雀庵の「常在戦場／5 暴走しかねない米国＆ソーシャルメディア」
“シーチン”修一 2.0
【Anne G. of Red Gables/292(2021/5/1/土】産経4/28の見出し「禁酒逃れ 越境飲み急増 緊急事態下 バーから喫茶店に」・・・まるで禁酒法時代のアメリカみたい。そのうち吞兵衛は密造酒摘発の「アンタッチャブル」に捕まって刑務所送りになったりして・・・
1980年あたりに米国ユタ州を取材した際に「ドライステート」、酒場が禁止されている州だと知った。コンビニで酒を買ってレストランで食事しながら飲むのはOKだが、カネのないホームレスは路上で飲んで、路上で寝ていた。ユタ州はモルモン教の総本山で、信者は酒どころかコーヒー、タバコもダメなのだという。「日本人には合わない州だなあ」とスキー場を数か所取材しただけで早々と他州に移動した。
小生を含めて酒でしくじった人は珍しくないが、体質で酒を受け付けない人も結構いる。「酒を飲めない人は人生の半分を無駄にしている、酒を飲む人は人生の大半を無駄にしている」（ビアス「悪魔の辞典」）。小生の場合は「仕事を片付ければ酒が飲める！」というのがモチベーションになった。酒がなければ俺の人生は・・・ちょっと想像できないなあ。
米国の連邦禁酒法は1920年に始まり1933年年に終わったが、自治体では今でも禁酒しているところは少なくない。一方で禁酒への批判もある。WIKIによると、
＜酒類販売の禁止は暮らしの安全を悪化させる。禁酒郡では、飲酒に関わる交通事故の比率が、そうではない郡よりも高いという研究結果も出ている。ケンタッキー州での研究によると、禁酒郡の住民は、飲酒するためには、自宅から遠いところまで自動車で出かけなければならず、運転能力が損なわれた状態での飲酒運転の危険に長くさらされる。
アーカンソー州での研究によると、禁酒郡とそうではない郡はしばしば隣接しており、酒類販売店は、郡境を越えてすぐの場所に立地していることが多く、中には郡境に面しているものもあるという。
酒類販売規制のない「ウェット」な郡の住民は「自宅と飲酒できる施設の間の移動距離がより短い」、禁酒郡において「個人は、アルコールの影響下でより長い距離を飲酒運転し、衝突事故の危険を増している」と指摘する研究者はほかにもいる＞
車社会の米国では素面（しらふ）で飲みに行って、帰路は酔っ払い運転・・・交通事故による年間死者数は日本3000人（24時間以内の死）、米国3万人でずいぶん多い。
酒に限らず無理な規制をすると「上に政策あれば下に対策あり」で上手くはいかないようだ。コロナ対策はワクチン接種や3密回避などあるが、決め手があるのかどうか分からない。時がたてば終息するだろうが・・・終息しなかった伝染病はない。
日経の2020/1/23～2021/4/28の集計によると累計死者数（カッコ内は1000人当たり＝小生の計算）は、
米国573,381（0.57）、ブラジル395,022（1.88）、インド201,187（0.15）、フランス103,762（1.60）、スペイン77,855（1.67）、ドイツ82,325（0.99）、日本10,031（0.08）、中国4,636（0.003）
国立社会保障・人口問題研究所の感染者・死亡者数の推移（2021/4/26時点）によると死亡者は70代以上の高齢者が圧倒的に多い。報道では「日本の対策はなってない！」と言う人がいるが、1000人当たりの死者数を見れば「日本の対策は世界トップクラス」というのが真実だろう。
一方で冬の名物のインフルエンザは消えてしまった。市川衛氏（医療系翻訳家）の論稿2020/12/5「昨年比600分の1の衝撃 日本のインフルエンザ消滅状態は続くのか」から。
＜12月4日、厚生労働省は最新のインフルエンザの国内発生状況（11月23日～29日分）を発表しました。
前年は同時期に、全国で27,393件の発生が報告されましたが、今年は46件でした。前年比でおよそ600分の1という、いわば「消滅状態」とも感じられる数字です。
「適切なマスク着用、3密（特に多人数の会食）を避ける、帰宅時などに手を洗う」
