次は富士山!?人心や政治の乱れに合わせて起きる天変地異

 

人心や政治の乱れに合わせて起きる天変地異

歴史上有名な天変地異と当時の時代背景を照らし合わせると、天変地異は人心や政治の乱れ、時代の転換期に合わせて起きていることが伺える。代表的な例を紹介する。

 

神の怒りに触れた人類の堕落

 

ノアの大洪水

　地上で大洪水が起き、生命が全滅したという、旧約聖書のノアの箱舟の話を知る人は多いだろう。

　旧約聖書によると、現在の人類の祖先とされるノアが生まれたころ、地上では悪が横行していた。こうした人類の堕落に神は怒り、地上を浄化するために、大洪水を起こすことを決めた。その際、神への信仰を持っていたノアは神の声を聞いて、箱舟をつくり、自分の家族の他、全ての動物を一対ずつ乗せ、大洪水を生き延びた。

　ノアの箱舟は伝説化されている面もあるが、箱舟が流れ着いたとされるトルコのアララト山で、箱舟の残骸らしき構造物が発見されるなど、実話だったという見方も根強い。

 

信仰者への迫害・享楽的生活

 

ローマ・ヴェスヴィオ火山噴火

　1世紀、繁栄を誇っていたローマ帝国・ポンペイが滅亡したのは、火山の噴火が原因だった。ヴェスヴィオ火山のふもとの町ポンペイは、情欲にまみれ、享楽に酔いしれる人々であふれていた。

　さらに、暴君ネロは、キリスト教徒を迫害。64年に首都ローマ市で起こった大火の罪をキリスト教徒に着せて、彼らを残虐な方法で処刑するなどした。

　人々の堕落と信仰者への迫害が突然の火山の大噴火を引き起こしたのか、町は一夜にして消滅したとされる。

 

無神論・唯物論思想の流行

 

関東大震災

　1923年に発生した関東大震災は、首都を中心に死者・行方不明者が10万人以上となる大災害だった。

　その6年前には、ロシア革命が起き、その後世界初の社会主義国家であるソビエト連邦が成立。日本でも社会主義が一大ブームとなり、多数の出版物が発行された。最高学府である東京帝国大学などではマルクスやレーニンの書籍がテキストになり、大学の授業で「天皇制を廃止しなければ日本の近代化はない」と暴論が講義されるほどだった(注1)。震災前年には、マルクスの教えを信奉する日本共産党が成立した。

　神仏を否定する思想が日本に広がる中、起きた大地震だったと言える。

 

マスコミ権力の増大

 

雲仙普賢岳噴火

　1991年6月、長崎県の雲仙普賢岳で発生した火砕流により、消防関係者を中心に43人が犠牲になった。

　噴火の3年前、バブル絶頂期の日本では、リクルート事件(注2)が起き、リクルート創業者の江副浩正氏はその後、有罪判決を受けた。当時、未公開株の譲渡が贈賄罪に当たるという法律はなかったものの、マスコミはそろって江副氏を糾弾。こうした成功者への嫉妬に基づくマスコミの報道が、バブル崩壊、そして、日本経済低迷の原因の一つになった。

　この時期に重なる普賢岳噴火は、マスコミ権力が肥大化して、言論の自由を濫用するようになったこととつながっているようにも見える。

 

左翼政権の樹立

 

阪神・淡路大震災

　95年1月、阪神・淡路大震災は左翼政権下で起きた。

　震災の半年前の94年6月、社会党の村山富市委員長が首相に指名され、村山内閣が発足。村山氏は自身の著書(注3)で、「日の丸の掲揚を強制してはいけない」と主張。在任中には先の大戦を侵略行為と断じた「村山談話」を発表して、日本を貶めた。

　愛国心を否定し、神仏への尊崇の念が薄いこの政権は、慣例であった新年の伊勢神宮の首相参拝も見送り、その直後に震災が起きた。95年3月にはオウム教による地下鉄サリン事件も起き、畏れを抱いたのか、村山氏は4月に伊勢神宮参拝を行った。

 

国防・経済の弱体化

 

