強みは「モノ造り」にあり

天下御免！ ○○に物申すより転載します。
　このところ円高で２３日朝、ニューヨークで７８円半ばであった。
マスコミは円高になるとパブロフの犬のように輸出産業が打撃を受けるといい、
わが国の経済がつぶれるのではないかと思わせる報道をする。
　急激な為替の変動は一時的な混乱をもたらすだろうが、わが国の経済はそれほど脆弱だろうか。
第一、わが国の経済が輸出依存であるということが間違いであることは以前もグラフで示した。
　わが国の輸出依存度は１５パーセント弱、それより低い主要国は米国ぐらい。
ドイツ、中国、韓国は３０パーセント台の半ばだ。この国々を輸出依存というならばわかるが、
わが国を輸出依存というなら輸出依存でない国はどこだろう。
　為替変動の影響は中国や韓国が大きいことは明らかで、彼らは自国通貨安政策に躍起になっている。
グローバル市場に価格で勝負しているからだ。
　小生が子供の頃、１ドルは３６０円の固定相場であった。
その後、ニクソンショックがあり、プラザ合意があり、いまの８０円を切るところまできた。
約４０年で４・５倍以上の円高だ。
　この間にわが国の輸出は減ったのかといえば、逆に大幅に増えている。
円高にもかかわらず、輸出競争力が上がったということだ。
輸出が増えたといっても内需も増えているので輸出依存が上がったわけではない。
国内市場も大きくなっている。
　では、なぜ輸出競争力が付いたのかといえば、品質の向上にあるだろう。
オイルショックが契機だと思うが、大量生産から高性能、高機能へ向かったのだと思う。量より質だ。
　新製品の開発には他社の真似のできない性能、機能を、消費者の手の届く価格で提供する。
それには生産技術の向上、新素材や部品の開発、徹底した無駄の排除、省エネなどさまざまな努力を必要とした。
小生の設計部門で働いた経験の実感だ。
　下請けなどという言い方をされるけれども、中小、零細の部品メーカーなどは高い技術を有するところがあり、
わが国の製造業の大きな柱となっている。こうした企業はわが国独自に発達しているし、国の財産だと思う。
　今回の大震災でわかったことは東北にはこの種の企業が多かったことだ。
その被害のために大手メーカーの生産に支障をきたした。
それはわが国のみならず、ＧＭやアップルなども影響を受けた。
マスコミの持ち上げるサムスンなども部品供給で困っているのではないか。
　韓国はサムスンや現代自動車といったところが世界市場に輸出をしている、わが国も見習おうなどといっているが、
韓国は輸出が増えてもわが国には対しては赤字になる。
これはわが国から資本財、生産財を輸入して、消費財を輸出する構造だからだ。中国も同じ構造になっている。
　わが国の強みはモノ造りにある。それもよその国にないものを造るところにある。
消費財はすぐに価格競争力の問題になる。
生産財、資本財は個人ではなく企業が購入するので、価格より性能、納期、数量など非価格競争力がものをいう。
マスコミの目にとまらないところが強い。
　また、原発や高速鉄道、火力発電、さまざまなプラントなどにも強みがある。
橋梁やトンネル掘削などの技術もある。
　このようなわが国の強みを政治が消している。
民主党政権は科学・技術についての理解というか、考えがないのではないようにみえて仕方がない。
経済成長、産業などを考えることが少ないからではないか。
　わが国の技術を使いこなす政権がわが国の復権をなすのではないか。
民主党にはできないし、マスコミの報道も期待できない。

