五月雨を集めてはやし最上川

五月雨を集めてはやし最上川
松尾芭蕉　の句である。梅雨入り間近、五月雨とは言え、旧暦では今の季節。
「この句を統計学的に説明せよ」という問題が、ある大学の一般教養「統計学」の試験にだされたことがある。四十数年前の地方の大学。
量と質のことを考えさせたかったということのようである。量が変われば質が変わる。
一粒一粒の五月雨も集まれば、最上川の急流となる。
一人一人の小さな声も集まれば怒濤となって、歴史の逆行、改竄、歪曲など押しつぶすことができると信じる。
「九条の会」を支持し、参加する。小泉の靖国参拝や、靖国的歴史観を教育現場にもちこむことには断固反対する。

呆け！ナベツネ球界復帰

ナベツネの球界復帰について、以下の意見、記事には国民、ファンほぼ一致して納得できるのではないかと思うので、ちょっと長いですが、引用させていただく。

スポーツライターの玉木正之氏
「あきれ返っている。こうしたやり方はスポーツ界では成り立たない。チームの人気をなくさせた張本人とは言え、そんな人物を会長に復帰させる読売新聞社は哀れだ。『たかが選手が』と発言するような渡辺氏を反面教師とし、野球界全体がよい方向に向かってほしい。」　（６月８日毎日新聞社会面）

富重圭以子氏　署名記事「球界改革に水さす」
渡辺氏のコメントが、取り繕うことなく本音で書かれているのにあぜんとした。ほんの１０ヶ月前にスカウト不正の責任をとって辞任した前オーナーがまたプロ野球にかかわろうというのに、そこへの言及が一つもない。１０ヶ月で果たす道義的責任とは何だったのか。あるのは球団への危機感と、球界への影響力行使再現宣言だけだ。巨人の危機はおっしゃる通りだ。順位も人気も低迷したまま。視聴率低下で巨人戦放送権料の見直し論があり、東京ドームに空席が出ているだけではない。他球場で巨人よりも阪神戦の方が集客力がある、という現実が、各球団の巨人依存症を弱めている。自分が先頭に立たなければだめだ、と渡辺氏が考えるのは自由だ。強い巨人に戻すために、活を入れるのならそれもよし、だが、かつて強烈な個性で球界を動かした影響力でもって巨人の再生を図るというなら願い下げだ。「旧知の各首脳と球界改革について、親しく話し合いたい」とわざわざ記しているのは、球界改革元年の今年、間もなくまとめられる球団側のドラフト改革案を意識したものだろう。巨人は自由獲得枠２枠の維持を主張しているが、現状維持では改革にはならない、と異論は強い。かつては巨人の主張に逆らう球団はいなかったのに、と不満を抱いておられるのかもしれないが、意見を自由に言える今の球界こそが正常な姿だ。渡辺氏不在の１０ヶ月で球界改革は進みつつある。基本は巨人の滝鼻現オーナーらが推し進めた議論の透明化だった。一部の実力者が密室で物事を決める時代に戻すことは、もはやありえない。万が一そのようなことがあれば、ファンに見捨てられ、巨人ばかりかプロ野球が歴史的危機に陥るだけだ。（６月８日毎日新聞スポーツ面　）

アホちゃうか ナベツネ！

昨年８月、プロ野球・巨人オーナーを辞任した読売新聞グループ本社渡辺恒夫会長、通称ナベツネが今月７日に開かれた読売巨人軍の決算取締役会で球団代表取締役会長への就任が内定した。２３日、株主総会で正式決定するそうだ。もう腹立ちませんね。笑っちゃいますね。ほんまに「アホちゃうか」としかいいようがない。
球団広報を通じたコメント、曰く、
「巨人軍は歴史的な危機を迎えている。グループ各社の強力な支援体制を確立するため巨人軍の経営に復帰、参画することにした。」
「球団現場の最高指揮権、プロ野球機構に対する代表権は、滝鼻オーナーにある」としつつ、
「旧知の各球団首脳の方々とも、球界改革について親しく話し合いたい」のだそうである。
（６月８日毎日新聞の記事参考）

何をぬかすか！この呆け！
「巨人軍」だと、未だに軍国主義にこり固まってるのと違うか。「巨人軍」を歴史的危機におとしめた張本人はナベツネだろうが。
いっとくけど、ナベツネの言う「旧知の各球団首脳の方々」よ、こんな物を相手にするようでは、おたくのチームも野球ファンだけではない国民から見放される。一切相手にするな。何を言っても無視せよ。シカトせよ。
野球界とは言わず、こんな物、日本の経済界から、放逐、放擲、追放あるのみ。

気の毒なのは巨人ファン！黙ってたらあかんのと違う！

選手会長古田敦也さん　また一肌脱いでもらわなあかんのとちがうか。ご苦労さんやけど、気いつけててや！

　　　　　

