書籍「危機に立つ日本」（2010年４月発刊）の通りに進む日本

奄美のアマミちゃん　さんより転載です。
私が特に注目した章の目次だけ抜粋で書き出します。

以下の大川隆法総裁の講演の時期と、言われてる内容の先見性に驚きます。
（ちなみに、講演はすべてDVDとなって拠点でも拝聴しました。もちろんカンニングペーパはありません。）

大川総裁は経済問題についてもかなり具体的な提言を数多くしています。
（消費税撤廃、通貨発行を増やすことによる人工インフレ、未来産業創出と大規模公共投資など）

これと同じ分析ができる宗教家が、日本に他にいますでしょうか？

一番大切な第五章、よく読んでみてください。

ここにこの国が向かうべき答えがあります。

＿＿＿＿＿＿＿＿


第三章　危機に立つ日本（2009年10月21説法　東京都・総合本部にて）

　1 マルクスの亡霊が立ち現れている
　　　“ナイアガラの滝”に落ちる瞬間が近づいている
　　　潜在意識下で不況を呼び招来している左翼系マスコミ
　　　マスコミの一部は、日本を福祉国家へと持っていこうとしている

　2 「東アジア共同体」構想の落とし穴［外交の危機］
　　　貧しい国との共同体は「富の流出」をもたらす
　　　中国は「全体主義的統一国家」を常に目指す国
　　　中国は核兵器の削減に簡単には応じないだろう

　3 必要のない「増税」が行われるおそれ［増税の危機］
　　　マスコミは日本が債権国であることを見落としている
　　　財政赤字はリストラのチャンスととらえるべき

　4 「友愛革命」で日本はもっと貧しくなる［経済の危機］
　　　郵政問題に見る、政権交代の正体
　　　友愛革命は「社会主義革命」へと進んでいる
　　　企業活動を悪と見れば、貧しくなるしかない

　5 日本が中華圏に組み込まれる可能性［国防の危機］
　　　戦争には、「自由を守るための戦い」と「自由を抑圧する戦い」がある
　　　中華圏に置かれたら、日本に「自由の死」がやってくる

　6 学力低下・過程の価値が失われる危険性［公教育・家庭の危機］
　　　高校無償化は社会主義の発想そのもの
　　　左翼思想が台頭すると、家庭に責任を持たない人が増える

　7 「自由」と「保守」を守るなかに未来はある　



第五章　世を照らす光となれ（2009年8月9日説法　神奈川県・パシフィコ横浜にて）

　1 正しさのために人生を捧げる
　　　「この国の未来のために戦え」という天命が下った
　　　信仰心と同時に、ユートピア建設の能力が試されている
　　　幸福実現党の第一段階の戦いは「価値観の革命」
　　　幸福の科学には「日本を救う」という強い使命感がある

　2 国防問題における戦い
　　　敗戦後の植民地思想から自立できていない日本人
　　　責任を取るには「勇気」が要り、善悪の判断には「智慧」が要る

　3 経済問題における戦い
　　　日本の国力を衰退させてはならない
　　　「大きな政府」の下では、「自助努力の精神」が失われる
　　　「財政的に苦しいから増税が要る」という詭弁に騙されるな
　　　「小さな政府」によって民間の活力を呼び戻せ

　4 真実は絶対に死なない

消費税増税が解散総選挙の引き金となるか？

[HRPニュースファイル141]　転載です。

2012年1月4日

野田首相が進める消費税増税は、3月の通常国会に向けて
進められています。

与野党の協議を求め、自民党と公明党への協力を求める
方針ですが、自民党の谷垣総裁と公明党の山口那津男代表
は解散総選挙を前提とした与野党協議を求めており、難航は必至です。

与野党協議が失敗に終わった場合を考えて、民主党の
輿石東幹事長は民主党単独で消費税増税法案の提出も辞さない
発言が出てきています。

野田首相も消費税増税法案が不成立の場合は衆院解散総選挙
で民意を問う考えも出しており、国会はますます混迷を極め、
ここにきて首相や野党のリーダーからも解散総選挙の可能性
が相次いで出てきています。

昨年11月5日に東京日比谷野外音楽堂で開催された
「増税が国を滅ぼす!国民集会」(幸福実現党は協賛団体として参加)
では、増税に反対する学者から草の根運動の活動家まで幅広く
集まり、増税反対の声をあげました。

