橋下さん 大阪維新の会よガンバレ

星のかけら　さんより転載です。

大阪の橋下知事が辞任を表明して次の大阪市長選に立候補する。
マスゴミが橋下さんのことをやたらこきおろすので、
支持率が現職の平松市長さんと五分五分になったという話もある。
出る杭を叩く典型的な例で、
どこまで行っても相変わらずな日本の風潮です。

　　　　　　　　　　　　　　　＊

東日本大震災が不幸にも発生して以来、国家安全保障からしてすべての機関が
東京に一極集中しているままでよいのかという論議がぼちぼち出始めた。
あたり前のことであって、今から考えようでは手ぬるい。
TPP話もマスゴミ報道では農業が大変になることだけに矮小化されているが、
食料自給率に対する話題がほとんど出ない。
自給率が１４％になると予測されている。有事も地震と同じです。
地震は起きるけど有事は起こらない。憲法九条があるから大丈夫ぃ。
朝日る連中は大体そんな程度の危機感しか持っていない。

　　　　　　　　　　　　　　　＊

橋下さんの都構想には賛成です。まさかの時には東京にかわる
第２首都は必要なわけで、大事が起こってから考えるでは手遅れです。
橋下さんの都構想は、府市の二重行政をやめて行政効率を上げることに
集中しているようではあるものの。
府が５兆円、市も５兆円の借金がある。四条畷市、守口市、泉佐野市、
摂津市、池田市等々、夕張市のように財政破綻をするに近い状況の自治体が大阪には多い。

　　　　　　　　　　　　　　　＊

狂産党黒田府政による左翼仲間組織へのバラマキから始まって脳天気の横山ノック、
ええ加減に借金を増やした公明党大応援の太田房江大阪前知事さん時代を考えると、
橋下さんが知事になり府政は改善されつつある。
それに何よりも朝鮮学校に対する姿勢や府教育のありように対する大阪維新の会の主張には、
国政を担っている政党政治家にもっとも欠如している国家観がうかがえて賛同できることが多い。

　　　　　　　　　　　　　　　＊

民主党、自民党、創価学会公明党、その他朝日る左翼政党、
これらの既成政党は日本の国づくりのために戦後長きにわたっていったい何をやってきたのでしょうか。
年金支給を遅らせるぞい、承知しないと破綻するぞい、などと国民を恐喝しようとしているのです。
国としてもっとも卑怯な手口を平然とやろうとしている。

　　　　　　　　　　　　　　　＊

直近の府議会議員選挙の投票行動のままで大雑把に換算すれば、
大阪維新の会から２０名以上の保守議員を国政に送り出すことができる。
朝日る左翼マスゴミは橋下つぶしのキャンペーン報道を徹底的にやることでしょう。
また負けたか八連隊の軟弱な大阪住民ではあるけれど、
朝日るマスゴミの意図を見抜いてここらで一発意地をしめせるのかどうか、注目です。

橋下さんを中心とした維新の会が健闘すれば、国政にも新風を送れる可能性がある。

普天間基地移設問題―― 仲井真知事は、国家レベルの判断に従うべきだ！

[HRPニュースファイル068]　転載

普天間飛行場移設問題について、米政府が「普天間飛行場の固定化」
という言葉を使い、日本に「辺野古への早期移設」を迫っていることが
22日分かりました。

米側が「固定化」に直接言及するのは異例のことで、背景には財政難に
よる計画見直し論があると見て、日本側は危機感を強めています。

米側の強硬な姿勢を伝えられていたため、野田首相は所信表明演説で
「普天間飛行場の固定化を回避する」と述べました。
移設を急がねばならないとのメッセージです。

今月19日には玄葉外相が、22日には官房副長官が相次いで
仲井真知事と会談し、政府の方針に改めて理解を求めましたが、

仲井真知事は「県外移設」を繰り返すばかりで双方の溝は埋まらず、
事態は暗礁に乗り上げています。

米軍普天間飛行場(宜野湾)の移設問題は、今年4月12日で、日米政府が
初めて普天間移設に合意した1996年4月12日から、なんと15年が
経過しました。

昨年の沖縄知事選では「普天間飛行場移設」が争点となりましたが、
幸福実現党・金城タツロー候補以外の二人は「県外か国外移設」と
米軍基地排除を訴えていたため、金城氏以外の誰が知事になっても
基地問題は解決せず、日米同盟に亀裂が入ることは目に見えていました。

