地デジが終わった日

便利になるが、犠牲になる事（者）もあります。
でも、TVの番組が多くなれば、大味になり、昔のかぶりつきで見入ることはなくなったね。
なにせ嘘が多いからみたくないのよね。
ま、在日に乗っ取られているマスコミだから見たら読んだら洗脳されます。

夕刻の備忘録より転載します。
「アナログ放送」終了と共に「デジタル」も終わり、これからは単なる「テレビ放送」になるわけである。昔々、画面の端には「カラー放送」の文字が躍り、白黒テレビしか持たない者には随分と嫌みに見えたものである。今回も同様、画面の上下にアナログ云々、デジタル云々といった文字が消えて無くなり、普通のテレビ、普通の画面に戻る。

まさに昨日は、十年近く続いた「デジタル狂想曲」終了の日であった。

こうした大騒ぎを余所に、全くこれに対応せず静観した人達も多かった。折角、静かにこの日を迎えたのだから、土壇場でバタバタすることなく、「テレビの無い生活」を始めればよかったものを、流石にそうもいかないとみえて、電器店への駆け込み組も多かったと聞く。

しかし、こうした「特需」狙いの為なのか、如何なる背後関係によるものなのか、その裏側は知らないが、古いテレビもまだまだ現役で使えることは隠されてきた。ケーブルテレビを利用している家庭では、2015年まで「アナログ対応テレビ」で充分番組が見られるのである。

駆け込み組の購入理由の大半は、天気予報、災害情報、その他の人命に関わる緊急情報を逃しては大変だというものではないか。特別見たい番組があったり、スポーツ観戦など生活に繰り込まれている人は、早々に対応済みだと考えられるからである。デジタル、デジタルと五月蠅いが、ニュースも天気予報も本当に見られなくなるならそれは大変だ、といった認識ではないだろうか。

ところが、ケーブルならまだまだ見られるのである。マンションなどではケーブルを利用した共同視聴システムも多く、入居者の多くは手持ちのテレビで充分に天気予報も、緊急地震速報も見られる。買い換える必要もなければ、大騒ぎで納期未定のチューナを予約する必要も無いのである。

こうしたアナウンスは充分にあったのだろうか。「地デジに対応しなければ、明日から何も見られません」という脅し文句なら、嫌というほど見せられた。その一方で、「ケーブルテレビを御利用の方は、後4年間は見られる可能性がありますので、是非契約会社に問い合わせて下さい」といった話は聞いたことがなかった。
夕刻の備忘録より
総務省に問い合わせても、地デジの致命的な欠陥である「時差」の問題、「現実から数秒遅れて映像が入る」問題に関しては、決して積極的にアナウンスしようとしなかった。1秒が生死を分ける緊急地震速報の問題を問い質しても、そんなことは考えたことも無かった、特別の対応は取らない、取るつもりはないとの返事であった。

近隣地区で行われた総務省肝いりの「地デジ説明会」に参加して、この種の問題を質問すると、何と「別室へ誘導される」のである。他の参加者には興味のない話だから、別室でゆっくりとお話しを聞きましょう、という「恐ろしい台詞」であった。キャー恐い！
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嘗ては人類の夢の一つとして「壁掛けテレビ」が挙げられていた。余りにもセコイ「人類の夢」ではあるが、大昔は「携帯電話」と同様に真剣に語られていたのである。その二つともが現実になった。スパイ映画でしか見たことが無かった、腕時計に話し掛け、腕時計から映像情報を得るといった場面は、もはや日常の、それもかなり陳腐な一光景に成り果てた。
夢の壁掛けテレビが実現した今、肝心のその放送に見るべき内容は無くなった。局の数は増えても、何一つ見たい番組が無くなった。アナログが終わり、同時にデジタルが終わり、単なるテレビ放送に再び戻った昨日、それは本当のテレビの終わりが始まった日なのである。
大規模デモを伝えず、我が国歴史上最悪の「総理の犯罪」を伝えず、ありもしない「○○ブーム」をでっち上げ、国民的ヒーローもヒロインも一夜のうちに奈落の底に突き落とす。死者を冒涜し、生者を侮り、権力に阿り、外国勢力に媚びを売る。
本来「タレント」とは才能の意味である。そして昔から「無芸大食」という。芸は無くても何の才能も無くても、大食いだけは出来るという。その無芸が「タレント」を自称している。何たる矛盾であろうか。
無芸のタレント、学の無い学者、言葉を知らない評論家、儲けたことの無い株アドバイザー、昔の名前で出ている元スポーツ選手、歌えない歌手、踊れないダンサー、不細工な女優、売れていない売れっ子、そこには夢も憧れも、その欠片すら見出せない。そんなテレビを一体誰が見るのだろうか。如何なる理由で受信料を課そうというのか。
マスコミがこの半世紀で為し得たことは唯一つ。
醜悪な左翼政権を実現させた、唯これ一つである。
長年の夢が叶ったのだから、そろそろ退場して頂こうか。砂嵐映像がアナログ放送終了の印であったように、彼等の存在も、粉々に砕かれて空中に四散していくであろう。世の中にはやはり賤業がある、その証明をしてくれた彼等を、万雷の拍手で送ることにしよう。