実行委員長を務めた日本税制改革協議会(JTR)の内山優会長は
「11月5日の国民集会が、確実に永田町にも届き、現在の消費税
増税による政局の混迷につながっている。その意味で、大変
意義があった」と筆者に語ってくれました。

本来ならば増税路線の谷垣禎一自民党総裁ですら、増税の
トーンが弱くなってきており、私たちが求めてきて、
「増税をするなら解散をして民意を問え」と言っているほどです。

前述の内山会長以外にも、東京茶会や生涯現役構想を掲げる
草の根運動を展開している方々も、続々と「増税反対」の狼煙
をあげ、全国で活動を活発に展開しております。

永田町や霞が関では、反対の声を上げなければ「承認」と
みなす風潮があります。

昨年11月には、団体の垣根を越えて国民集会を開催したことは、
財務省をはじめとする霞が関にも影響を及ぼし始めているとみて
間違いありません。

さもなければ、12月に野田首相を使ってまで新聞の全面広告を
打つといった行動には出ません。

さらに、ジャーナリストの須田慎一郎氏によれば、元経産官僚
の古賀茂明をはじめとする増税反対論者のテレビ出演をさせない
圧力をかけているとのことです(『SAPIO』2012年1月18号参照)。

要するに、幸福実現党が立党以来主張し続けてきた
「消費税反対運動」が、着実に影響力を及ぼし始めてきたという
ことです。財務省主導の政治家とマスコミによる「増税翼賛会」
を打ち破るのは、やはり国民の声です。

ただ、一点だけ注意すべき点があります。国民運動として野田
政権の早期退陣と次の解散総選挙によって政権交代が実現したと
しても、増税派が幅を利かすようでは、財務省の思うつぼです。

消費税増税が解散総選挙の引き金になるのは大いに結構ですが、
それだけでは不十分です。やはり、自由貿易と減税、少ない規制
を実現できる政党と政治家が誕生しなくてはダメなのです。

幸福実現党は、その責務を果たす役割があると同時に、他党にも
眠っている自由主義者を巻き込む使命もあるのです。

そこまでいかなくては、国論としての自由主義対国家社会主義の
流れに勝利したとは言えません。その意味で、本年は
「自由からの繁栄」によって国家社会主義を打ち破る最大のチャンス
です。

どうか、今年も幸福実現党が発信する経済政策や諸提言にご期待
頂ければ幸いです。(文責・中野雄太)


執筆者:中野 雄太 (25)
幸福実現党静岡県本部幹事長
公式サイト:　http://yutasteve.blog.fc2.com/

イランの暴走を止められないものか

曽我周作　氏のブログ転載です。
2012-01-03
今年は特に国防の重要性を訴えなければならない一年だと思います。
しかし、非常に誤解を受けやすいのですが、

私たち幸福実現党は戦争を起こさないようにしたいのです。

まずはこれが一番重要なことです。

要は、日本が戦争に巻き込まれないために、何をすべきか。
日本の安全を護ること。
そして、アジアの平和、世界の平和にいかに貢献すべきか

ということです。

前置きはこれくらいにして、
以前にも触れましたが、イランの危機の件です。

報道でもあるとおり、イランがホルムズ海峡付近で
新型ミサイルの実験をおこなっています。

いま、大きな戦争が懸念されるのがこのイランと、
そして朝鮮半島です。

直接的な相手国は、一応イラン対イスラエル、そして
北朝鮮対韓国の図式になるとみられています。

（北朝鮮で有事が発生した場合、日本も直接的な戦火に
巻き込まれる危険性があります。）

この、イランと北朝鮮は核技術供与などで深いつながりが
指摘されておりますし、双方、特に北朝鮮のバックには中国がいます。

そして、イスラエル、韓国のバックに控えているのはアメリカです。
アメリカは泥沼の戦争続きで疲弊しています。

イランで有事が発生しても、朝鮮半島で有事が発生しても
アメリカは出動を余儀なくされるでしょうから、
同時に有事が発生するのは避けたいところだと思われます。


イランの暴走をとめられないものか、と表題につけたのは、
北朝鮮については日本との関係が悪く、国交もないため、
今後の北朝鮮への外交努力で暴発を防ぐのはかなり難しい
と思われるからです。


