日月神示の研究と実践

日月神示を中心に、神道、密教などを研究、実践するブログです。農薬不使用栽培などについても述べたいと思います。

ケネディ長女駐日大使案が立ち消え、中国はずしのTPPに中国が参加検討?米国の極東外交に大異変が・・・

2013-06-05 04:50:36 | 政治・社会

<新ベンチャー革命より>

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タイトル:ケネディ長女駐日大使案が立ち消え、中国はずしのTPPに中国が参加検討?米国の極東外交に大異変が・・・
 
1.オバマ米政権二期目における対日外交人事の難航
 
 2013年4月上旬、オバマ米政権二期目の駐日米国大使にケネディ(JFK)大統領の長女であるキャロライン・ケネディ氏が内定したというニュースが流れました(注1)。ところが、2013年6月初頭現在、就任発表はありません。現大使のルース氏が在任したままです。このルース氏はオバマ系で、オバマ政権一期目から駐日大使を続けています。
 
 一方、オバマ政権二期目におけるUSTR代表人事ももたついています。悪名高いTPPを仕切るUSTRの代表は、とりあえず、オバマ民主党系のデメトリオス・マランティス氏に最近、決まりましたが、なぜかまだアクティング(内定人事)です。よほどもめているのでしょう。ちなみに、オバマ政権一期目のUSTRの前代表ロン・カーク氏は元ダラス市長であり、ブッシュ米国戦争屋一派の人間のような気がします。USTRの仕切るTPPにて、日本を囲い込んで、中国を孤立させる発想はまさに米戦争屋極東担当の得意技です。だから、オバマ政権一期目では、USTR代表に米戦争屋系人材が強引に送り込まれ、日本に対するTPP参加強要はずっと米戦争屋が仕切っていたのです。これは、オバマ政権一期目に、米戦争屋エージェントのヒラリー・クリントン氏が国務長官ポストに強引に押し込まれていたケースとよく似ています。つまり、オバマ政権一期目時点では、米国政府の対日外交に一定程度、共和党系の米戦争屋が介入していたのです。
 
 いずれにしても、オバマ米政権二期目の対日外交人事は簡単に決まっていません。今、オバマ政権と米戦争屋ジャパンハンドラーの間で相当もめていることが窺われます。
 
なお、上記、米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.687の注記をご覧ください。
 
2.オバマ米政権二期目における駐日大使人事はなぜ、決まらないのか
 
 オバマ政権二期目が発足して5ヶ月ですが、なぜか、新駐日大使が決まりません。上記のように、2013年4月上旬、キャロル・ケネディ氏案が浮上したのですが、その後、音沙汰がありません。
 
 そう言えば、この話題が出た直後、4月中旬に、ボストン・テロが勃発しています。このテロの黒幕として米戦争屋ネオコンが関与しているのはほぼ間違いありません(注2)。そこで、当時のネットではオバマ政権がケネディ氏を登用しようとしていることに米戦争屋が怒り狂い、ボストン・テロを起こしたのではないかという謀略説がささやかれていました。
 
 このテロの際、ボストンにあるケネディ図書館で火災が発生していますが、その後、このニュースは報じられなくなりました。ひょっとしたら、ボストン・テロの本命ターゲットはマラソン会場爆破ではなく、ケネディ図書館爆破だったのかもしれませんが、こちらは不発だった可能性もあります。
 
 そう言えば、このテロ事件後、ケネディ氏駐日大使案が立ち消えしています。
 
 ところで、ケネディ兄弟暗殺事件およびJFK二世飛行機事故死(暗殺の疑惑あり)、そして9.11事件の黒幕が米戦争屋ネオコンCIAだったのではないかという説は米国陰謀家の間では常識となっています。
 
 オバマ民主党政権のキャロル・ケネディ登用の動きは、ポスト・オバマの2016年米民主党大統領候補の布石とみなせます(注3)。そこで、米戦争屋は早速、子飼いのヒラリー・クリントンをケネディ対抗馬に担ごうとしています(注4)。米戦争屋は心底、ケネディ一家が嫌いなようです。
 
 本ブログの見方では、2016年にもしキャロル・ケネディが大統領候補になると、米戦争屋はあらゆる手段で妨害し、最悪、彼女は暗殺される危険があります。ボストン・テロはまさにその恫喝であった側面を否定できません。ボストン・テロで心底、震え上がったのは実は彼女だったのかもしれません、彼女は父や叔父や兄が誰にやられたか密かに知っているでしょう。この点は、韓国の朴クネ新大統領も自分の両親をやったのが誰かを密かに知っているのと同じです。朴クネ大統領の場合、自分自身も2006年に暗殺されそうになった経験があります。
 
3.中国をはずすことが目的だったはずのTPPに中国が参加検討?
 