インフルエンザに関するこれまでのデータは、地味ですぐには意義を実感できない対策が、ちゃんと効果をあげていることを示しつつあります＞
日本のマスコミは朝日に代表されるように、リベラルを装っているが本質はアカ＝共産主義独裁志向であり、日本をガラガラポンして中共や北朝鮮のような独裁国家にしたいのである。「平等思想に憑かれた人々」というのはただの無知蒙昧だが、彼らは確信犯である。
「支配階級になっていい思いをしたい、豪邸に住みたい、週末は別荘で過ごしたい、蓄財蓄妾美酒美食、素敵なものを片っ端から買いたい、王様、女王様になって嫌な奴を好きなように駆除したい、そして私は歴史に残る偉大な指導者として記憶されるのだ！
戦争を内乱に転化して頑迷で汚辱に満ちた守旧派、支配階級を駆逐、殲滅し、習近平やプーチン、金正日になりたい、自分の思うようになる国家、この世の天国を創り、独裁者として君臨したい・・・」
冗談ではなく本気で思っている。彼らは中共のデータをうのみにして「共産主義（強権独裁）はコラナ対策に効く」とさえ言っている。完全にアル中みたいなアカ中、やがて発狂しそうだ。
発狂＝革命＝法律を無視したガラガラポンは人口の5％が結束すれば可能だ。人口1億の国なら500万人、5000万の国なら250万人が暴力的蜂起をすれば必ず勝てる。幕末維新は2％ほどで勝てた。
頭がいいというか狡猾なヒトラー・ナチスは合法的に政権を握った。ナチスの党員数は分からないが、選挙では1928年5月が得票数81万、得票率2.6%、これがたった5年後の1933年3月は得票数1728万、得票率43.9%、圧勝した。権力を握るとナチスは対抗党派をすべて表向きは合法的に潰したから、完全に一党独裁になった。
米国のリベラル≒アカモドキはヒトラーもびっくりの天才的策士がリードをがっちり握っているように思える。選挙のために「禁酒法を撤廃し景気浮揚を」とアピールしたFDRルーズベルト以来の民主党の決め技なのか、どんな手を使っても選挙に勝てばすべてよし、それが彼らの“民主主義”なのだろう。
「パンダハガーは昨日まで、今日から私はパンダキラー」・・・我らは「怪しい民主党の米国」を警戒しないと泣きを見ることになる。日高義樹著「米中時代の終焉」から抜粋する。
＜第2次大戦を巻き起こしたドイツは、ヒトラーの宣伝工作の結果、ナチ（社会労働党）があっという間にドイツ政治を握ってしまった。ドイツは欧州でも政治システムが確立されているという点で指折りの先進国で、デマに近いナチの宣伝（プロパガンダ）が国民を動かしたことは、今なお世界の驚きである。既存国家がいかに宣伝に弱いかを明らかにした。
今アメリカではソシアルメディア（ソーシャルメディア）と呼ばれるデジタルネットワークが強大な力をふるっている。ソシアルメディアが米国をナチス・ドイツのようにしてしまうのではないかという懸念が強くなっている。事実、そうした方向に動きつつあるように見える。
しかしアメリカは「宗教国家」と言われるほど宗教の力が強く、人々の考え方がメディアによって吹き飛ばされてしまうようなことはないと思われる。
ソシアルメディアの大手はグーグル、フェイスブック、ツイッターで、米国成人の73％がグーグル、68％がフェイスブック、25％がツイッターを利用している。50歳以下なら5人のうち4人、80％がこの3大メディアを使っている。
そうした状況の中で極めて危険であるのは、この3大メディアが米国保守勢力を監視する組織として、米国を変えようとしていることである。創始者たちは、自由な報道を主張し、より多くの人々に、より正しい事実を与えることを指針としてきた。
ところが2018年3月、グーグルは全社員にメモを送り、検閲機関としての役割を強調した。このメモをグーグルは「良き検閲」と名付け、自由な報道を奨励すると同時に、保守的な考え方を監視し、ネットワークを使わせないようにすることを新しい方針とした。
このグーグルの決定にはフェイスブックやツイッターも追随した。米国の影響力の大きいソシアルメディアがこぞって保守的な考え方を排除することになったのである。