もちろんやれるだけのことはやる必要がありますが、とにかく
国を護る準備を整えておくべきだと思います。

イランと北朝鮮はつながりがありますので、

同時に揺さぶりをかけてくることが予想されます。

イランも北朝鮮もアメリカが同時に動きたくないと思っている
ことを知っていて、さまざまな動きをするわけです。

この二カ国を分断しなければなりません。

しかし、アメリカだけに任せていたらこれは難しいでしょう。

彼らは対アメリカという視点で一致しているからです。

また、イスラエルがイランに対してシビレをきらして
先に有事に突入していくことも考えられます。

ここで日本が頑張らなければならないと思います。

外交努力で、イラン対イスラエルの戦争が始まって
しまわないようにもっていく必要があります。

先にイラン対イスラエルが起こってしまうと、
それにアメリカは本格的に参戦していくかもしれません。

アメリカが中東に力をとられている、そのタイミングをみて、
北朝鮮が動き出すかもしれないからです。

そのタイミングで北朝鮮が動き出すということは、
日本国にとっても非常な危機になるということです。

日本には無理なことだ、とは思わないでいただきたいと思います。

世界第三の経済大国です。要はその「気概」が
持てるかにかかっているでしょう。

いつまでも、諸外国の中に埋もれて、主体的な
外交ができない国であると思っていてはならないと思います。

そろそろ、日本人は自らに誇りを持っていいのでは
ないでしょうか。

気概をもっていいのではないでしょうか。

そうすれば、これまでとは違った日本を築き上げて
いくことができると思います。

とにかく最低限度やらなければいけないことは、
我が国の安全を護りぬくことです。

現在のような日本のままでいたら、今後の戦争に危機にあたって、
それを回避し、世界平和に貢献することも、
それどころか、自分たちの国を護りぬくことすらも、
非常に厳しいものとなります。

http://ameblo.jp/water-heaven23/entry-11126007482.html

最強国家の創造

あえば直道氏、ブログから
http://aebajikido.blog54.fc2.com/blog-entry-924.html

変化を楽しめ

2012.01.01 19:27
１月１日（日）

あえばハッピー！！のあえば直道です。

いよいよ「２０１２」が始まりました。
昨年も限りないご支援を頂き、本当にありがとうございました。

本年は昨年に増して、世界中で激変が頻発することになります。
いたずらに安定を志向するよりも、変化の中にこそ真実を見出し、
自分を成長させようとする精神が、人生の秘訣となる気がします。

与えられた天命を果たし、日本の国益を守りきるよう、全力を尽くします。
どうか本年もご指導のほど、よろしくお願い申し上げます。

　　　　　　　直道


正月ミサイル

１月２日（火）

アメリカの様々な制裁措置に対抗して、イランは、正月早々、
1日・2日とも、各国への原油の４０％の輸送路である
ホルムズ海峡で、ミサイル実験を繰り返しています。

イラン側は「アメリカに続いて西欧諸国も制裁に踏み切るなら
ホルムズ海峡を封鎖する」という宣言まで発しています。

北朝鮮だけでなく、中東問題を抱えるアメリカ。

どこから手をつけるか、については諸説がありますが、
イスラエル防衛という眼前の危機対応からすると、中東での
アクションが先になる、という考えにも、自分の肌感覚からは
リアリティがあります。　


　　　　　　　直道

ホントにあった『とんでも手当』

おりょうのブログ　さんより転載です。

たとえば、神奈川県川崎市の「独身手当」。勤続15年以上の職員が独身のままで満40歳になると、なぜか現金7万円がもらえるという。原資は職員互助会の積立金だが、最近まで市が税金で7万円を上乗せし、計14万円が支払われていた。

コメント：
さすが、民主党を支持する労働団体です。

手当とは、必要経費と認められるからあるのであって、
通勤、出産、住宅、扶養などの手当がある。
結婚できない慰めなのだろうか？
一生独身をおすすめする
少子化を応援する腐った手当です。
労働者のみの脳みそでは、経済発展は望めません。

財務省 古賀茂明氏筆頭の増税反対派出すなとTV局に圧力

堕ちた天使　さんより転載です。

しゃかりきになって増税路線を取る財務省と野田政権。そんな彼らの必死さを示すものが「テレビ局への圧力」だという。ジャーナリストの須田慎一郎氏が解説する。


財務省は「増税容認」の世論形成に躍起になっている。
これまでも財務省内のメディア対策担当者が、テレビに出演するコメンテーターなど世論形成に一定の影響力を持つとされるオピニオンリーダーに対して、消費税増税の必要性を説くため、個別のレクチャーに赴いていたことはよく知られた話だ。
だが、最近はその手法がより露骨になっている。在京キー局プロデューサーが話す。