東日本大震災

　2011年3月、東日本大震災が起きた。津波も発生し、2万人近くが犠牲になり、福島第一原発では事故が起きるなど、未曽有の大惨事が日本を襲った。

　震災に先立つこと1年半前、鳩山由紀夫氏を首相とする民主党政権が誕生。民主党政権は、沖縄の米軍基地の県外移設を主張し、日米同盟に亀裂を入れ、中国の覇権主義を許すなど、国防や外交で国難を招いた。国内では、子ども手当といったバラマキ政策を推し進めるなど、民主党の政策は国を衰退させるものばかりだった。

　後任の菅直人首相も、左翼的で唯物的な思想の持ち主。菅政権下で起きた東日本大震災は、経済成長を否定したスローガン「最少不幸社会」が現実化したものと言える。

(注1)中西輝政著『日本人としてこれだけは知っておきたいこと』(PHP新書)。

(注2)当時、リクルート会長の江副氏が、自社関連会社の未公開株を政治家などに譲渡したことが、贈賄罪に当たるとされた事件。

(注3)村山富市・辻元清美共著『そうじゃのう…』(第三書館)。

政府が病床1割削減目標を公表 病院の自由な経営を妨げない医療行政を

◆政府が病床1割削減目標を公表 病院の自由な経営を妨げない医療行政を
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9870

2025年の医療のあるべき姿を定める「地域医療構想」づくりが進んでいる。政府が2015年6月にまとめた報告書では、2025年までに今の病床数(ベッド数)の約1割にあたる16万床〜20万床程度を削減できると公表した。

このまま高齢化が進むと、いわゆる「団塊の世代」が75歳の後期高齢者となる2025年には、病床が17万床ほど足りなくなる見込み。政府は入院患者を在宅や介護施設に移転させ、病床を減らすことで医療費を削減したい考えだ。

政府が定めた「病床1割削減目標」を受け、地方は困惑しているという。政府が定める現行の基準病床数は全国一律の算定式によって決められるため、病院の治療実績などは考慮されず、都道府県の裁量の余地がない。

政府は病床で長期療養している高齢者を在宅や介護施設に移転するよう促してきたが、まだ在宅の医療体制や介護施設の環境が整っていない。

病院側は、病床を削減すると経営が厳しくなり、従業員の雇用を守れなくなるなどの理由で削減に反発している。


◎病床規制は新しい病院の参入規制

病床規制には、病床過剰地域への新たな病院の参入を制限し、地域間での病院数が偏らないようにする狙いがある。内閣府・規制改革会議は「病床規制は、意欲があって質の高い病院の新規参入を制限し、質の劣る病院の既得権化を生んでおり、競争による質の向上を妨げている」と指摘する。

確かに、日本の人口千人当たりの病床数は13.8床であり、これはフランスの2倍以上、イギリスやアメリカの4倍以上にあたる。また、日本の平均在院日数は33.2日で、ドイツやイギリスの3倍以上、アメリカの5倍以上だ。(資料:「OECD Health Data 2010」)

日本では国が医療の価格を一律に定め、病院が行った医療行為が多ければ多いほど診療報酬を受け取る「出来高払い式」の制度があるため、過剰医療になりやすい。今は一部「定額払い式」に切り替わっているが、依然として諸外国よりも手厚い医療の傾向がある。


◎「神の見えざる手」によって病床数も適正化する

「国民皆保険」を実現し、どこの病院に行っても同じレベルの医療サービスを受けられる日本のシステムは大変ありがたいものだが、病院間に差が生まれにくくなっている。

政府が診療報酬を一律に定めるのではなく、治療実績の高い医者とそうでない医者で差が生まれるような市場原理を医療にも取り入れる必要がある。そうすれば「神の見えざる手」の法則が働き、病床数もおのずと適正化されるだろう。

さらに、長い目で見た医療費問題解決のためには、一人ひとりが病院だけに頼るのではなく、家族や地域のつながりを深め、コミュニティを生かした医療や介護の環境整備を行っていくことも必要になってくる。(真)

