■【信頼できる経営コンサルタントの選び方 １０のポイント】６ 専門分野で判断する

■【信頼できる経営コンサルタントの選び方　１０のポイント】６　専門分野で判断する

　経営コンサルタントに依頼してみたいけど、「いくらくらいかかるのか？」「本当に効果があるのだろうか？」など、ご心配な経営者・管理職の皆様は多いかと思います。

　何万人という中から、自社に最適な経営コンサルタントを見つけ出すことは至難の業です。経営コンサルタントを選定せざるを得ないときにどのようなポイントに重点をおいたらよいのでしょうか？独断と偏見でまとめてみました。

　経営者・管理職向けですが、裏を返しますと、経営コンサルタントや士業の先生にも参考となると信じます。

■６　専門分野で判断する

 

　オールランドなコンサルタントもいれば、専門分野を明確にしているコンサルタントもいます。どちらの経営コンサルタントを選ぶべきでしょうか？

　コンサルタントと自称している人の多くが、コンサルティング現場数を踏む機会の少ない、頭でっかちの研修講師であることに注意をしましょう。

　社員研修を専門にしているコンサルタントがいます。社員研修は、不可欠ですが、社員研修だけでは企業は良くなりません。

　自社が変革をしたい顕在的な課題解決が明確な場合には、それを専門とし、実績のある経営コンサルタントに依頼するのが得策です。

　「私は、経営に関するすべてのことに通じており、貴社が抱える問題には、何に対しても精一杯対応することができます」というようなことを言う経営コンサルタントには要注意です。

　旧タイプの経営コンサルタントは、自分が万能であることが必須と信じています。

　ところが、経営環境が複雑化してきている今日、一人の経営コンサルタントのコンサルティングが、企業経営のすべてに通じていることはありえず、神業としか言いようがありません。

　そのようなコンサルタントがいたら、「自分は何もできません」と自分の無能を説いていると考えた方がよいでしょう。

　異なった専門分野を持つ複数のコンサルタントが対応することにより、最善のコンサルティング・サービスを受けることができます。そのときにポイントとなるのが、チーフコンサルタントのコーディネート力とリーダーシップです。

 

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■【信頼できる経営コンサルタントの選び方 １０のポイント】５ コンサルティング・フィーで判断する

■【信頼できる経営コンサルタントの選び方　１０のポイント】５　コンサルティング・フィーで判断する

　経営コンサルタントに依頼してみたいけど、「いくらくらいかかるのか？」「本当に効果があるのだろうか？」など、ご心配な経営者・管理職の皆様は多いかと思います。

　何万人という中から、自社に最適な経営コンサルタントを見つけ出すことは至難の業です。経営コンサルタントを選定せざるを得ないときにどのようなポイントに重点をおいたらよいのでしょうか？独断と偏見でまとめてみました。

　経営者・管理職向けですが、裏を返しますと、経営コンサルタントや士業の先生にも参考となると信じます。

■５　コンサルティング・フィーで判断する

　「経営コンサルタントに依頼するのはお金がかかる」と決めつけていませんか？

　「費用対効果」の問題です。投資以上の成果を上げられるのがプロ経営コンサルタントです。

　大手コンサルティング・ファームのコンサルティング・フィーは、何千万から何億というのが相場です。しかし、提供されるコンサルティング内容は、その会社の既述の通りに行われることが多いようです。フィーが高いのは、質の高さではなく、固定費の高さに基づくものです。

　一方で、無料とか、微々たるコンサルティング・フィーで引き受けてくれる経営コンサルタントもいます。中には、基本のコンサルティング・フィーは安くして、実績に基づいて料金を支払う形式の契約方法もあります。

　私は、コンサルティング・フィーは「けちらない」「値切らない」をお勧めしています。

　コンサルティング・フィーとして大金を支払えば、もとを取ろうとして、依頼した企業は一所懸命にやるでしょう。それが結果として出てくるのです。

　無料であったり、安いコンサルティング・フィーであったりしては、「失敗しても被害は少ない」という安易な気持ちが、経営者側の心のどこかに潜んでいて、せっかくコンサルティングを受けても十二分に活用し切れないことが多いのです。