日本人の素晴らしさ

日本の常識は世界の非常識と言われていますね。
弱者ならば世界に合わせればよいですが、世界並みに犯罪やテロが横行します。
日本が強者になれば、日本の常識が世界の常識になります。
安心できる社会を作るために、日本は最強になるべし。がんばるべし。

奄美のアマミちゃんお気楽ブログより
松山徹哉の「最強の日本再建！」 から転載
「世界の偉人たちが贈る、日本賛辞」という書籍を読んだ。日本を訪れた世界の偉人たちの言葉を集めたものであるが、読むにつれ、自分が日本人であることの素晴らしさ、誇りをというものを持つことができ、ぜひ多くの方に知ってもらいたいと思う書籍である。
今から１７００年以上も前に著された中国の歴史書「魏志倭人伝」には、日本のことを“盗窃せず、訴訟少なし”と記述されている。「物を盗まない」ということがわざわざ特筆されている。また、キリスト教を日本に伝えたフランシスコ・ザビエルは「盗みについてこれほどまでに節操のある人々を見たことがありません」と述べている。
さらに、静岡県の大森貝塚を発見し、日本考古学の父と呼ばれる“モース”も、店を開けっ放しにして出て行く店主、机の上に小銭を置いたままにしても、召使が一切手にふれない態度、クリーニングに出すために持っていった召使は、若干の小銭がポケットに入っているのに気づき持ってきたことなどの行為に対して、非常に驚いている。また、発明王のエジソンも、日本人従業員の岡部青年に対し、「自分の子供たちは、しょっちゅう自分の周りから金品を勝手に持ち出していくが、この日本の青年はテーブルの上にお金が置いてあっても、手をつけることなどまったくない」とその人間性に驚嘆している。
私たち日本人からすれば、「盗む」行為は犯罪であり、やってはならないことだという道徳心がしっかり根付いており、常識となっている。しかし、外国ではそうではないということである。その他、多くの偉人たちが、日本人の「正直さ、礼儀正しさ、勇敢さ」などを異口同音にあげている。そうした日本人の精神性の高さは、おそらく世界でも群を抜いているに違いない。
尖閣列島、北方領土、竹島などが外交問題となっているが、日本人の感覚からすれば、勝手に人のものを盗む許せない行為である。しかしそれは日本から見た常識であって、その常識が海外では通じない場合が多いのだ。そうした事実をしっかり踏まえた上で外交を展開しなければ、日本はますます窮地に追い込まれていくだけだ。お人好しだけでは世界の中で生き抜くことはできない。
逆に言うならば、この日本人の精神性の素晴らしさを世界の常識としていく責任が日本にはあると思う。その時にこそ本当の世界平和が訪れるに違いない。
戦後の廃墟から、数十年で世界第２位の経済大国になったことは、世界の奇蹟と言われているが、それだけの力が日本にはあるのだ。日本こそが、真の意味において世界のリーダーになって、豊かさと平和を世界に導くことができる唯一の国だと確信している。そうした夢のあるビジョン、戦略をしっかりと持って国家運営を行ってほしいと強く願う次第だ。戦略も何もなく、目の前の問題だけを対症療法的にこなそうとしている政策に、そして国民のことよりも自分の選挙のことしか考えていない政治家には、国民も、もういい加減うんざりしているのだ。

紙面では「消費税増税せよ」といい 新聞代には「税率軽減」求める甘え

公平で正しい情報を伝えるという基本があるから消費税を軽減したり免除したりするのは、
食料品など生活必需品の税率を低くするのと同じです。
しかし、国民の利益よりマスコミの利益を優先する「左翼」の巣窟が
ヨーロッパの税制を取り入れるのは、国民を馬鹿にしています。
黒幕である財務省も解体させねば、未来永劫増税が続きます。
増税や新たな税制を作るたびに、天下り先が増えるのですから。
仕事が増えて人員を増員しなければ、、が税制が認められた次ぎの台詞です。