昨年、私も普天間飛行場のすぐ隣の普天間第二小学校のグランドに
立ってみました。すぐ真上を手が届きそうなくらいの近さで飛行していく
状態は背筋が凍るくらい恐ろしいものでした。

住宅街に囲まれた普天間基地の「固定化」を回避し、いち早く、
海と山に囲まれた辺野古に基地を移転し、安全性を確保すべきです。

普天間基地移設問題の結論は、日米両政府が年月をかけて出した
「辺野古移設」以外に無いのです。

ここまで事態を複雑化させた民主党政権の所業は大罪ですが、
今回、問題にしたいのは、仲井真知事や名護市の稲嶺市長の姿勢です。

閣僚が次々と沖縄入りし、国家の方針を説明しても、
「辺野古移設は白紙にすべきだ」など、日米合意の見直しを迫る
ばかりです。

本日24日、午前・午後の２回に渡って、２隻の中国の漁業監視船
が日本の接続水域に出入りを繰り返していたことが判明しました。
中国の尖閣侵攻は目前に迫っています。

国難が迫っている今、仲井真知事らは国家の判断を拒絶すべき
ではありません。

仲井真知事が、混乱の種をまいた民主党への反発を強めている
気持ちは分かります。しかし、仲井真知事の感情やプライド、
特定支持母体からの圧力等によって、

国家の安全保障の根幹が揺さぶられてはたまりません！

地域が独自色を出して繁栄することは重要です。
しかし、国防や外交、震災対応など、一地方のレベルを超えた
重要かつ迅速な判断が求められる高次な事象については、
自治体は国家の判断に従うべきです。

例えば、1995年の阪神・淡路大震災では、当時の兵庫県知事が
左翼寄りの人で、自衛隊への救援要請が遅れました。

過去には自衛隊による防災訓練さえ拒否していた人です。
知事の許可が下りずに、人命救助が遅れるなど
決してあってはなりません。

民主党は「地方主権」を掲げているからと言って、東北大震災後の復興を
「その県で頑張ってください」などと言えるでしょうか？国防や災害に
あたっては、一地方自治体だけではどうしようもないこともあるのです。

安全保障などの国政レベルの重要な判断を、一地方自治体の長が
拒絶してひっくり返すことは「国家解体」をもたらします。

私たちも直接、ご意見を伺いましたが、名護市内や辺野古地区には、
移設を容認する住民も少なくありません。

政府は今こそ、リーダーシップを発揮し、日米間の懸案事項である
「普天間問題」の解決(辺野古移設)に向け、具体的進展を実現し、
日米同盟深化を図るべきです。

(文責・竜の口法子)

週末の大嘘、週明けのホラ

夕刻の備忘録　さんより転載です。


息吐くように嘘を吐く民主党議員であるが、そこにも一定のパターンがある。テレビ好き、マスコミ好きの彼等は、週末のテレビ番組に意気揚々と出演して、出来もしない大嘘を吐く。そして、やる気の無いことを、明日にでもやるかのように言う。

具体的な根拠に乏しく、数的な裏付けも無いことを堂々と言ってのける。二年前の選挙公約と全く同じである。守る気のない約束は、どんな約束でも出来る。どんな理想も、夢も、語るだけならタダである。

テレビに出ない議員は地元で嘘を吐く。「支援者向けの会合だったから」と頭の悪さを全開にした言い訳を用意して。大きなことを言ってみたい。政権与党の重職を担っているんだ、俺はエライんだと言ってみたい。その挙げ句の失言、暴言である。