 米戦争屋の極東戦略の目玉であったTPPに中国が参加を検討しているというサプライズ・ニュースが5月末、世界を駆け巡りました(注5)。しかも、あろうことか米国側から中国にTPP参加を打診したようです。中国重視のオバマ政権なら当然、そうするでしょう。
 
 この事実から、オバマ政権二期目にて、TPPを仕切るUSTRの実権が米戦争屋からオバマ政権に移ったことが判明します。
 
 もともとアジア太平洋地域のローカルな貿易協定にすぎなかったTPPを2008年、ブッシュ米戦争屋政権末期に、米戦争屋が乗っ取ったのですが、その目的のひとつに、アジア太平洋地域にて中国を孤立させるという極東戦略がありました。
 
 もし、オバマ政権がそのTPPに中国を加えるならば、それは、米戦争屋の極東戦略をオバマ政権が否定するもので、米戦争屋にとって青天の霹靂です。
 
 このようなオバマ政権による米極東外交の転換は、2012年9月、オバマ政権一期目のパネッタ米国防長官が、米戦争屋が中国やロシアを仮想敵国とみなして始めた環太平洋軍事演習リムパック2014に、ロシアのみならず、中国も参加するよう誘った事実ともピッタリ符合します(注6)。
 
4.オバマ政権に追い詰められる米戦争屋ジャパンハンドラー:鉄壁の対日支配が揺らぎ始めた
 
 オバマ政権二期目にて、米オバマ政権からヒラリー氏を含む米戦争屋エージェントが完全排除されたことから、米国政府の極東戦略が大きく転換され、米戦争屋の構築した対中脅威論が退けられ、欧米銀行屋の対中協調論が採用されていることが判明します。
 
 そこで、TPPに関して言及すれば、これまでの米戦争屋主導だった対日TPP戦略の主導権が、オバマ政権二期目にて、遂にオバマ政権側に移行したわけです。
 
 ところが、この期に及んでも、今の日本では、安倍政権も政官財の悪徳ペンタゴン日本人勢力も米戦争屋ジャパンハンドラーに支配されて完全に組み伏せられています。
 
 追い詰められた米戦争屋ジャパンハンドラーにとって、極東において日本がラストリゾートと化しています。だから、ここで、オバマ政権が、ルース後任の駐日大使に米戦争屋ネオコンCIAの忌避するケネディ家の血筋を据えることは、もう我慢ならない話なのでしょう。ケネディ家からの復讐に怯え、トチ狂った彼らは何をするか知れません。
 
 だから、窮鼠猫を噛む米戦争屋は必死でラストリゾート・日本の支配権を守ろうとしているのです。そのために、彼らの傀儡・安倍政権の安定化は必須だと容易にわかります。
 
 そのような見方をすると、オバマ政権寄りのゴールドマンサックスなど欧米銀行屋勢力がアベノミクスを妨害するのも頷けます(注7)。
 
 7月参院選まで、あせる米戦争屋ジャパンハンドラーがどう動くのか、またも選挙不正をやらかすのか、目が離せません、あわてる乞食はもらいが少ないと言いますが・・・。
 
<転載終わり>
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 先週中国がTPPへの参加を検討しているというニュースを見て、不思議に思いました。TPPとは中国包囲網とも言われていますので、それに中国が参加するというのはどういうことなのかと思っていたところに、新ベンチャー革命さんの記事を読み、なるほどと納得しました。イシヤといってもいろいろいますので、日本を支配し続けているイシヤがオバマ系のイシヤに相当やり込められているということが分ります。アメリカではオバマ系イシヤがかなり有利になってきているようです。そうなると日本を支配しているイシヤとしては、何としても自民党政権を維持したいと考えているのだと思います。
 
 千賀一生さんの「ガイアの法則」にあるように、1995年に既に世界の中心は日本に移っているのかも知れません。その後少しづつではありますが、欧米の力は弱くなってきているように見えます。世界一の大国であるアメリカも経済はボロボロですし、欧州も同じようなもんです。
 
 反対に、東経135度から東の地域の経済は、欧米よりはマシだといえます。日本や中国、韓国は、欧米から見ればまだいいかと思います。(韓国はサムスンをはじめ企業に欧米の資本が半分くらい入ってますので、厳しい面があります。中国もバブルがはじける危険性はありますが。)失業率を見れば歴然です。世界の中心は規則通りに移動するという法則が正しいなら、いくら欧米が頑張ってもこれからは衰退していくという流れになるはずです。いいとか悪いとかではなく、移り変わり、流れて行くということです。
 
 日本にいると平和過ぎて、永遠に日本は変わることはないのではないかと思ってしまいがちですが、日本を支配しているジャパンハンドラーといわれている勢力は、追い詰められているようです。日本の頂点にジャパンハンドラーズが居て、その下に官僚や政治家、大企業が居ますので、親分の力が弱くなれば、変わらないといわれている日本も、変わるかも知れません。理不尽な世の中も、少しはまともな社会に変わるかも知れません。戦後70年も続いた支配から脱却するのは簡単には行きませんが、少しづつ変えていければと思います。
 
 
 
 
 

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