一枚の領収書が菅首相を追い詰めている理由

幸福実現党観察日記より転載します。
7月19日、国会。
「現在の政権与党が、かつて自国の国民を拉致した他国のテロ集団に二億円を超える献金していた」
　……こんな恐ろしい事実が明るみに出ても平然としている菅首相。
そして、それを全く報道しようとさえしない日本のマスコミ。 (「赤旗」すら無視しているらしい)
　このまま、独裁者菅首相のおとぼけがまかり通ってしまうのか、と思いきや、
もう一つの献金問題が、その翌々日の7月21日、国会で問題にされた。
【.崩壊寸前！菅が拒絶する“領収書問題”の深い闇2011.07.21】
簡単に状況を要約させていただく。
菅首相は、韓国人K氏からの違法献金を受けていたが、「返金した」と居直っている。
「では、返金した際の領収書を出して欲しい」
　……そう詰問された首相は。
なんと、国会を、止めてしまった。
領収書の提出は、事前に申し入れがしてあったはずだ。
なのに、この日、詰問されるや、菅首相は領収書を出すこともなく、日本語として問答になっていないような答弁を繰り返し、国会は中断に告ぐ中断、速記停止七回。
あげく、突然休憩に入り、画面にはヴェニスの映像と音楽が流れ、三十分その状態だった、という。
国会の主要な案件は午後にずれ込んだ。
西岡参議院議長をして、「首相は日本を滅ぼすおつもりか！」と激怒させた一件である。
【首相の「居直り」「はぐらかし」で７度中断　西岡氏「日本を滅ぼす気か！」】
この件に関して、マスコミは、「また自民党が下らない問題で質疑を止めている。困ったものだ」という論調で小さく取り上げている。
唯一(といっていいのではないか)きちんと取り上げたのが、
7月21日木曜日、関西テレビ　ニュースアンカー　献金問題報道
さすが関西。
まことにこの番組のこの報道はお見事であった。
拉致被害者の増元事務局長の涙が出るようなコメントもきちんとはいっているし、他のマスコミが全く無視しているという、その異常さにも触れている。
　(TBSの「ひるおび」にて、宮崎哲弥氏が出演した回でこの件が紹介された、という話を聞いた。出席者から、「領収書なんてどうでもいいだろう」的に否定されると、宮崎氏は「これは普通の献金とは違う！」と一刀両断してくださったという)
ところで、なぜ、領収書一枚で、菅首相が追い詰められているのか、簡単に整理してあるところが少ないようなので、ちょっとまとめておく。
まず、菅首相は韓国人K氏から、違法献金を受けた。
首相サイドは、外国人とは知らなかった、そして受け取った金は返金した、という。
だが、領収書が出せない。
仮に、出せないのは、領収書がないからだ、とする。
領収書がない、ということは、返金した証明ができない、ということだ。
相手が外国人だと知っていて献金を受け、返金した証明が出来ない、となれば、これは、政治資金規正法http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S23/S23HO194.html、第22条の6により禁止されている「外国人の献金」に抵触し、第28条により、5年間の公民権停止になる。
そもそも、「やましいことがないなら1円からでも領収書は公開しろ」と言ってたのが民主党 ではなかったか。
では、領収書があった場合、なぜ出せないのか。最も有力な説が、「日付の違い」という説。(これは山谷議員が詰問していた。「知っているぞ」、というわけである。)
　菅首相は、この違法献金に関して、三月十一日に朝日新聞で報道されたため、「それまで、外国人とは知らなかった」として、「三月十四日に返金した」と答弁した。
当然、三月十四日の日付の領収書があるはずである。
だが、自民党・山谷議員によれば「返金したのは十四日ではなく、震災前日、三月十日、神奈川県の保土ヶ谷パーキングでこっそり返却した」という話がある、という。(よく掴んだものだ。)
普通に考えれば、領収書の日付は三月十日、ということになっているだろう。
これが正しかったとしたら、なぜパーキングのようなところで返金したのか、ということになる。どう見ても「こそこそ返した」という印象が否めず、それは、菅首相サイドが、献金をやましいお金だと認識していた、ということになるまいか。
　ここまで考えていくと、 菅首相の国会での、「相手が外国人だと知らなかった」という発言は、虚偽答弁ということになり、上記した22条に触れて、やはり公民権停止になるはずである。
なお、領収書の未提出の理由には、ほかにも様々な説があって、領収書の相手が韓国名だからまずいのだ、とか、相手の韓国人と今トラブルになっているからまずいのだ、とか、いろいろな憶測が為されているが、定かではない。いずれにせよ、上記した規制法にひっかかって公民権停止になるのを恐れているのではないか、と言われている。
この「領収書」、菅首相は「前例に則って出す必要がない」と言っているが、細川内閣の時に似たようなケースがあって領収書の提出が為されているのでこの言い訳もきかない。
　「領収書を紛失した」なら即刻再発行して貰えばいいが、それもしようとしない。
　目下、首相は、「領収書は弁護士が預かっている」で逃げようとしている。
　……さあ、それで通るだろうか。
　すでにこの件に関しては東京地検に告発状が出され、捜査がはじまっているという。
【菅首相「違法献金」急展開　東京地検　捜査開始】ゲンダイネット
http://gendai.net/articles/view/syakai/131436
この件で暴君・菅首相の首がとれれば、それに越したことはないのだが……。
七回中断の国会の中継動画はこちら。
ところどころ無音になっているのは、実際テレビ中継が音声を切っているため。
　2:29からいきなり領収書問題がはじまるが、中断につぐ中断、なんと七回。
中断の間は、「ただいま速記を中止しておりますので音声は放送しておりません」として、無音のまま数分間、紛糾した国会の映像が流れている。
(無音の間は、流れる書き込みのコメントでも読んで再開をお待ち下さい。)
領収書一枚を出したがらず、のらりくらり逃げ回って恥じることのない男。
これが日本の総理大臣だ。