この決定は明らかに米国の基本的な考え方である独占禁止法に反するもので、許されるべきではない。しかもこの行動の背景には、2016年に当選したトランプ大統領の政治的影響力の拡大を防ぐという思惑があった。
こうした新しいデジタルネットワークの動きは、米国における思想的検閲の始まりであり、ある意味では米国におけるヒトラーの再来と言えた。しかしながら、米国人の80％が利用するこのメディアの驀進を食い止めることは難しかった。
現実の問題として現在米国で起きているのは3大ソシアルメディアが協力して思想統制を行っていることである。リベラルな考え方を拡大するという主張のもとで、保守的な思想や考え方を弾圧しようとしている。米国社会を検閲するという仕組みがマスメディア全体を覆い、リベラルにとって役に立たない情報を一般には知らせないという、思想の弾圧と統制を始めている＞
・・・・・・・・・・・・・・
そして彼らはあらゆる手を使って大統領選に勝利した。この怪しい米国ナチスに日本は国家の命運を託す・・・考えただけで恐ろしくなる。中共ナチス、ロシアナチス、北鮮ナチス、それだけでもウンザリなのに、プラスして米国ナチスの「4国発狂枢軸同盟」・・・最悪だ。
第3次世界大戦を「冷戦」で勝つためには何よりも中共包囲網が大事であり、蒋介石、次いで毛沢東を支援した米国ナチスが再び三度支那に擦り寄る前に、目に見える形で包囲網を構築すべきだ。
もう加瀬英明先生を真似れば、A（豪）、B（英、ベルギー）、C（加）、D（蘭）、E（エバーグリーン＝台湾）、F（仏）、G（独）、H（香港）、I（インド）、J（ジャパン）などの「ABCDEFGHIJ＋アジア有志国包囲網」やインド大平洋条約機構（IPTO）で中共を封じ込めるしかないのではないか。
重要事項と優先事項、大事なことはいっぱいあるが、目の前の最大の危険、優先事項はコロナでもCO2でもない、中共対策である。音頭を取るべき日本がグズグズしている場合ではない。世界は日の出を待っている。
目安箱：ishiifam@minos.ocn.ne.jp
https://blog.goo.ne.jp/annegoftotopapa4646
“シーチン”修一 2.0
【Anne G. of Red Gables/292(2021/5/1/土】産経4/28の見出し「禁酒逃れ 越境飲み急増 緊急事態下 バーから喫茶店に」・・・まるで禁酒法時代のアメリカみたい。そのうち吞兵衛は密造酒摘発の「アンタッチャブル」に捕まって刑務所送りになったりして・・・
1980年あたりに米国ユタ州を取材した際に「ドライステート」、酒場が禁止されている州だと知った。コンビニで酒を買ってレストランで食事しながら飲むのはOKだが、カネのないホームレスは路上で飲んで、路上で寝ていた。ユタ州はモルモン教の総本山で、信者は酒どころかコーヒー、タバコもダメなのだという。「日本人には合わない州だなあ」とスキー場を数か所取材しただけで早々と他州に移動した。
小生を含めて酒でしくじった人は珍しくないが、体質で酒を受け付けない人も結構いる。「酒を飲めない人は人生の半分を無駄にしている、酒を飲む人は人生の大半を無駄にしている」（ビアス「悪魔の辞典」）。小生の場合は「仕事を片付ければ酒が飲める！」というのがモチベーションになった。酒がなければ俺の人生は・・・ちょっと想像できないなあ。
米国の連邦禁酒法は1920年に始まり1933年年に終わったが、自治体では今でも禁酒しているところは少なくない。一方で禁酒への批判もある。WIKIによると、
＜酒類販売の禁止は暮らしの安全を悪化させる。禁酒郡では、飲酒に関わる交通事故の比率が、そうではない郡よりも高いという研究結果も出ている。ケンタッキー州での研究によると、禁酒郡の住民は、飲酒するためには、自宅から遠いところまで自動車で出かけなければならず、運転能力が損なわれた状態での飲酒運転の危険に長くさらされる。
アーカンソー州での研究によると、禁酒郡とそうではない郡はしばしば隣接しており、酒類販売店は、郡境を越えてすぐの場所に立地していることが多く、中には郡境に面しているものもあるという。