「増税派を育てるだけでは飽きたらずに、消費税増税に批判的なコメンテーターを使うなとテレビ局にプレッシャーをかけ始めている」
具体的には、その「使うな」と言われている対象の筆頭は、元経産省官僚の古賀茂明氏だという。前出のプロデューサーはこう証言する。

「古賀氏は目の敵にされている。財務省が後ろ盾になっているある政治家は、テレビ出演の際、その条件として、“古賀氏を出さないこと”を挙げるほどだ」

よほど財務省は焦っていると見える。そこで、民主党議員を安心させるために、財務省が目を付けたのが「一票の格差」だという。ある民主党中堅議員が半ば呆れて言う。

「野田総理は『法案成立後、増税実施前に信を問う』とする方針を表明しているが、党内の一部の増税派からは『最高裁判所からたびたび指摘されている違憲状態を解消しないことには解散総選挙に打って出られない』という声が出始めた。

違憲状態を盾に、総選挙をできるだけ先延ばしすれば、ほとぼりが冷め、選挙で不利にならないという目算だ。吹き込んだのはどうせ財務省だろう」
時間稼ぎをしたところで、有権者が喉元過ぎて熱さを忘れるとは思えないが、騙された民主党が惨敗しても、自民党も「消費税10％」を掲げているのだから、財務省としてはまったく問題ない、ということか。

※SAPIO2012年1月18日号

『十字軍にも尊敬された、イスラムの英雄サラディン！』イスラム伝道 ネットワーク

イスラム伝道 ネットワーク ニューズレター 第2号 2012.1.4
転載です。

『十字軍にも尊敬された、イスラムの英雄サラディン！』

コラム第２回では、前回のイマーム・アリと並んで、
イスラム世界最大の英雄として尊敬され、御法話にも一度
ならず登場している、"イスラムの英雄、サラディン"
を採り上げたいと思います。

　西欧キリスト教社会が「聖地エルサレム」の奪回を目指した
"十字軍"は、前後でなんと八回も（第八次まで）派遣され
ましたが、その中でも、

"花の第三次"と言われて、最大の激戦となり、その後の
帰趨（きすう）を決定づけた戦いにおいて、約百年ぶりに、
イスラム教徒にとっても聖地であった「エルサレム」をイ
スラム側に奪還し、なおかつ、再奪回のために、はるばる遠征
してきたイギリスのリチャード１世（獅子心王）らとの激戦を
しのぎ切って、「十字軍200年の戦い」における事実上の
"イスラム側の勝利"を決定づけたのが、サラディンです。

クルド人という少数民族の出身でありながら、その卓越した
軍事的才能と為政者としての行政手腕、そして何より、
後述するように、敵方の十字軍をすら心服させた人格によって、
イスラム千数百年の歴史において、他の誰もがなし得なかった、
「スンニー派とシーア派の糾合」（大連合）を成し遂げ、
（それまでは、「内部分裂」が十字軍に負ける原因だった）
イスラムの歴史上、不滅の金字塔を打ち立てたのです。

敵方の孤児のためにポケットマネーを払う

その卓越した人格は、当時、「ヨーロッパにまで鳴り響いた」
と言われていますが、実際、後年、イタリアのあのダンテが著した
『神曲』の中では、霊界探訪をしたダンテが、開祖のムハンマド
（マホメット）については、
「地獄の最深部で、"頭を切り裂かれて"、苦しんでいるのを見た」
と表現したのに対して、サラディンについては、

「哲人達に囲まれて座したる"智者の師"（サラディンのこと）
を、私は仰ぎ見た」と表現したくらいですから、その評価が
自ずから分かるというものです。

　このような評価は、サラディンが、約100年ぶりに聖地エルサレム
を奪還したときに採った「寛大な処置」から生まれました。

約100年前にエルサレムを攻略した第一回十字軍は、征服の後、
無抵抗（軍人ではなく住人）のイスラム教徒を大量に虐殺しました。

その数は、キリスト教の「岩のドーム」の向いに在った
「アクサー・モスク」（イスラム教の寺院）で殺害された
イスラム教徒だけでも、７万人に達したと言われています。

当然のことながら、サラディン指揮下でエルサレムを奪還した
イスラム側の原理主義的なイマーム（宗教指導者）達からは、
「かつてキリスト教徒達がやったのと同じように、彼ら全員を
殺すか、少なくとも奴隷にすべきだ」との主張が出ますが、
サラディンはこれを退けます。代わりに、当時、エルサレムの町に
住んでいたキリスト教徒の老若男女は約一万五千人いましたが、