　日本人は、二年前の選挙で、マスコミに乗せられて、幸福実現党を嘲笑し、
大川総裁が「伏してお願い申し上げます」と手をついて頭を下げたのを蹴って、
この男とその党を選んでしまったのだ。
早くこのケリをつけなければ、この国はいよいよ取り返しのつかないところに落ちていくだろう。

なお、この動画には【副音声】と称される、西田議員のクリアーな援護射撃も時折入っている。
　西田議員は7月25日、月曜日、質疑予定が入っている。
以前「覚悟しといて下さい 」と菅首相に言い切った、西田議員。
……仕事がなければテレビにかじりついて、応援コールを送りながら見守りたいぐらいだ。
　活躍を心より、ご期待申し上げたい。(←この日の国会、テレビは放映していなかったですね。
ネットの「衆議院TV」などで見るしかないんですね……ますますテレビは不要になるなあ)

中国の「国防動員法」

平和ぼけの日本人の皆様ーーー
となりの中国人観光客や労働者が突然豹変するんですよ。
そんなばかな！と思うでしょうが、菅総理が北朝鮮と仲良しですからね。
知らない間に外国人に乗っ取られているのです。

日々のストレス溜めまくりさんより転載します。
先日、子供が通う大学の父母会に出席しました。
地方の集まりなので、２０人くらいかな。
一人ひとりの近況報告の時に愛知が抱える『外国人留学生アクティビティ特区』の話をして、日本人学生が日本において就職差別をされる可能性があることをお話しました。
『外国人アクティビティ特区』とは、昨年愛知県が国に提出した特区制度の提案です。
大学卒、大学院卒の外国人留学生が愛知県で就職する際に大変な特典を与えるというものです。
就職活動中というだけで、滞在ビザを延長できたり、住まいの賃貸も家主に税金から補助が出たり、
雇った会社にも補助が出たり、就職したら、所得税を減免したり、、、、、
まあ、いたせり、つくせり、というわけで、コレが認められたら全国の外国人留学生、愛知にどっと来ますね。
日本人の税金でなんてこと考えるんでしょう。
誰の発案か知りたいもんです。
で、大学の職員さんと別室で一対一で子供の成績とか話すのですけど、そこはおいておいて
事前に伺いたいことを葉書に書いて提出するのですけど、その時にこう書きました。
『お世話になります。
少し心配していることがあります。
昨年、中国で「国防動員法」というのが発令されたと聞いております。
これは、中国が有事となると、外国に住んでいても、ある程度の年齢の男女が全て兵士となるという法律らしいです。
隣で勉強している中国人が突如兵士に変わる可能性があるわけです。
これに対して日本人学生の安全を大学としてどのようにお考えでしょうか？』
という感じですね。
職員の方はとても、丁寧に、
「全く知らなかった。しかし、危機感をもって安全性を高めるべきだ。
これから、気をつけて情報を集めます」ということをおっしゃってくださいました。
中国人学生、すっごく増えているそうです