そして、週が明けると批判をかわすために、適当なホラを吹く。話題を逸らすために、別件を吹聴する。ホラ話でお茶を濁して、時間が経てば「知れぬ存ぜぬ」に切り替える。これが彼等の定番行動である。

では、先週末の三連発を御堪能頂こう。

前原氏、TPP「交渉参加後、撤退あり得る」
　民主党の前原政調会長は23日のNHK番組で、環太平洋経済連携協定(TPP)の交渉参加問題について、「交渉に参加して国益にそぐわなければ撤退はあり得る」と述べた。
　各国との交渉には参加した上で、協定を締結するかどうかは改めて判断すればいいとの選択肢を示したものだ。
　野田首相は11月のアジア太平洋経済協力会議(APEC)首脳会議でTPP交渉参加を表明する意向だが、民主党内に反発があるため、理解を求める狙いがあるとみられる。(2011年10月23日13時40分 読売新聞)



仙谷氏・辻元氏ら、仕分け人に民主から8人
　民主党は、政府の行政刷新会議(議長・野田首相)が「事業仕分け」第4弾として11月に行う「提言型政策仕分け」の仕分け人として、仙谷由人政調会長代行、辻元清美政調副会長ら8人を送り込む方針を固めた。
　野田首相が前原政調会長に対し、党からの仕分け人派遣を依頼していた。仙谷、辻元両氏以外のメンバーは次の通り。吉良州司、寺田学、階猛、玉木雄一郎(以上、衆院)、大塚耕平、藤本祐司(以上、参院)
(2011年10月23日18時01分 読売新聞)



復興債、購入者にもれなく安住財務相名の感謝状
　財務省は21日、東日本大震災の復興策を盛る2011年度第3次補正予算案の復興債11兆5500億円のうち、1兆5000億円は、個人が1万円から購入できる個人向け国債にすると発表した。
　復興に必要な資金を国民に直接求める形で、購入した人には財務省が安住財務相の名前で感謝状を贈る。
　早ければ12月の販売分から、個人向け国債はすべて復興債になる。個人向け国債は金融機関の窓口で買うことができる。
(2011年10月21日20時27分 読売新聞)



離脱を前提にした国際交渉など有り得ない。
それが出来るのは唯一国、アメリカだけだ。

あっちへフラフラ、こっちへフラフラ、毎度お馴染みの「言うだけ番長」のお通りである。決して期待を裏切らないその馬鹿さ加減は、まさに底無し沼である。

前原のお気に入りは、民主党に入党するや否や、抜群のスピードで出世を果たしている。ボランティア担当の名目で被災地に出向き、自らの運営する団体であるピースボートの宣伝のみを強行し、今度は仕分けで大暴れをするつもりか。結局は、帰化大臣と同様に、設営会場の設備利権やら、警備利権やら、ボランティアの名を借りた得意の宣伝活動に利用するだけであろう。

愚の骨頂の「安住感謝状」。一番仕分けが必要なのは、これではないか。誰が欲しがるのか。誰が飾るのか。誰が保存するのか。早くも長妻同様の「想い出作りモード」に突入しているではないか。ゴミの削減が叫ばれている今、大臣自らゴミ作りに勤しむとはこれ如何に。

被災者を「馬鹿だから死んだ」と侮辱した男が震災担当大臣である。麻生内閣に難癖をつけることだけが生き甲斐で、事もあろうに現職の総理大臣に向かって「バラマキ・オバカ」と揶揄した男が今、総理の椅子に座っている。これは麻生は勿論のこと、オバマ大統領も侮蔑していることを、この泥鰌は理解しているのだろうか。次の日米会談で言ってみるがいい。「オバマは日本語の“オバカ”に良く似た発音なので、よくネタに使わせて貰いました」と。カダフィの次のターゲットになること間違いなしである。