(１)そのうち約九千人は身代金を払うことで自由にすることを認め、
(２)老人は、身代金が無くても自由にすることを認め、
(３)未亡人と孤児は、身代金を要求しないどころか、
「当座彼らに必要なお金」を与え、
（そのお金はすべて、サラディンのポケットマネーから払われた）
サラディンの弟のアラディールは、更に追加一千人分の身代金を、
自分がキリスト教徒のために、代わりに払ってあげて、
その結果、殺されたキリスト教徒も、奴隷にされたキリスト教徒も、
ほとんど出なかったという、前代未聞の結果になったのです。

しかも、イマーム達が強硬に主張した
「キリスト教の中心教会＝聖墳墓教会を破壊するか又はイスラム教
のモスク（寺院）に改修する」という主張をも退け、そのままの
姿で温存させた上で、（お蔭で現代でも観光することができます）

その地への「キリスト教徒の巡礼」を認め、巡礼者のための病院
（そこには「病院騎士団」のキリスト教兵士も居た）の存続も認めました。
何から何まで、十字軍とは正反対の対応をしたサラディンの心の中
を読めば、「私は別に、キリスト教徒が憎いわけではない。

エルサレムが征服される前の、平和な状態を回復したいだけだ。

元々あった我々の主権を認めてさえくれれば、キリスト教徒の
巡礼も認めるし、巡礼者も保護しよう」ということでしょう。

何やら、エル・カンターレの光の木漏れ日（こもれび）を見るようです。


私財はすべて、公務に充てる

このような徳の力で、わずか一年あまりの間に、
「十字軍の築いた百年の歴史」を一瞬で消し去ってしまったかの
ようですが、実際の戦闘行為はもっとすごく、大勢を決した
史上有名な「ハッティンの戦い」では、たった一日で、
一万八千人の敵兵のうち一万五千人を討ち取って勝負をつけ、
ベストセラー中の『十字軍物語』を執筆した塩野七生さんをして、
「現代アメリカの国防総省（ペンタゴン）も学ぶべきだ」
と言わしめたほか、

その勝利から三日以内に、疾風怒濤（しっぷうどとう）の勢いで、
エルサレム郊外（いわばエルサレム圏の内堀に当たる）ガリラヤ
地方の諸都市を次々と無血開城させて丸裸にした上で、
おおむね一か月以内に、主要な海港都市をすべて陥落させて、
エルサレムへの補給路を断ってしまったので、実際の
エルサレム入城は更にその二ヶ月後ですが、
「開戦一か月で、事実上、勝敗は決していた」という
"スピード進撃ぶり"を見せました。

　これに対して、イギリス・リチャード獅子心王らの反撃が
開始され（第三回十字軍の編成・来攻）、激闘が繰り広げ
られるわけですが、最終的にこれを抑え込んで講和を結び、
エルサレムを守って、「イスラム側の勝利」という
歴史の流れを決定づけます。

講和が成立した翌年、サラディンは、"まるで使命を果たしたかの
ように"亡くなりますが、のこされた逸話（いつわ）としては、

（１）敵将リチャード１世が病に伏したときは、見舞いの品
を贈るなど、懐（ふところ）の深いところを見せた、

（２）幼少時から文武の誉れ高い教養人で、最高権力者に
なってからは、酒と娯楽を断って、自らに厳しく当たった、

（３）前述のように、私財を公務に充てたので、亡くなったとき
の遺産は、国王（スルタン）でありながら、自分の葬式代くらい
しか残っていなかった、と言います。

　主もおっしゃるとおり、日本人は、イスラム（アラブ）のことを、
あまりにも知りません。『コーラン』を実際に読めば、
「そこにはエル・カンターレの光が宿っている」ことがわかります。

その歴史をつぶさに観れば、「そこには、仏の世界計画が流れていた」
こともわかります。

"恐い"という偏見を外して、白紙の眼で見てみましょう。

「愛とはまず、理解することだ」と、教えて頂いていますのでね。

（了）

迫り来る「2012年問題」―自主防衛を急げ！

[HRPニュースファイル140]　転載です。

2012年は日本を取り巻く主要国トップが
一斉に交代する激動の一年になりそうです。
日本としては、以下のような各国のトップ交代に関するリスクを認識し、
外交・防衛の備えを強化すべきです。

