全史一冊本の総ページ数は、あとがきまで、433頁あり、うち第2章の終わりまで、177ぺージを割いている、5分の2を占めて古代語の完成を記述する。通読していて、話し言葉の歴史という視点と、加えて、古代語を古典語とする規範の考え方である。古代語が何かは、その章における捉え方である文語になる。文語を文章語に取ると、この立場は和歌、物語を話し言葉によるものとするという著者の見方からすれば、近代以降に文語と . . . 本文を読む
共に謀る、ともにはかる、と読む。はかる の意味内容に、謀る だます 計略に欠ける という、共同謀議としての用法がある。法律用語になると判例によって、さらにその犯罪行為として具体例がある、ことになる。そして、共謀することが犯罪行為であるとして処罰対象となりうる。その議論が共謀罪という名称で進められるマスメディアである。新聞各社がどう表現しているか、その見出しを並べると、朝日新聞デジタル>記事 社会 「共謀罪」か「テロ等準備罪」か 報道各社、割れる表記 後藤遼太、田玉恵美 2017年4月2日21時00分＜「共謀罪」が見出し＞ http://digital.asahi.com/articles/ASK3S53J8K3SUTIL02K.html による、次のようになっている。
朝日 犯罪を計画段階で処罰する「共謀罪」の趣旨を盛り込んだ
毎日 組織犯罪を計画段階で処罰可能にする「共謀罪」の成立要件を絞った「テロ等準備罪」を新設する
日経 犯罪を計画段階で処罰する「共謀罪」の構成要件を改め「テロ等準備罪」を新設する
東京 計画段階での処罰を可能とする「共謀罪」の趣旨を盛り込んだ
＜「テロ準備罪」「テロ等準備罪」が見出し＞
読売 「共謀罪」の成立要件を厳格化した「テロ等準備罪」
産経 共謀罪の構成要件を厳格化した「テロ等準備罪」を新設する
ＮＨＫ 共謀罪の構成要件を改めて、テロ等準備罪を新設する . . . 本文を読む
土曜日の朝、ワイドショ― ウエークアップ！プラスにガンサバイバーの話題があった。サイトの名前がファイブイヤーズと出たので、検索してアクセスを試みたら、ページのトップに3つの選択が現れた。治療中、治療後、家族は一つのコーナーだったので、そこのメッセージを受け取ることにして、クリックした。トップページの言葉に、ネット検索したり、知りたかったこと、＞それは、
「病気を乗り越えて、社会に戻った人たちの情報」と
「同じ境遇を経験した人たちとコミュニケーションが取れる手段」、です。 というメッセージだった。ネット検索、https://www.5years.org/contents/page/message2 トップページからは、＞5yearsは、それぞれの方にメッセージを、お届けしたいです。
あなたは、どちらになりますか？当てはまる色のボタンをクリックしてください。
ガン治療中の方
元ガン患者さん
ご家族
ガン以外の患者さん
ガン以外の元患者さん
そのご家族
その他の方
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数千億円の額は、いくらなのか、と見出しを見て思う。数で表される実際の数字は、2以上10までと見る解説があるから、それを辞書のいう、2～3、または、5～6とすると、記事の見出しは2、3千億から、5、6千億円の金額を指している。日本郵政が出す巨額損失のことである。時期を少し前にすると、東芝が原発会社の業績不振で、7千億円の損失を計上したニュースがあったので、それに合わせれば5、6千億円のニュースとなる。しかし、記事を読んでいると、経常利益に対する損失額が、減少と見ている、つまり3千2百億円のうちにある、数千億円か、あるいは3864億円のうちにある数千億円の損失処理となるのか、買収した会社が6千2百億円であったから、相当する額がすべて損失するといことか、それぞれの場合がありそうな数字である。 . . . 本文を読む
ウエブサイトの文献情報が欠かせないものになっている。図書情報に準じて何を書くか、ということで、説明をして、この用語の原スペルを言おうとした。ハイパーテクスト トランスファー プロトコルというのは、情報をやりとりするときに必要な、共通する約束事といった意味とか何とか言いながら、httpは、 HyperText Transfer Protocol と示して、さてこの内容は、transfer protocol が実現した、ワールド ワイド ウエブになるとか何とか言ってみて、情報処理の基本で学習済みかと思いながらも、ハイパーテクストとはと、言いかけて、ホームページアドレスとしか理解をしていないわけだから、これを簡単に言うことは難しいと思った。ハイパーとテクストとはそれぞれに言葉からの説明はできるが、その意味するところ、画面上では説明が困難ことである。そこでまた、Uniform Resource Locator ユニフォーム リソース ロケータを略して、URL のこと、日本語では、統一資源位置指定子とある、よくわからない翻訳語でいうことになる。＞インターネット上のリソース、資源を特定するための形式的な記号の並び、WWWをはじめとするインターネットアプリケーションにおいて提供されるリソースを、主にその所在を表記することで特定する、と、ウイキペディアから説明して、それは何がどうなったかを経緯として知らなければ、技術情報だけになってしまうので、よりわかりにくい。 . . . 本文を読む