民主党議員は嘘吐きである、そして何より品性下劣である。
下劣な政府が率いる国家は、下劣な国家に成り果てる。
躊躇いなくゴミは捨てるべきである。
解散総選挙という大掃除が待たれる所以である。

竹島問題 この教授はチョン国から幾ら貰ったのかね？？

日刊ケボチ　さんより転載です。

日本の学者が主張「独島が韓国領であることが明らかになる」＝韓国
2011/10/23(日) 11:57サーチナ

東京大学名誉教授で歴史学者の和田春樹教授が21日、日韓の竹島（韓国名：独島）問題や従軍慰安婦問題について「日韓関係の発展のために、両国が協議して解決すべき」などと主張したとして、複数の韓国メディアがこれを報じた。
■竹島問題（韓国名：独島） - サーチナ・トピックス

報道によると、和田教授は21日、駐日韓国大使館と東京大学の現代韓国研究センターが共同主催で、東京にある韓国文化院で開かれた「共生協力の日韓関係企画フォーラム」に出席した際、「日韓両国が協議を通じて慰安婦や独島問題を解決すべき」との考えを示した。

　　和田教授は、「日本政府は慰安婦問題について1965年の日韓請求権協定で解決済みとの主張を繰り返しているが、これでは韓国政府が求める外交交渉を拒否できない」と指摘。続けて「独島問題は日韓関係に致命的な悪影響を与えている」として「慰安婦問題と共に議論し解決方案を探す必要がある」と主張した。

韓国メディアによると、和田教授は討論会終了後の取材で「日韓両国が協議すると、結局独島の領有権が韓国側にあることを確認するだろう」と述べ、「（竹島問題に関して）韓国政府は日本政府と日本国民を説得しなければならない」とコメントしたという。
　　一方、前原誠司政策調査会長は、昨年に続き韓国大使館が主催している今回の討論会に出席した。韓国メディアは、前原政調査会長の2度目の出席について「日韓関係に誠意を示した」と伝えた。（編集担当：永井武）



人物
大阪府生まれ。静岡県立清水東高等学校を経て、東京大学文学部卒業。
大学入学から、退官まで、約50年間に渡って東京大学においてのみ過ごした。ソ連や共産主義に関する研究とともに、左翼・市民運動的な活動でも知られる。2010年に韓国の全南大学から「第4回後広金大中学術賞」を授けられる。

拉致問題

北朝鮮による日本人拉致問題について和田は、2001年（平成13年）の時点においても、「横田めぐみ拉致の情報は、その内容も、発表のされ方も多くの疑問を生むものだ。拉致されたと断定するだけの根拠は存在しないことが明らか」と、北朝鮮の日本人拉致について、一部の事例を除き、北朝鮮によって拉致されたと認定することに慎重な姿勢を示した。

慰安婦問題

朝鮮人従軍慰安婦問題については、当時の日本政府に対して一貫して批判的である。一方、『女性のためのアジア平和国民基金』に係わる活動によって和田は、朝鮮人慰安婦寄りの主張を行う社会運動家からも批判される立場に立った。

竹島問題

竹島問題について和田は、「竹島が日本の領土と宣言されたのは1905年だ。その時から敗戦までの40年間、 竹島は確かに日本の領土だった。1945年に日本の管轄から脱した後、サンフランシスコ条約でも明確な処理がなされなかった」とし、そのうえで、「植民地支配反省の表現として、日本は独島（竹島の韓国名）を韓国領土として認める」という独自の主張を展開している

日韓併合無効論

和田は2010年（平成22年）、日本が韓国を併合するに当たっての韓国併合ニ関スル条約（1910年）は当初から無効であったとして、日本政府がその無効性を認めるよう求める声明を発表した。さらに、内閣総理大臣 菅直人に対しては、同条約の無効を、日韓併合100周年に当たる同年8月に宣言するよう求めた
歴史教科書
和田は2001年（平成13年）4月、既に検定を通過していた歴史教科書 『新しい歴史教科書』（扶桑社）を批判する声明を、連名で発表した
北方領土
和田は、「日本は北方領土の問題にこだわって日ソ関係を非常に悪いままにしている」と、領土問題を問わずにソ連との友好を優先することを主張していた