【関連記事】
2015年5月3日付本欄 給料の9%は医療保険? 医療費削減には国民と医療機関の「自助努力」が必要
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2015年6月号記事 病院は黒字化できる - 幸福実現党の設計図 2025 第2回

明治の産業革命遺産登録で新たな火種? 外交では安易な妥協は禁物

◆明治の産業革命遺産登録で新たな火種? 外交では安易な妥協は禁物
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9871

ドイツで開催中のユネスコの世界遺産委員会は、「明治日本の産業革命遺産」(8県23施設)を、世界文化遺産に登録することを決めた。韓国が申請した「百済の歴史地区」も世界文化遺産に決まった。

世界遺産の決定は喜ばしいことで、観光客が増えるなどの経済効果もあるだろう。
だが、登録に当たり、「登録施設の一部では、朝鮮半島出身者が強制的に働かされた」とする韓国側の主張を受け、日本が犠牲を記憶するための施設を設ける考えを表明した点に、後味の悪さが残った。

まず指摘したいことは、当時の朝鮮半島は日本統治下にあったということだ。日本は国内法に基づいて「日本国民」を徴用したのであり、強制労働があったという明確な証拠はない。
また、戦後に結ばれた「日韓基本条約」によって、戦時中の問題は解決済みとなっている。
いまさらこの問題を蒸し返すのは、ルール違反ではないだろうか。

そしてもう一点指摘したいことは、今回の遺産登録にいたるまでの日本の外交力の弱さである。
先月行われた日韓外相会談においては、お互いが登録を目指す施設に反対せず、強力し合うという合意がなされていたはずだが、韓国側が「やはり、強制労働の現場を登録することはふさわしくない」と主張し始めた。
結局、日本側が「犠牲者を記憶するための説明をする」ということで折り合いをつけた。

登録を審議する委員会では、日本政府は「forced to work」という言葉を使った。日本政府は「強制を意味する言葉ではない」というが、英文からは明らかに強制のニュアンスが感じ取れる。曖昧な日本的表現は、残念ながら世界に通用しない。

もちろん、外相会談での合意を反故にする韓国も韓国だが、ゴネ得を許した日本も問題だ。
「強制労働」などはなかったという日本の立場を明確に主張し、日本も韓国が登録を目指す「百済の歴史地区」を支持しないとか、韓国の弱みである安全保障協力について外交カードをちらつかせるという方法もありえたかもしれない。

登録決定を受け、安倍晋三首相は「海外の科学技術と自国の伝統の技を融合し、産業化を成し遂げた姿は世界でも稀有で、人類共通の遺産としてふさわしい」と述べた。この言葉から明らかなように、本遺産は日本の優れた歴史を示すものとして登録を目指していたはずだ。
世界遺産に登録されたとしても、「アウシュヴィッツ=ビルケナウ強制収容所」のように「負の遺産」として登録されたのであれば意味がない。

交渉の現場で苦労している関係者の努力には敬意を表したいが、外交の場での安易な妥協は、相手に付け込まれるスキを与えることになる。慰安婦の強制連行をめぐる「河野談話」作成の過程で、日本はすでに学んでいるはずである。

日本の謙譲の美徳や思いやりの精神は、なかったことを認めて謝罪することとは違う。日本はそのことにそろそろ気づかなくてはならない。(佳)

【関連記事】
Web限定記事 韓国が世界遺産登録に反発する「軍艦島」は地獄島だったのか?
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2015年6月22日付本欄 日韓外相会談で日本に歩み寄る韓国 日本は歴史問題で妥協する必要はない
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2013年12月15日付本欄 韓国の不当な賠償請求に「応じない」とした三菱重工 正論を貫き日韓の関係構築を
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大川隆法総裁、御生誕祭講演会「人類史の大転換」で世界の未来についての指針を説く

◆大川隆法総裁、御生誕祭講演会「人類史の大転換」で世界の未来についての指針を説く
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9872

大川隆法・幸福の科学グループ創始者兼総裁の誕生日を祝う、御生誕祭・大講演会「人類史の大転換」が7日、開催された。さいたまスーパーアリーナ(さいたま市)を本会場に、全国・全世界3500カ所に同時中継され、地球規模の祭典となった。