死者数発表に記者怒る、逃げる鉄道部長を袋だたきか＝中国高速鉄道事故

脱原発運動の方、人権擁護の方、なぜ中国を非難しないのでしょうね。
純粋ならば、馬鹿者といえるが、スパイならば許せません。
ほとんどが後者ですね。

日々のストレス溜めまくりさんより転載します。

　中国大手検索サイト百度の掲示板「百度貼〓（口へんに巴）」に、24日に開かれた浙江省温州市で起きた高速鉄道事故関連の記者会見で、鉄道部の王勇平報道官の発言をきっかけに記者が怒り出し、会見会場から逃げ出そうとした盛光祖・鉄道部長が記者らに袋だたきになったとの情報が書き込まれた。この掲示板の内容やリンク先はすでに削除されている。波蘭華人網など海外の中国語メディアが伝えた。

■「中国鉄道の高速化」に関する写真
　報道各社に対し、中国共産党中央宣伝部は「報道各社は鉄道部が発表する情報をタイムリーに報道し、独自報道を控えること。特に、傘下の新聞、出版物、ウェブサイトをしっかり管理し、高速鉄道に関連するリンクを制限し、反省報道を行わないこと。死傷者の人数や状況に関する情報は、新華社の原稿に基づいて報道すること」などと通達した。

　王報道官は記者会見で、「今回の追突事故のうち、Ｄ3115列車には558人、Ｄ301列車には1072人の乗客がいた。事故による死者は35人、負傷者は 192人、負傷者のうち132人が入院した。事故の具体的原因は、調査・分析中」と発表。博訊新聞網は「死者が36人未満となっているのは、死者36人以上の事故が起きた場合、市共産党委員会書記が更迭されるという理由による」と指摘した。
　救援作業に携わったある作業員は、「死者は一部報道が伝えている41人に収まる訳がない。具体的には言えないが、100人前後だろう。というのも、われわれのチームだけでも20数体の遺体を運んだからだ」と話している。
　王報道官は記者会見の席上で、「被害者の名簿がいつ公表されるのか」という記者からの質問に対し、「その時になれば、必ず公表する」と答えた。（編集担当：松本夏穂）

さぁ、もりあがってまいりました
まぁ、被害者の名簿やら遺体の確認やら
普通なら出来る事をあえてやらない辺りは流石支那ですなぁ・・・って事で
そうは言っても、記者会見で会見した相手が記者にボコられるって
流石土人国家ですなぁもう少し知的な対応・・・(;゜д゜)ァ....
できねーかぁ
中国共産党だからなぁ
ほれ！！
人権団体の皆さん今こそ叩くべきときですよ！！
え？？
憧れの理想国家中国がそんな野蛮な事するわけが無い？？
何かの間違いだ？？
・・・
死ぬまでぬるま湯に浸かって
精神壊して死んでしまえ！！

菅政権に新聞が甘いのは横並びの御用機関に成り下がったから

大新聞社の社屋がある土地はほとんどが政府から払い下げだから、政権にあまい原因だとすると、
自民党には辛くしたのはなぜ？
民主政権になったら払い下げに上積みがあったから？
そうじゃないね。
基本的に、戦後日本精神を持っていた人達が粛正されて、赤だった人が代わりに中枢に入り込み、
中国や朝鮮の傀儡になったのが原因です。
だから払い下げてもらえたのだ。SAPIOさんもっと勉強してね。