　商工会議所などから派遣される中小企業診断士の先生が、あまり成果を上げられないでいるということをしばしば耳にします。

　派遣される中小企業診断士の先生に問題があることもあるでしょうが、むしろコンサルティングを受ける企業側の取り組み姿勢の影響を受けることが多いのではないでしょうか。

　経営コンサルタントが、相当なる時間やエネルギーを投入しなければ、企業が抱える問題を解決したり、課題をクリアしたりすることは困難なことが多いのです。

　コンサルティング・フィーの決定には、投入時間が計算の基準となっていることが多いですので、企業側が、コンサルティング・フィーを値切りますと、投入時間が削減されかねません。ベテランコンサルタントではなく、経験の浅い先生がアサインされるかもしれません。値切った結果として、依頼する企業にとっては損をすることになります。

　企業経営者の中には、「税理士がいるから経営コンサルタントは不要」と考えている人がいます。

　税理士は、会計業務という過去の数値を見ることが本業です。一方で、経営コンサルタントは、将来を見た数字を重視した経営支援をするのが仕事です。しばしば、前者を「過去会計」、後者を「未来会計」と呼ばれます。

　過去の実績を診ますと、企業がかかえる問題点を見出しやすくなります。税理士を「過去会計をする人だからコンサルティングができない」と決めつけず、その先生の経験や実績、熱意を評価すべきです。

　コンサルタントは、企業の発展のために何をすべきか、どのようにすべきか等々におけます、具体的なアクションプランを立て、それに基づく活動を効果的にできるように支援をしてくれます。

　もちろん、税務中心なさっている税理士の先生の中には、コンサルティングができる先生もいらっしゃいますが、やはり「餅は餅屋」ともいいます。

　税理士や社労士などの先生方は、その分野ではご専門です。その分野で課題を抱えている企業は、それぞれの専門分野の先生にお願いすれば良いでしょう。

　経営環境が厳しい昨今では、コンサルティングに求められるレベルが高くなってきています。経営のコンサルティングは、経営コンサルタントやに任せることが、費用対効果のめんでもよろしいでしょう。

　投入する金銭以上の効果を上げるのが、プロコンサルタントです。

 

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■【信頼できる経営コンサルタントの選び方 １０のポイント】４ コンサルタントの企業規模から判断する

■【信頼できる経営コンサルタントの選び方　１０のポイント】４　コンサルタントの企業規模から判断する

　経営コンサルタントに依頼してみたいけど、「いくらくらいかかるのか？」「本当に効果があるのだろうか？」など、ご心配な経営者・管理職の皆様は多いかと思います。

　何万人という中から、自社に最適な経営コンサルタントを見つけ出すことは至難の業です。経営コンサルタントを選定せざるを得ないときにどのようなポイントに重点をおいたらよいのでしょうか？独断と偏見でまとめてみました。

　経営者・管理職向けですが、裏を返しますと、経営コンサルタントや士業の先生にも参考となると信じます。

■４　コンサルタントの企業規模から判断する

 

　経営コンサルタントが、大きなコンサルティング・ファームなのか、それとも一人で自営業としてやっているのか、そのどちらから選ぶべきかの判断に困る経営者は多いでしょう。

　日本には、２万人の経営コンサルタントがいると言われています。一方で、コンサルタントとか、それに準じた専門職に従事している人は６万人とも言われています。

　経営コンサルタントと呼ばれる人の半数は、大手コンサルティング・ファームに所属していると考えられます。残りが、中小のコンサルティング・ファームか個人事業形態でのコンサルタントです。

　大手コンサルティング・ファームには、外資系が多く、その多くは財務会計面からのコンサルティングが多いようです。

　大企業が大型なＩＴシステム導入を導入するとか、グローバルなコンサルティングを受けるときには適切ですが、中堅・中小企業が依頼することは、狭い道が多い場所で大型な車を運転するような感じでしょう。

　○○総研というような、日系コンサルティング・ファームは、有能なコンサルタントを要しているといえます。

　しかし、有名なのと、有能なのとは異なります。大半が頭でっかちのコンサルタントで、ＭＢＡを持っている人が多く、現場コンサルティングを十分に経験していない人が多く、中堅・中小企業では振り回されるだけになりがちです。

　コンサルティング・フィーも、高く、費用対効果、いわゆるコストパフォーマンスがよくないことが多いようです。

　中小企業が、都市銀行より地銀や信用金庫を使う方が便利なように、経営コンサルタント選びも見栄を張るよりは、実質的なメリットを得られる経営コンサルタントを選ぶことが得策でしょう。

 

　経営コンサルタントが、大きなコンサルティング・ファームなのか、それとも一人で自営業としてやっているのか、そのどちらから選ぶべきかの判断に困る経営者は多いでしょう。

