ユーチューブで自社製品の使い方を発信したり、消費者に映像の投稿を募るオンライン、ビデオコンテスト、ツィツターを用いたイベントの開催を通じて、コミニュティーとの密接な関係を築いている事例は多くみられます。
Kikkoman Sales USAは、フェスブックページで「Kikkoman Sales 」で、広報マネージャーを務める同社の女性シェフがユーモラスなクッキングビデオを発信するほか、自社サイトで年一回、ビデオコンテストを実施しています。
このシェフは社員ながらキッコウマン醤油の着ぐるみで踊る「Kikkoman it will Kikkoman」というバイラルビデオが一万3000回以上に上るほどの大変な人気者になっています。
従来、新聞や雑誌でのレシピの紹介やクーポンの発行に重きが置かれベースの獲得という形ていた食品企業のマーケティングは、ソーシャルメディアの隆盛で大きく様変わりしています。
Kikkomanは主婦層だけでなく、若い年齢層をターゲットとしたブランド浸透策を推し進め、それがファン ベースの獲得という形で身を結んでいるようです。
同じくYoshinoyaがフェイスブックページで展開する会員プロジェクト「Bowler Club」も製品サービスに感心を持つターゲット顧客への情報伝達を確保することで集客数増加に一役買っていることがうかがえます。
木下洋一
アメリカでは日本の従来の輸出産業の電化製品、車、漫画、だけでなくけでなく日本食品部門も進出中。
個人レベルでも若者達が超満員のラーメン屋、オニギリ屋を出店し、日本を売り出しているのが目に付くサンフランシスコです。
彼らは日本の食文化を精神世界とし旗揚げ、店内には日の丸の旗が正面に描かれていて、日本をアピールしています。
福島風評をはねのけています。