堕ちた天使より
　いったん退陣表明したくせに、ズルズルと宰相の座に居座り続け、鳴り物入りで抜擢した復興相の暴言辞任でも責任を取らない“あの人”を、なぜ大メディアは許してしまうのか。政治評論家の森田実氏は、菅首相を始めとする情けない政治家たちを甘やかしてきた新聞、テレビの責任は重いと指摘する。

なぜ、新聞、テレビなどの大マスコミは菅政権にこれほど甘いのか。
結論から言えば、特に東京に本社を構えるテレビや新聞各社が、横並びの政府御用報道機関に成り下がっているからである。
そもそも、大新聞社の社屋がある土地はほとんどが政府から払い下げられたもので、大新聞社はその土地を使って不動産業を営み、経営を支えている。
　過去において、新聞の全国一律定価販売などを巡り、新聞社への独占禁止法の適用問題が表面化した時、各紙は一斉に政権攻撃を強めるが、適用見送りになると、一気に攻撃が沈静化するという茶番劇を、私は何度も見せつけられてきた。
要するに、これら大新聞社は、一見すると政権に対して批判がましいことを言っているようでも、実は駆け引きのための揺さぶりをしているに過ぎないのだ。国から放送免許をもらっているテレビ局も事情は似たりよったりである。
　かつてマスコミは司法、立法、行政を監視する「第四の権力」と言われたものだが、今や「第一の権力」と言っても過言でない巨大な力を持つようになっている。

　その典型が『読売新聞』だ。同紙は6月3日付社説で、こう書いた。
〈大連立によって国難に立ち向かい、日本再生の具体像を提示すべきだ〉
　次の衆議院選挙まで約2年。民主党と自民党が連立政権を組めるわけはないのに、読売は自分が政治を動かす権力者になったつもりで大連立を声高に叫んでいるのだ。2007年の大連立騒動の時もそうだったが、メディアとして傲慢と言うほかない。
　かつての自民党政権と官僚の蜜月時代には、メディアの力はそれほどでもなかったように思う。しかし、小泉政権が郵政改革を断行するために「抵抗勢力」と名指しした族議員を排除する過程で、メディアと政治権力は「反官僚同盟」とも言うべき関係を結ぶに至った。
自民党から政権を受け継いだ民主党も「政治主導」の名の下に、過剰なまでの官僚排除を打ち出す一方、メディアも官僚を叩くことで自らの相対的地位を高めていった。その結果、大手メディアに「官僚を叩けば受ける」という安直な報道姿勢が目立つようになったのだ。
　そうした報道姿勢の弊害は、今回の震災報道にも表われている。
実際に現地を見れば分かるが、今、被災地に欠けているのは「復興に向けたカネ」と「中央政府の存在感」である。
これらは、内閣が行政の担当者である官僚に仕事をさせることで、初めて実効性が担保される。
しかし官僚を排除した「政治主導」を掲げてきた菅内閣は、官僚を全く使いこなせていない。
こうした問題を追及している大マスコミを私は知らない。
　さらに言えば原発事故のすべての責任を東電に押し付けている菅政権の姿勢に疑問を呈する報道もほとんどない。
私の知る限り、6月24日付『東京新聞』で、民主党の山口壮衆院議員がインタビューに答え、政府の原発事故対応の問題点として「政府が責任を持って解決する気迫が足りない」「統合本部が東電にあることもおかしい」と言っているぐらいだ。
3.11直後から「東日本大震災への対応のために、一時、菅政権への批判を控える」といった風潮が一部のメディアにあったのは確かである。しかし私は、政治家やジャーナリストのそんな「配慮」は、百害あって一利なしと考える。
政治指導者はもちろん、マスコミ人も物事の「是非」を曖昧にしてはならない。批判を忘れたら民主主義は成り立たないからだ。批判精神を捨てたマスコミは有害である。
※SAPIO 2011年8月3日号