酒類販売規制のない「ウェット」な郡の住民は「自宅と飲酒できる施設の間の移動距離がより短い」、禁酒郡において「個人は、アルコールの影響下でより長い距離を飲酒運転し、衝突事故の危険を増している」と指摘する研究者はほかにもいる＞
車社会の米国では素面（しらふ）で飲みに行って、帰路は酔っ払い運転・・・交通事故による年間死者数は日本3000人（24時間以内の死）、米国3万人でずいぶん多い。
酒に限らず無理な規制をすると「上に政策あれば下に対策あり」で上手くはいかないようだ。コロナ対策はワクチン接種や3密回避などあるが、決め手があるのかどうか分からない。時がたてば終息するだろうが・・・終息しなかった伝染病はない。
日経の2020/1/23～2021/4/28の集計によると累計死者数（カッコ内は1000人当たり＝小生の計算）は、
米国573,381（0.57）、ブラジル395,022（1.88）、インド201,187（0.15）、フランス103,762（1.60）、スペイン77,855（1.67）、ドイツ82,325（0.99）、日本10,031（0.08）、中国4,636（0.003）
国立社会保障・人口問題研究所の感染者・死亡者数の推移（2021/4/26時点）によると死亡者は70代以上の高齢者が圧倒的に多い。報道では「日本の対策はなってない！」と言う人がいるが、1000人当たりの死者数を見れば「日本の対策は世界トップクラス」というのが真実だろう。
一方で冬の名物のインフルエンザは消えてしまった。市川衛氏（医療系翻訳家）の論稿2020/12/5「昨年比600分の1の衝撃 日本のインフルエンザ消滅状態は続くのか」から。
＜12月4日、厚生労働省は最新のインフルエンザの国内発生状況（11月23日～29日分）を発表しました。
前年は同時期に、全国で27,393件の発生が報告されましたが、今年は46件でした。前年比でおよそ600分の1という、いわば「消滅状態」とも感じられる数字です。
「適切なマスク着用、3密（特に多人数の会食）を避ける、帰宅時などに手を洗う」
インフルエンザに関するこれまでのデータは、地味ですぐには意義を実感できない対策が、ちゃんと効果をあげていることを示しつつあります＞
日本のマスコミは朝日に代表されるように、リベラルを装っているが本質はアカ＝共産主義独裁志向であり、日本をガラガラポンして中共や北朝鮮のような独裁国家にしたいのである。「平等思想に憑かれた人々」というのはただの無知蒙昧だが、彼らは確信犯である。
「支配階級になっていい思いをしたい、豪邸に住みたい、週末は別荘で過ごしたい、蓄財蓄妾美酒美食、素敵なものを片っ端から買いたい、王様、女王様になって嫌な奴を好きなように駆除したい、そして私は歴史に残る偉大な指導者として記憶されるのだ！
戦争を内乱に転化して頑迷で汚辱に満ちた守旧派、支配階級を駆逐、殲滅し、習近平やプーチン、金正日になりたい、自分の思うようになる国家、この世の天国を創り、独裁者として君臨したい・・・」
冗談ではなく本気で思っている。彼らは中共のデータをうのみにして「共産主義（強権独裁）はコラナ対策に効く」とさえ言っている。完全にアル中みたいなアカ中、やがて発狂しそうだ。
発狂＝革命＝法律を無視したガラガラポンは人口の5％が結束すれば可能だ。人口1億の国なら500万人、5000万の国なら250万人が暴力的蜂起をすれば必ず勝てる。幕末維新は2％ほどで勝てた。
頭がいいというか狡猾なヒトラー・ナチスは合法的に政権を握った。ナチスの党員数は分からないが、選挙では1928年5月が得票数81万、得票率2.6%、これがたった5年後の1933年3月は得票数1728万、得票率43.9%、圧勝した。権力を握るとナチスは対抗党派をすべて表向きは合法的に潰したから、完全に一党独裁になった。
米国のリベラル≒アカモドキはヒトラーもびっくりの天才的策士がリードをがっちり握っているように思える。選挙のために「禁酒法を撤廃し景気浮揚を」とアピールしたFDRルーズベルト以来の民主党の決め技なのか、どんな手を使っても選挙に勝てばすべてよし、それが彼らの“民主主義”なのだろう。