よかった！Ｗ杯出場決定！

よかったですね！うれしいですね！
ワールドカップドイツ大会出場決定。たいしたもんです。
柳沢の一点目はもちろん価値があります。
しかし、私は、二点目の大黒の得点がうれしかったですね。
昔、女子高校生にサッカーを教えたことがあります。
ミニサッカーと昔は言いましたが、今はフットサルというのか。そういうものです。
全員がサッカー初めて、簡単にルールを説明し、やらせてみますと、不思議に点をとる子がでてくるのです。上手下手は関係なしに。要するにあの枠の中にけり込めばいいのだ。ということを本能的に理解し、それに集中する天性のものがあるようです。
点を取る係という役割を果たす、生まれつきそんなものを持った子がいる、と感じたものです。
大黒を見ているとそんな選手かなと思います。
それと昨夜のゲームを見ていて、やはり中田英寿が絶対に日本チームには欠かせないなと思いました。昨夜は北朝鮮を相手に勝ちましたが、世界で上位をめざすには中田英寿がいないと日本チームはダメです。

公務員の給与

毎日、テレビで、公務員の厚遇問題、役人天国などが取り上げられていますね。
一体誰が悪いのですか。
地方自治体の場合、各自治体には給与条例という公務員の賃金を決めている条例があります。法律のようなものです。
それは、議会で議員が決めます。
議員を選んだ人がいますね。それはあなたです。あなたが誰を議員に選んだのか、もいちど思い出してください。また同じ人を選びますか。
安月給とりの代名詞のようにように言われてきた地方公務員ですが、民間が、不景気やリストラ、組合つぶし、失業などで落ち込んで、相対的に公務員賃金がそれなりに評価されて今日の状況があります。
公務員の厚遇はけしからんといって声高にテレビなどは攻撃し、テレビを見ている庶民はそれで溜飲を下げているのでしょうが、議員さんの責任はどうなるのですか。地方議会の議員も、談合に一枚噛んだり、天下ったりで税金でうまい汁を吸ってませんか。
私たちの思いを行政に反映させるのは議員です。なんにも仕事をしない人を再び議員に選びますか。

ゆすらうめ

ゆすらうめがたわわに実っています。
幼いころに食べた記憶のある方もおられるでしょう。
それほど甘くもなく酸っぱくもなく、淡い味というか、やさしい味というか、私はすきです。

マンガ『日本国憲法』

マンガによる日本国憲法解説まだありました。私はマンガが好きなのです。
『マンガ　日本国憲法』吉田栄一著　けいせい出版
著者の言葉（あとがきの一部）「・・・Ａ級戦犯や元職業軍人を首相に選び、数え上げればきりのない政府の違憲行為を容認してきた私たち日本人は、やはり無責任で反省なき民族なのであろうかと思う。近ごろ私は、時代の空気が醸す「不吉な予兆」をひしひしと感じる。何物かに対する怯えのようなものに突き動かされて私はこの仕事をした。」
と、この作者は２０年近く前に書いている。

「日本国憲法」なのだ

赤塚不二雄氏と永井憲一氏の共著。『「日本国憲法」なのだ』　という漫画による解説を主とした本です。　草土文化社。かなり昔に出版されたのでまだ残っているか。身近なもの同士での学習会の参考にならないだろうか。
憲法を改悪させてはならない。
日本人のアイデンティティの根幹を揺るがす問題である。現行憲法を換骨奪胎するようなことになれば、日本人はバックボーンのない、浮遊する民となる。
誰が、現行憲法が邪魔になっているのか。変えると誰が得をするのか。見極めなければならない。
巧妙に世論を操作し、宣伝してくるが絶対に乗せられてはならない。

悪徳商法とそのご褒美

埼玉県富士見市で、認知症の八〇歳と七八歳の姉妹が、２００２年頃から、１６社にものぼる訪問リフォーム業者に騙され、全くひどい必要もない工事契約をさせられ、４千万円の預金をすべて引き出され、家まで競売にかけられようとしていた事件が５月に入って報道されました。
このうちの一社大阪府吹田市の「幸輝」（資本金８０００万円）はこの姉妹と６,４００,０００万円の工事契約を交わしていました。この会社は、１９９２年に設立され、従業員４００人、２００１年の売り上げ約７億円、２００４年には６４億と急成長しています。さいたま市や東京大田区にも支店を持っているそうです。
さて、この会社そうして儲けた金で何をやったか。
一昨年９月、「幸輝」は営業成績のよい社員２８８人を表彰のため、中国に慰安旅行に連れて行きます。
広東省珠海のホテルで宴会。そこに約３００人のホステスを呼び、多くの社員がホステスを部屋に連れ込んで買春したのです。この事件が明るみに出、企業ぐるみの大集団買春事件として日本でも大きく報道されました。
中国国内でも当然激しい反日感情が沸き起こりました。
買春を斡旋したホテルの幹部は、組織売春罪で逮捕され、無期懲役刑を言い渡されました。
依頼した「幸輝」の常務らは国際刑事警察機構（ＩＣＰＯ）を通じて国際手配されますが、当時の福田官房長官は捜査には協力するが、犯人の引き渡しには応じかねるという対応をしたそうです。