2011.7.17御法話「霊性の時代べ」ポイント2

心に届けたい 自由な風より
続き
霊的な真実に目覚めて、「自分が霊的な存在である」
「心の波動が悪しきほうに傾いていたら悪霊を呼びすいし、
良いほうに傾いていれば良い霊を引きやすい存在である」
「あの世とこの世とは表裏一体で、連し合っている」ということを知るようになれば、
それが、ある意味での最初期の悟りだといえると思う。
これは、「霊性への目覚め」
決して古代人の思想ではないということを知らないといけない。
昔は、亡くなった方は天上界へ行くか、地獄界に堕ちるか、
地上界にしがみ付いているかの、基本的に三通りしかなかった。
テレビやインターネット、携帯等のある現代になれば、
急にそのような世界がなくなるかといえば、そんなことはない。
これらは、目に見えない世界の存在を立証するツールでもある。
離れた人と交信ができ、会話ができ、画像が送れるのは信じられないことだが、
霊界では起きていること
私も常日頃、いろんな人の想念を受け、声も聞こえ、姿も見えている。
今、機絨を使って、ある程度そ世界に近づいているのかもしれない。
霊性の時代の証明としては、難しい病気が治る奇跡的も起きているし、
霊的現象が身に及んで声が聞こたり、光が入ってくる感覚や暖かくなる感覚を得たり、
金粉が降ったり、自分の力ではないような仕事の成果が挙がったり、
偶然のような人との出会いがあること等がある。
総合すると、心の法則は決してなくならないということ。
この世とあの世を行き渡っているルールは決て捻じ曲げることができないということを知っておくこと。
私自身は最高度の能力を持っている一人。仏教でいう神通力に相当するものを持っているし、
過去世リーディング、前世まで遡って原因を探究するカルマリーディング、
体の悪いところが分かり、内臓の意識と会話することができる。
また、時空間を超え、地球に着く前の時代の意識を現代に甦らせて、
話をさせる宇宙入りーディングもできる。
その他、天上界の霊流を引いて放射することでエクソシストができる。
これができるようになると、現実に病気治し等ができる。
ただ、霊に言い分があって取り憑いている場合は、その言い分を聞いて説得しないと、
なかなか憑いている霊は納得しない。
だから、教学が一定以上いる。説得できれば、霊を取り外くことができる。
悪魔の場合は、向こうから積極的に攻撃していることがある。
教団、あるいは霊能者の隙を狙って攻撃してくる。
こういう場合は、非常に厳しい戦いになることがある。

・(霊的現象は)基本的に信ずる心から起きている。
例えば、イエスの生前、弟子たちには奇跡があまり起せなかった。
しかし、イエスの復活があり、弟子たちはイエスを信じるようになった。
その信仰の力で奇跡が起きるようになってきたと考えられる。
信仰の力で奇跡が起き、奇跡が起きることで大伝道が起き世界伝道の情熱が湧いて来たといえる。

・「霊性の時代へ」とは、決して時代遅れのことではなく、いちばん大事なことを教えている。
「人間と何か」「人間の本質とは何か」ということに対する答えを、出しているということ。
現代の科学はこれに答えられない。決して怯むことなく、着々と前に進めていくことが大事。

・「(信仰によって)病気が治っても、それで証明にはならない」と言われても、
「医者が絶対治らない」とっていたものが治れば、「絶対治らない」という論拠は崩れる。
だから、実証を積み重ねていくことが大事

・日本での伝道がまだ十分でない理由は、信じない力が強く働いているから。
教育、あるいは教え込まれた常識によって、信仰による現象を止める力が非常に強く働いている。
「実際はそうではない」ということを、これから実証して、覆していかなければならない。

・少数であるほうは強い言念を持って、押して行かなければいけない。
それを強く心に念じて、「霊性の時代」を拓くべく努力していきたい。
(*´∇｀*)