【北朝鮮】金正日総書記の死去に伴い、
金正恩氏への権力継承が進み、昨年12月30日、
北朝鮮労働党は金正恩氏を人民軍最高司令官に任命。
「金正日同志が示した先軍政治(注:軍事優先の国家方針)の
道に沿って力強く歩む」と宣言しました。

国際人権擁護団体アムネスティは、金正恩体制強化のため
に数百人が粛清されていることを報告していますが、
金正恩氏の傲慢で権力欲が強く、好戦的な性格は
『北朝鮮―終わりの始まり―』の霊言（⇒　http://p.tl/nPhw）や
様々な証言等によって露見しています。

特に、日本が警戒すべきことは、北朝鮮は既に二度、核実験を
強行し、「核保有」を自ら認めるに至っていることです。

核の小型化に成功していれば、間違いなく、日本全土に届く
ノドンミサイルに核が搭載されます。

320発ものノドンミサイルが日本に同時に襲来した場合、
日本のミサイル防衛(MD)では対応できません。
一刻も早く北朝鮮の「先軍政治」を終わらせるべく、
日本は日米同盟を基軸とした外交努力を展開すべきです。

【台湾】1月14日投開票の台湾総統選では、
再選を目指す中国寄りの国民党・馬英九(ばえいきゅう)総統と
民進党初の女性党首・蔡英文(さいえいぶん)主席とが
互角の戦いを展開しています。

馬総統は、10年以内に中国との「平和協定」について交渉、
締結する可能性を示唆しています。
台湾では6割が「対中平和協定を支持」していると報道されていますが、
これは民進党が批判しているように危険な協定です。

1951年、チベット政府が中国との間で「チベット平和解放協定」に署名し、
中国軍のチベット入りを許可した結果、
中国軍が易々とチベットに入り、武力鎮圧を行いました。

馬総統が勝利すれば、チベットと同じく、中国が戦わずして
「台湾併合」を成し遂げる可能性が出て来ます。

そうなれば台湾海峡は中国の「内海」となり、
日本のシーレーンは分断され、
日本の生命線が断たれる危険が高くなります。


【ロシア】3月4日にはロシアの大統領選が予定されており、
プーチン首相の返り咲きが確実視されています。

プーチン氏は2001年に中国との間で「中露善隣友好協力基本条約」
を締結するなど、「反米」を基軸として中国と連携するスタンス
を有しています。

中露連携が強化されることは、日本としては、北と南西からの
挟撃を受ける可能性が強まり、安全保障上の脅威がより一層強まります。

【アメリカ】アメリカ大統領選挙の焦点は、オバマ氏が再選
されるか否かです。オバマ大統領の再選はかなり厳しい状況にある
と言われていますが、対する共和党も候補者選びで混迷が続いています。

財政再建に伴う軍事費削減が迫られる中、米軍普天間飛行場の
移設問題が契機となって、「在日米軍撤退」を公約に掲げる
共和党候補者も出てきており、大統領選を通じて日米同盟のあり方
がクローズアップされる可能性も高まっています。

【中国】秋には、第18回中国共産党大会において、
胡錦濤国家主席の後継者として、対日強硬派の習近平国家副主席が
党総書記に選出される見通しとなっています。

習近平氏は、反日・強硬路線を取った江沢民氏の「子飼い」であり、
2009年7月のウイグル大弾圧・虐殺で陣頭指揮を取った猛悪な人物です。

ノーベル平和賞をめぐる西側の中国批判に対しても強硬姿勢を示して
おり、日米との対立が強まる危険が高くなっています。

【韓国】12月19日、韓国大統領選挙が行われます。
親米保守の与党ハンナラ党の次期大統領候補は
女性の朴槿恵(パク・クネ)元代表で
ほぼ決まりと言われていますが、同党は李明博(イ・ミョンバク)
政権の不人気により支持率が急降下しています。

その結果、親北・左派勢力が影響を持つ野党が政権奪還に成功すれば、
北朝鮮が韓国に対して一定の影響力を持つことになり、
朝鮮半島情勢が一層、不透明になることは避けられません。

周辺国の政情が不安定さを増す2012年、今こそ、幸福実現党が政権を
担い、日本とアジアの平和を守ることが求められています。

幸福実現党は、国民の生命・財産・安全を守るために「日米同盟」を
強化し、諸外国との連携により「中国包囲網」を形成しつつ、
「自主防衛」体制を迅速に構築して参ります。

(文責・黒川白雲)