堕ちた天使より転載します。

大手新聞社の社説や記事では、消費税の増税が必要だとする論調が圧倒的に目立つ。一方で、大手新聞社など130社以上が加盟する日本新聞協会は、消費税について「軽減税率の適用」を国に求めている。
「財務省主導の増税路線にマスコミも乗っかっています」「消費税が上がっても大手新聞社は困らないカラクリがあります」――みんなの党の山内康一・衆院議員はブログ（2011年6月19日）でこう指摘している。
財務省と大手マスコミは蜜月状態？
山内議員がいう「カラクリ」とは、「大手新聞は『新聞購読料は消費税対象外』という主張をし、その主張に財務省はOKを出している様子」のことを指す。「財務省と大手マスコミはすでに蜜月状態にあります」とも書いている。
確かに、大手新聞の論調は、消費税の増税に前のめりだ。たとえば菅政権が、消費税について「2010年代半ばまでに10％に」とした、税と社会保障の一体改革案を決定したことを報じた2011年7月1日付各紙朝刊をみると、次のような文言が並んでいる。
「（税率10％の表現を弱めようとする声を）はねつけた点は評価していいだろう」（読売新聞、社説）、「（引き上げ時期をあいまいにしたことなどについて）原案から大きく後退した」（日経新聞、社説）、「消費増税と社会保障改革は待ったなしだ」（朝日新聞、解説記事）
一方で、新聞協会は11年7月12日、経済産業省が募集していた12年度の税制改正要望に対して、要望書を提出した。協会担当者によると、要望書の中で消費税については、軽減税率の適用を求めた。消費税関連を含む国への同様の要請は「今年が初めてではなく、以前から行っている」そうだ。
ドイツなどで「軽減税率」新聞に適用
OECD加盟の「ほとんど」の国では、消費税に類する税制で、新聞には軽減税率が適用されるか、中にはゼロ税率の国もあるという。確かにドイツやフランスなどで軽減税率を新聞や食料品などに適用している。
また、要望書の中で、軽減税率を求める理由としては、新聞は、民主主義の健全な発展や生活向上に寄与しており、民主主義の基盤を支えるリテラシーの向上に不可欠だと説明しているという。
消費税率の10％への増税は国にとって必要だが、自分たちの業界には税率軽減を――こうした主張には、どの程度説得力があるのだろうか。
みんなの党の衆院国対委員長、山内康一議員に話をきくと、「矛盾があるし、フェアじゃない気がします」と答えた。文化的な意義の話をするならば、情報発信メディアは新聞だけではない。さらに、増税で新聞が高くなると所得が低い人たちが困る、という主張ならば、低所得の人たちへ税の一部を還付するなど別の形を取れば良い。いずれにせよ、「新聞を特別扱いする必要はありません」。
「載っけてくれなくていい」と言い放つ新聞協会
元財務省官僚で、「これからの日本経済の大問題がすっきり解ける本」などの著書がある、高橋洋一・嘉悦大学教授にもきいてみた。

高橋教授は、新聞の「消費増税必要」論調について、「財務省の主張に媚びることで、自分たちへの税率は甘くしてもらおうという期待が透けてみえる」と指摘した。新聞業界は「自分たちの利益に忠実」で、消費税だけでなく、再販制についても「手前ミソの議論」をしている。「おかしな話です」。
消費増税をめぐる新聞の社説などでの主張と、新聞への軽減税率適用の要望について、「矛盾だ」との指摘も出ていることについて、新聞協会にコメントを求めた。

担当者だという男性は「コメントはない」「ノーコメント」「載っけてくれなくていい」と話した。「記事化する際、『ノーコメント』で良いか」と確認すると、「コメント載っけたいのはそっちの都合でしょう。載っけなくていいって言ってるでしょ」と先方が電話を切ってしまった。
念のため電話をかけ直し、コメントを載せたいので、検討して欲しいと改めて伝えると、同じ男性が出てきて「載っけなくていい」と話し、また電話を切った。
j-cast

うちは日本製ですから」台湾新幹線、安全性を強調！！安全確保の中核となる自動列車制御装置も日本製！

中国には危機管理の思想がない。
あるのは、権力維持管理である。つまり国民は権力のために従う者であり
犠牲になるのは英雄である。
しかし、犠牲者を英雄扱いをしないので、奴隷扱いです。
国の為に純粋に死ぬ人は皆無です。

危機に立つ日本より転載します。
「うちは日本製ですから」台湾新幹線、安全性を強調
台湾高速鉄道の訓練用模擬運転席。自動列車制御装置（ＡＴＣ）が作動する様子がわかる＝台湾・桃園、村上写す
　中国温州で起きた高速鉄道列車事故を受け、台湾高速鉄道（台湾新幹線）が２５日、桃園駅近くの施設で一部メディアに対し、運行システムの説明会を開いた。
　技術担当者は「中国の事故はまだ原因不明だ」と直接の論評を控える一方、「我々は日本と同じシステムを使っている。あのような事故はありえない」と自信をみせた。 　台湾新幹線は２００７年初めに開業。台北―左営（高雄）間３４５キロを最速９６分で結び、ピーク時は１時間に６本が走る。導入時に複雑な経緯をたどったため、独、仏製品が交じっているが、車両は７００系新幹線をもとにした日本製、安全確保の中核となる自動列車制御装置（ＡＴＣ）も日本製だ。
　この日は訓練用の模擬運転装置を使い、追突を防ぐ仕組みを解説した。最高速度の時速３００キロで運転中、前方に止まったままの列車があるとの想定。警報が鳴りＡＴＣが作動、ブレーキがかかり１キロ手前で完全停止するまでの様子が公開された。