なんだ
糞左翼の大学教授か
名誉教授ちゅう冠が無ければただの電波だなｗ
しかし・・・
東大って馬鹿製造大学なのかぁ？？(；・∀・)
しかしまぁ・・・
こう言う言論テロリストは
何処かにまとめて収容しようよ
キムチ臭くてかなわねー

朝鮮学校無償化 １９道県が反対「暴挙だ」

朝鮮学校への無償化適用に反対の意思を示す動きは、全国の地方議会に広がっている。適用に反対したり、慎重な審査を求める意見書可決は産経新聞の調べで請願も含め、１９道県にのぼる。菅直人前首相が辞任間際に審査再開を指示したことに反発し、異例の２度目の意見書可決をした議会もある。地方が国に「ノー」を突き付けた形だが、場当たり的な再開には批判が強く、反対の動きはさらに加速しそうだ。

「朝鮮総連（在日本朝鮮人総連合会）が教育内容、財政、人事に強い影響を与えている朝鮮学校の無償化審査再開はとても国民の理解を得られない。暴挙だ」

　宮城県議会が１８日に可決した意見書は、審査再開をこう批判。野田佳彦首相らに審査の即時撤回を求めた。同県は昨年１１月の北朝鮮による韓国への砲撃事件を受け、朝鮮学校への補助金を今年度から停止している。

　昨年１２月に朝鮮学校無償化に反対する意見書を可決した鹿児島県議会も今月７日、「拉致問題の解決に対し誤ったメッセージになる」と、異例の２度目となる反対意見書を可決した。

　両議会ともに強い懸念を示すのが、菅前首相が砲撃で停止していた審査を再開した理由を「事態が以前の状態に戻った」としたことだ。鹿児島県議会は意見書で「北朝鮮は謝罪もしていない。なぜ『戻った』と判断したか明確な説明は一切ない」と批判した。

　全国に先駆けて昨年１０月に意見書を可決した新潟県も今月１４日、拉致事件の解決を求める意見書の中で「審査再開は民主党政権が拉致問題を軽視している証左で中止を強く要望する」との文言を盛り込んだ。

　無償化適用に反対する意見書可決は昨秋以来、１９道県にのぼるが、横田めぐみさん＝拉致当時（１３）＝拉致事件が起きた新潟県など、拉致問題に長年取り組んできた地域が多い。朝鮮学校をもつ道県も多く、故金日成主席、金正日総書記父子礼賛や反日的教育について「朝鮮学校に通う子供に日本社会や国際社会に対する軋（あつ）轢（れき）を生み、人権侵害の疑いがある」（滋賀県）と生徒の人権に踏み込んだ意見書も少なくない。

　意見書可決は市町村でも相次いでおり、東京都瑞穂町議会が９月、「無償化はわが国の対北外交方針を根底から覆す」との意見書を可決した。

　意見書は地方自治法に基づき、地方議会の意思を国に示すために出す文書で、首相や衆参両院議長らに提出される。（桜井紀雄）


産経新聞

ブラジルの大手放送局でHappy Scienceが紹介されました！

理想国家日本の条件 自立国家日本　さんより転載です。



http://www.happy-science.jp/news/foreign/209C.html?from=hs-news



2010年5月には南半球最大の国際都市であるサンパウロに、
ブラジル正心館が落慶。
同年11月には大川隆法総裁より3回にわたる説法も賜り、
Happy Scienceはブラジルでもその名を轟かせています。


http://br.shoja-irh.jp/


幸福の科学ブラジル正心館は、ブラジル最大の都市、
サンパウロに建立された、南米における信仰と伝道の
中心地です（2010年5月落慶）。