この姉妹、どんな思いでこのお金を貯めてきたのでしょうか。

　　　

地方公務員よひるむな

地方公務員の政治活動制限

　自民党は、地方公務員の政治活動を大幅に制限する法律を作ろうとしている
　
自民党は五月六日、地方公務員や公立学校教員による選挙運動などの政治的行為を制限する目的で新たに地方公務員法などに罰則規定を設けるため、今国会に関連七法案を提出、成立を目指す方針を決めた。同党の「大阪市職員厚遇問題」と「山梨県教職員組合問題」の両調査チームが法案の改正要綱をまとめ、同日、武部勤幹事長に答申した。

　現行法では、地方公務員と公営企業職員は選挙運動が禁止されておらず、罰則規定もない。公立学校教員も教育公務員特例法の「例外規定」により、政治活動が事実上、野放しになっている。


　しかし、労使の癒着体質による大阪市の職員優遇問題や、山教組による組織的な選挙資金集めが発覚。「公務員の政治的行為を放任すれば、中立性が失われ、党派的な偏向を招く」（中谷元・副幹事長）として、政治的行為に対して懲役刑を含めた刑事罰が科される国家公務員並みの制限を設けることにした。


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　自民党は今年に入り、公務員に関するプロジェクトチーム（ＰＴ）を次々と発足させるなど、民主党の有力支持基盤である「官公労」批判に本腰を入れている。「地方分権を進めるためには、『官』の問題点を明らかにしなければならない」（武部勤幹事長）のが表向きの理由だ。ただ、実際は、「公務員問題は民主党の弱み。次の選挙の対立軸となりうる」（中堅議員）との思惑もある。


　自民党は今月、「あきれた官公労の実態－山梨県教組・大阪市職員問題」と題した手帳サイズの小冊子を作製、国会議員や地方支部に配布。山教組が民主党の輿石東参院幹事長、大阪市労連がやはり民主党候補を支援してきた実例を挙げ、「選挙力を背景にした官公労の実態は、地方分権どころか自治体の崩壊につながりかねません」と問題点を指摘している。


　また、自民党は「公務員制度改革の実行、実現の障害は労組」（武部幹事長）と位置づけ、今年立ち上げたＰＴは、山教組ＰＴから発展した「日教組問題等調査ＰＴ」など、幹事長室所管のものだけで五つに及ぶ。


　今月五日には、過激性教育とジェンダーフリー（性差否定）に関するＰＴも発足し、「これだけ立て続けにＰＴができた例は記憶にない」（自民党職員）ほどの“盛況”ぶり。さらに、「公務員給与改革断行を求める若手議員の会」（会長・石田真敏副幹事長）など、今年に入ってからは公務員のあり方に関する勉強会も活発化している。

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　要するに、自民党は民主党の大きな支持基盤である官公労（ここでは公務員の労働組合の中で民主党にすり寄っている労組）をつぶすべく公務員攻撃をしようとしているのである。当然、民主党と縁のない労組もこんな法律ができれば大打撃を被る。
　ついでに公務員の賃金を引き下げれば一石二鳥というわけか。
　公務員も、その地位を利用したり、勤務時間内の政治活動などは言語道断であるが、他の労働者とおなじ権利を与えられて当然である。ただし、いずれ天下りする高級官僚や悪徳役人は別である。
　こういう自民党の動きや宣伝に乗せられて、公務員攻撃や締め付けを他の労働者が喜んでいるようでは、必ずや、日本に住む庶民すべてに同じ苦しみが降りかかってくる。
　間違いない！

出生と死亡

厚生労働省は、１日、2004年の人口動態統計を明らかにした。
それによると、一人の女性が生涯に産む子どもの平均数が、1.29人だったことがわかった。
細かく見ると1.2888で、過去最低だった前年の1.2905を下まわる。少子化に歯止めがかかっていない状況が浮き彫りになった。
昨年成立した「年金改革関連法案」は、出生率が1.30台で底を打ち、2050年には1.39まで回復するとの推計を前提としている。
出生数は前年より1万3千人少ない百11万1千人で４年連続で過去最低を更新。一方死亡者数は前年比1万4千人増の百2万9千人であった。人口の自然増加数は8万2千人となり、初めて10万人を下回った。
私の住む人口２万人ほどの町では、2005年4月だけの数字で、出生が10人、死亡が24人である。
人口は減り続ける。子どもを産まない、というより、産めないのではないだろうか。
要するに未来に展望をもてない国なのだ。

ぐみ 初夏の味

ぐみが赤く実っている。
昨年は１００％野鳥に食べられてしまった。
今年は大丈夫のようだ。
少し渋味もあるがあまい実である。
ゆすらうめはあと一週間で食べられるか。
おとといは桑の実を摘んでジャムをつくった。
毎日野鳥と競争である。