名古屋弁は名古屋ことば、名古屋方言とその名称をもって議論される。尾張地方、三河地方の方言として、分類されるが、地域の広さから、その言葉を名古屋市を地域に方言として見ようとする。名古屋弁には、三河弁でも西三河に特徴を持ち、名古屋市域でも名古屋の街中で名古屋弁とする言葉を採取する。＞名古屋弁（なごやべん）とは、日本の愛知県西部（尾張国）で話される日本語の方言である。岐阜県の美濃弁などと同じく東海東山方言の岐阜・愛知方言（ギア方言）グループに属する。
狭義には名古屋市中心部で話される方言を指すが、広義には周辺地域で話される尾張弁・知多弁を含む。本項では広義の名古屋弁の中で特に尾張弁を中心に扱う。
同じ愛知県であっても東部（旧三河国ないしは旧額田県）で話される方言は三河弁であり、名古屋弁とはアクセント・表現ともに異なる点が多い。
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地域の日本語教育をとらえ始めたのは2008年のようである。それは日本語教育の国内での普及に伴ってと見たいところであるが、地域に日本語を必要とする状況が生まれつつあったということで、もともと、中央だけで日本語教育が済まされていたわけではない。都市部に対しての地域ということであるようだが、本当のところは問題化されたのは、その都会での日本語教育の地域化である。そのように言うのは、ボランティアによる日本語教師を地域に根付かせようとしたとみられるからである。それは教育方法、教育技術の中央から地域への伝達に似たことであった。ボランティアの概念を、日本社会が必要とするその活動は災害による復旧に注がれていて、その余の事柄では海外での国際ボランティアという方向で人々の意識を目覚めさせようとしていたから、そこで日本語教育に定まる、国内でのボランティアの活動があったのかというと、その状況があったというわけでもない。しかし、日本社会に受け入れた帰国者たちに、その語が内包する日本移民の必然的課題が到来しつつあった、いうところの、ニューカマーの社会である。日本社会が変わるとすれば、それは欧州に見る難民の移動のような現実をどのように対処するかということであるから。まだ10年前には、いまもそうであるが、入国の管理において、地域に必要とする日本語教育はいまだし、のようである。 . . . 本文を読む
海外の日本語教育は、日本語教育機関調査を国際交流基金 ジャパンファウンデーションが行っている。世界の日本語教育の現状を正確に把握するため、とする。いま、報告公表されているのは、2015年度に実施した、海外日本語教育機関調査の結果報告書である。
まえがき
本調査について
1章 調査の主要結果
2章 地域別の日本語教育状況
総括表（国・地域別および州・市別の日本語教育機関数・教師数・学習者数）
調査票サンプル . . . 本文を読む
日本語教育の実態といえば、必ず参照する資料がある。国内と海外の場合とでは一概にはならないが、それぞれに扱って参照するとよい。実態とするからには、それに日本語学習者の動向がある。学習者数の推移、学習者の国籍とその対比、学習者の目的となる。大雑把に言えば学習者の種類といったようなデータになる。それを文化庁の日本語教育の概要に、実態調査等として載せる。直近のものは、平成27年度国内の日本語教育の概要
我が国に在留する外国人の数は，平成27年末には約223万人であり，「出入国管理及び難民認定法」が改正施行された平成2年末の約108万人と比べて約2倍の数となっています。
この間，日本語学習者層の拡大と多様化が進み，このような状況に適切に対応した日本語教育の展開が求められるとともに，日本語教師に求められる役割や活動の場も広がっています。
文化庁では，国内の外国人に対する日本語教育の現状を把握するため，昭和42年以来毎年継続して「日本語教育実態調査」を実施しており，この度，平成27年11月1日現在の調査結果の概要を取りまとめました。
なお，この調査は，文化庁文化部国語課で知り得た日本語教育又は日本語教師の養成・研修を実施している国内の機関及び施設・団体に調査票を送付し，そのうち回答のあったものについて数値を集計する方法で実施しました。
本概要が日本語教育の現状把握や基礎資料として役立てば幸いです。 . . . 本文を読む
学習者の多様化ということ、多様化に見るのは学習者の増加が影響する。日本語学習のすそ野が広がったのは、1980年代に入って、日本国内に中国語母語話者が増えたためである。1972年の国交回復、1979年の友好条約の発効である。経緯は、日本国と中華人民共和国との間の平和友好条約 中国語では、 中华人民共和国和日本国和平友好条约の締結にあり、1978年8月12日、北京で日本国と中華人民共和国との間で、一般には、日中平和友好条約で知られるものである。1972年の日中共同声明を踏まえている。一方で。国内での日本語教育の需要が、1990年代に高まったことがあげられる。それは日系人の帰国による、南米からの出稼ぎ労働者が日本委一時滞在するようになった。さらに、入管法の改正ととともに、在留資格があらたに加わったことなどがあげられる。 . . . 本文を読む