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卓越性の探究者、波田野が皆さんに販売戦略・営業手法についてや、コミュニケーションについて思う事をお届けします。

マーケティング研究 他社事例 354 「創造の現場1」 ~根性論より科学的に~

2019-05-23 15:22:53 | ビジネス
マーケティング研究 他社事例 354 「創造の現場1」 ~根性論より科学的に~


低迷チームのプロ球団再建のため、チーム編成の責任者は統計分析を取り入れています。

「ヒットは打てないが、四死球で出塁する確率が高い打者」

など、異色の選手を次々と獲得し、統計分析が導き出した「勝つためには必要な人材」に監督やスカウトは猛反発するも、やがてチームの成績があがっていく。

「どこかで聞いた事がある話だな?」と思ったあなた。

そうです、2011年に公開されたハリウッド映画「マネーボール」はアメリカ大リーグのオークランド・アスレチックスの実話に基づいています。

スポーツデータの分析会社、データスタジアムの加藤社長は「映画公開後、「要するにマネーボールと同じですよね」と言われ、商談や打ち合わせが格段にスムーズになった」と笑います。

データスタジアムは映画のように、データが示す「事実」に基づいて、監督やコーチが合理的な判断を下す手助けをしています。

野球やサッカーなど20種類を分析の対象とし、プロチームからアマチュアスポーツ団体まで幅広く顧客を持っています。

「次の試合はいつもの戦術で挑めば勝てるだろう」

「今度の新人選手は覇気がないので、スタメンから外そう」などという、科学的根拠の薄い采配を排除し勝利につなげるのが最大の成果です。

加藤氏は2009年に同社社長に就任して以来、データ分析事業一筋でスポーツ界を支えているのです。

加藤氏は、父はハンドボールで国体に出場、母も陸上競技とソフトボール選手という、スポーツ好きな家庭で育ちました。

両親や弟とテレビの前でひいきのチームや選手を応援する家族団らんが幼少期の原風景でした。

進路を決定づけたのは、早稲田大学在学中のアルバイト経験でした。

3年生の時に学生スポーツの祭典、ユニバーシアードが神戸で開かれました。

加藤氏は夏休みを利用し現地で大会に合わせて発行されるフリーペーパーの記者として働いたのです。

試合会場に足を運び、取材を重ねる中で、大会をサポートする電通社員の仕事ぶりを目の当たりにしたのです。

裏方としてスポーツ界を支える仕事がある事を知り、自身も広告代理店を志すようになり、卒業後は晴れて、博報堂に入社しました。

当初は一般企業のマーケティングを担当しましたが、入社9年目の1995年、博報堂スポーツマーケティング(現・博報堂DYスポーツマーケティング)の創業に参画する機会を得た事で「スポーツ関連の仕事がしたい」という念願が叶ったのでした。

当時、サッカーのプレミアリーグで選手評価にデータ分析を取り入れる試みが始まろうとしていました。

これがデータを重視する現代スポーツの世界的潮流の原点とされています。

2002年には統計学の手法を取り入れたアスレティックが大リーグで大躍進し、データ重視の流れを決定づけたのです。

同じころ、博報堂DYスポーツマーケティングもデータ分析事業に進出し、パートナーとして選んだのが携帯サイト運営のインデックス・ホールディングス傘下のデータスタジアムでした。

その後、インデックスHDの経営が傾き、2009年に博報堂DYメディアパートナーズグループがデータスタジアムを買収し、加藤氏が社長として送り込まれたのです。
(続く)


「リーダーシップ研修」、「未来を創るワークショップ研修」等、各企業の課題に合わせた研修をご提案差し上げます。

経営の根幹は「人」です。働く人次第で成果が変わります。自分事で働く社員を増やし、価値観を同じくし働く事で働きがいも増します。

彩りプロジェクトでは、製造メーカー、商社、小売業者、社会福祉法人、NPO法人等での研修実績があります。

研修と一言と言っても、こちらの考え方を一方的に押し付ける事はしません。実感いただき、改善課題を各自が見つけられる様な研修をカスタマイズしご提案しているのが、彩りプロジェクトの特徴です。


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成長クリエイター 彩りプロジェクト 波田野 英嗣 



現在、経済産業省では「経営改善計画策定支援事業」を行っており、金融支援を必要とする企業の経営改善計画書を策定する際の費用の2/3補助があり、上限は200万円です。

また、「早期経営改善計画策定支援事業」は、同様に策定する際の費用の2/3補助があり、上限は20万円です。

こちらの「早期経営改善計画策定支援制度」は金融支援を要しないものですので、容易に取得しやすいのが特徴です。

メリットとして、金融機関との信頼関係を構築する為の制度としては有用です。

なぜなら、経営内容を開示する事、計画進捗のモニタリングを金融機関に報告する事は、金融機関が企業を評価する際に「事業性の評価」をしやすくなります。

金融機関は担保に頼らずに融資するには、「事業性の評価」が不可欠です。

「事業性の評価」とは、金融機関がその企業の事業を理解する事です。

「事業性の評価」に積極的な金融機関とそうではない金融機関がありますが、これからの金融機関とのお付き合いの仕方として、有用な制度となりますので是非ご利用下さい。

※このような方(会社)におすすめです。(中小企業庁資料より)

・ここのところ、資金繰りが不安定だ

・よくわからないが売上げが減少している

・自社の状況を客観的に把握したい

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この補助金を利用するには、経営革新等認定支援機関の支援が必要です。

彩りプロジェクトは認定支援機関です(関財金1第492号)

経営革新等支援機関とは、「経営改善、事業計画を策定したい」「自社の財務内容や経営状況の分析を行いたい」「取引先、販路を増やしたい」「返済猶予、銀行交渉のことを知りたい」

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