長に貢献することになる。

直接投資額は、企業が投資の方針を決定してから約半年〜1年後に数字となって表れるため、

今回の数値は主に2013年から14年にかけて対中投資の縮小を決めた日本企業が多いことを表している。

ではその間、判断の指標としてどのような事柄があったのか。

例えば、12年秋の日本政府による尖閣国有化後、中国各地に反日デモや日本製品の不買運動が広がり、

数多くの日本企業が「焼き討ち」にあった。13年初頭からは、PM2.5による大気汚染が頻繁に報じられるようになり

、日本企業に勤める社員の中に、中国への赴任を拒んだり、駐在しても早期帰国を望んだりする社員が増えた。

昨年は、商船三井の船が不当に「差し押さえ」を受けたほか、独占禁止法違反を理由に、

日本やアメリカの自動車メーカーなどの外国企業に対して巨額の罰金を科す「外資たたき」が起きた。

加えて、中国政府は恒常的に「従軍慰安婦」や「南京大虐殺」を持ち出し、自国民に対して反日感情を煽っている。

しかし、中国は人口が多く、国民の購買力も上がってきている。そのため、企業から見れば中国のマーケットとしての魅力は大きい。

世界的に有名な投資家、ジム・ロジャーズ氏も「19世紀はイギリスの時代、20世紀はアメリカの時代、

21世紀は中国の時代」(著書『A Bull in China』所収)と評しているほどだ。

だが、上記のような「カントリーリスク」が解消されない状況では、社員の生活を守る経営者は、

事業縮小や新規進出の見送りなどの合理的な判断をせざるを得ない。

習近平氏はたびたび「中国の夢」を語るが、われわれ日本人が同じように

中国の市場に対して安易な「夢」を抱き続けるのは危険だ。

それは日本だけではない。実際、世界各国からの対中投資を見てみると、米国は20.6%減、欧州連合(EU)は5.3%減と、

先進国の間で大幅な減少が目立つ。外国企業も中国から確実に手を引き始めているのだ。

中国は本気で、尖閣や沖縄の侵略を企んでいる。また、経済活動にとって不可欠な「自由」を奪おうとする独裁国家でもある。

日本との対立の度合いによっては今後、前科のある日本企業への焼き討ちや罰金刑の再発にとどまらず、

彼らを丸ごと「人質に取られる」可能性まで考えておかなくてはならない。

それゆえ、事業を行う上で大切になる「危機管理」という点で、経営者や投資家こそ国際政治に関心を持つべきだ。(翼)

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【関連記事】
2014年8月12日付本欄 中国でトヨタ、マイクロソフトなどへの外資叩きが続出 日本企業はカントリーリスクの見直しを
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8267

2014年6月20日付本欄 日本の対中投資が4割減 覇権を求め、繁栄を失う中国政府の「誤解」
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8008