「パンダハガーは昨日まで、今日から私はパンダキラー」・・・我らは「怪しい民主党の米国」を警戒しないと泣きを見ることになる。日高義樹著「米中時代の終焉」から抜粋する。
＜第2次大戦を巻き起こしたドイツは、ヒトラーの宣伝工作の結果、ナチ（社会労働党）があっという間にドイツ政治を握ってしまった。ドイツは欧州でも政治システムが確立されているという点で指折りの先進国で、デマに近いナチの宣伝（プロパガンダ）が国民を動かしたことは、今なお世界の驚きである。既存国家がいかに宣伝に弱いかを明らかにした。
今アメリカではソシアルメディア（ソーシャルメディア）と呼ばれるデジタルネットワークが強大な力をふるっている。ソシアルメディアが米国をナチス・ドイツのようにしてしまうのではないかという懸念が強くなっている。事実、そうした方向に動きつつあるように見える。
しかしアメリカは「宗教国家」と言われるほど宗教の力が強く、人々の考え方がメディアによって吹き飛ばされてしまうようなことはないと思われる。
ソシアルメディアの大手はグーグル、フェイスブック、ツイッターで、米国成人の73％がグーグル、68％がフェイスブック、25％がツイッターを利用している。50歳以下なら5人のうち4人、80％がこの3大メディアを使っている。
そうした状況の中で極めて危険であるのは、この3大メディアが米国保守勢力を監視する組織として、米国を変えようとしていることである。創始者たちは、自由な報道を主張し、より多くの人々に、より正しい事実を与えることを指針としてきた。
ところが2018年3月、グーグルは全社員にメモを送り、検閲機関としての役割を強調した。このメモをグーグルは「良き検閲」と名付け、自由な報道を奨励すると同時に、保守的な考え方を監視し、ネットワークを使わせないようにすることを新しい方針とした。
このグーグルの決定にはフェイスブックやツイッターも追随した。米国の影響力の大きいソシアルメディアがこぞって保守的な考え方を排除することになったのである。
この決定は明らかに米国の基本的な考え方である独占禁止法に反するもので、許されるべきではない。しかもこの行動の背景には、2016年に当選したトランプ大統領の政治的影響力の拡大を防ぐという思惑があった。
こうした新しいデジタルネットワークの動きは、米国における思想的検閲の始まりであり、ある意味では米国におけるヒトラーの再来と言えた。しかしながら、米国人の80％が利用するこのメディアの驀進を食い止めることは難しかった。
現実の問題として現在米国で起きているのは3大ソシアルメディアが協力して思想統制を行っていることである。リベラルな考え方を拡大するという主張のもとで、保守的な思想や考え方を弾圧しようとしている。米国社会を検閲するという仕組みがマスメディア全体を覆い、リベラルにとって役に立たない情報を一般には知らせないという、思想の弾圧と統制を始めている＞
・・・・・・・・・・・・・・
そして彼らはあらゆる手を使って大統領選に勝利した。この怪しい米国ナチスに日本は国家の命運を託す・・・考えただけで恐ろしくなる。中共ナチス、ロシアナチス、北鮮ナチス、それだけでもウンザリなのに、プラスして米国ナチスの「4国発狂枢軸同盟」・・・最悪だ。
第3次世界大戦を「冷戦」で勝つためには何よりも中共包囲網が大事であり、蒋介石、次いで毛沢東を支援した米国ナチスが再び三度支那に擦り寄る前に、目に見える形で包囲網を構築すべきだ。
もう加瀬英明先生を真似れば、A（豪）、B（英、ベルギー）、C（加）、D（蘭）、E（エバーグリーン＝台湾）、F（仏）、G（独）、H（香港）、I（インド）、J（ジャパン）などの「ABCDEFGHIJ＋アジア有志国包囲網」やインド大平洋条約機構（IPTO）で中共を封じ込めるしかないのではないか。
重要事項と優先事項、大事なことはいっぱいあるが、目の前の最大の危険、優先事項はコロナでもCO2でもない、中共対策である。音頭を取るべき日本がグズグズしている場合ではない。世界は日の出を待っている。
目安箱：ishiifam@minos.ocn.ne.jp
https://blog.goo.ne.jp/annegoftotopapa4646