大川総裁は、「ワールド・ティーチャー」として、これまでに世界5大陸すべてで教えを説き、世界の国々に進むべき方途を示している。その教えの内容は、霊界の真実、人生論、政治・経済、経営、教育、未来科学など多岐にわたっており、説法回数は2300回を超え、著作シリーズは累計1900冊を突破している(6月末時点)。

大川総裁は冒頭、戦後70年間、自虐的な考え方にとらわれ、国力相応の「利他の行為」をなしてこなかった日本の現状を指摘。今後、日本の未来が続き、他国にとっても手本となるような選択をするべきだと語った。

講演では、日米の国内問題、平和を脅かす中国やギリシャの債務問題などをはじめとする国際問題に具体的に触れつつ、世界が混沌としているのは、結局は人々の智慧や認識力が不足しているからだとした。

幸福の科学が数多くの霊言集を出している意味は、「霊性の時代が来たことを告げる」ことと「民主主義には、『神なき民主主義』と『神のいる民主主義』があることを教える」ことにあると述べ、憲法で保障されている「基本的人権」の真の意味を示した。

最後に大川総裁が「みなさまがたが、この地上において最大の人生修行をなし、見事に魂修行を終えて、あの世において神近き存在として、地上にいる人々を導いていけるような偉大な存在になりますことを、心の底よりお祈りいたします」と結ぶと、会場からは大きな拍手が沸き起こった。

本講演では、他にも次のような論点への言及があった。
・世界における大きな二つの潮流とは。
・先の大戦についての神々の意図とは。
・日本で議論されている「安保法制」や「立憲主義」をどう見るか。
・アメリカが選択した同姓婚合法化の未来は。
・ギリシャの債務問題の本質。
・「法治主義国家」と称する中国の危険性。
・幸福の科学が目指す「宗教立国の精神」とは。

本講演は、全国の幸福の科学の支部・精舎・拠点においてDVDで拝聴できる(支部・精舎の連絡先は、幸福の科学サービスセンター03-5793-1727(火〜金10-20時、土・日10-18時)、または同グループサイトの支部・精舎アクセス http://map.happy-science.jp/ まで)。

【関連記事】
2015年7月2日付本欄 ギリシャと対立しているIMFって何? チプラス首相の言い分にも一理あり
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2015年6月27日付本欄 同性婚が米連邦最高裁で容認 キリスト教で同性婚は本当に罪?
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2014年7月8日付本欄 大川隆法・幸福の科学総裁が、さいたまの講演会で世界に向けて「繁栄への大戦略」を説く
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8111

西之島 新たな火口から噴火始まる

西之島 新たな火口から噴火始まる

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150707/k10010141341000.html

 

活発な噴火活動が続く小笠原諸島の西之島について、海上保安庁は測量船による海上からの観測の結果、これまで続いていた島の中央部の火口からの噴火が停止し、新たにできた火口から噴火が始まったと発表しました。

小笠原諸島の父島の西、およそ１３０キロにある西之島では、おととし１１月、島の南東側の海底で噴火活動が確認され、その後、新たにできた陸地が元の島と陸続きになって拡大するなど、活発な噴火活動が続いています。

海上保安庁は先月下旬から測量船を使って周辺からの観測を行っていて、引き続き、島の中央部の火山灰などが堆積した、高さおよそ１５０メートルの「火砕丘」の頂上部の火口から活発な噴火が確認されていました。

ところが５日の朝になって、頂上部の火口から噴煙が確認できなくなり、そのおよそ４時間後に火砕丘の北東側の斜面にできた新たな火口から噴煙が上がり、噴火が確認されたということです。

５日午後１時の時点で、新たな火口からは断続的に噴煙が上がり、噴火が確認されましたが、頂上部の火口では噴煙は確認できず、噴火が止まった状態が続いていたということです。

海上保安庁は、何らかの理由で地下深くからのマグマが上昇する経路が変化し、新たな火口からの噴火が発生したのではないかとしています。海上保安庁は、引き続き、周辺の海域での調査を続けることにしています。