　日本には、２万人の経営コンサルタントがいると言われています。一方で、コンサルタントとか、それに準じた専門職に従事している人は６万人とも言われています。

　経営コンサルタントと呼ばれる人の半数は、大手コンサルティング・ファームに所属していると考えられます。残りが、中小のコンサルティング・ファームか個人事業形態でのコンサルタントです。

　大手コンサルティング・ファームには、外資系が多く、その多くは財務会計面からのコンサルティングが多いようです。

　大企業が大型なＩＴシステム導入を導入するとか、グローバルなコンサルティングを受けるときには適切ですが、中堅・中小企業が依頼することは、狭い道が多い場所で大型な車を運転するような感じでしょう。

　○○総研というような、日系コンサルティング・ファームは、有能なコンサルタントを要しているといえます。

　しかし、有名なのと、有能なのとは異なります。大半が頭でっかちのコンサルタントで、ＭＢＡを持っている人が多く、現場コンサルティングを十分に経験していない人が多く、中堅・中小企業では振り回されるだけになりがちです。

　コンサルティング・フィーも、高く、費用対効果、いわゆるコストパフォーマンスがよくないことが多いようです。

　中小企業が、都市銀行より地銀や信用金庫を使う方が便利なように、経営コンサルタント選びも見栄を張るよりは、実質的なメリットを得られる経営コンサルタントを選ぶことが得策でしょう。

 

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■【信頼できる経営コンサルタントの選び方 １０のポイント】３ 経歴書から判断をする

■【信頼できる経営コンサルタントの選び方　１０のポイント】３　経歴書から判断をする

　経営コンサルタントに依頼してみたいけど、「いくらくらいかかるのか？」「本当に効果があるのだろうか？」など、ご心配な経営者・管理職の皆様は多いかと思います。

　何万人という中から、自社に最適な経営コンサルタントを見つけ出すことは至難の業です。経営コンサルタントを選定せざるを得ないときにどのようなポイントに重点をおいたらよいのでしょうか？独断と偏見でまとめてみました。

　経営者・管理職向けですが、裏を返しますと、経営コンサルタントや士業の先生にも参考となると信じます。

■３　経歴書から判断をする

 

　自社に即した経営コンサルタントかどうかを見極めるためには、どの様な考え方で、どの様なコンサルティングをしているのかを、その実積を通して知ることが近道です。

　コンサルタントのウェブサイトやブログなどを見ることによって、それを知ることができるでしょう。

　ところが、多くのコンサルタントが、テンプレートをそのまま利用した、表面的なことしか記述していないコンテンツを、最初に作って、作りっぱなしのままである場合が多いです。

　ブログも、そのコンサルタントがどの様な信条で、どの様にコンサルティングをしているのかがわかるようなコンテンツではなく、グルメ記事であったり、ペットと遊ぶインスタグラムであったりと、知りたいことが報じられていないことが多いのです。

　しかし、それでも、その様なことを実施しているコンサルタントでありますと、よく読めば、それなりのことを推察することは可能です。

　ところが、ウェブサイトも構築していない、ブログもフェイスブックもない、となりますと、なかなか、そのコンサルタントの人物像やコンサルティングについて知ることは困難です。

　そこで、これはというコンサルタントが見つかりましたら、経歴書・業歴書を取り寄せることをお薦めします。

　経歴書・業歴書というのは、コンサルタントが、クライアントと契約をするために、必死になって作成するものです。

　ところが、それが用意されていなかったり、そのレベルが低くかったりする場合には、そのコンサルタントを選んで、自社に貢献していただくことは難しいかもしれません。

　では、せっかく入手しました、経歴書・業歴書ですが、それの正しい読み方を理解していませんと、最適な経営コンサルタントを見つける選定に支障を来します。

　仕事柄たくさんの経営コンサルタントやその志望者を面接してきました。その大半が、自分の経歴を紹介するに当たりまして、大企業の固有名詞をずらずらと並べた業歴書を持参してきます。

　「その会社で何年くらい仕事をしてこられたのですか？」と質問しますと、明確な答えが返ってきません。そのような経営コンサルタントの大半が、社員研修をした程度でしょう。それも１～２回している程度の場合が多いのです。

　中堅・中小企業の中でも、中堅企業と中小企業でも、コンサルティングのやり方が異なります。仕事を依頼する企業の管理の定着レベルによっても、コンサルタントを選び視点が異なります。

　大企業のコンサルティングと中堅・中小企業とでは、その手法は大きく異なるのです。大企業の名前がずらりと並ぶ経歴書を見ても、驚く必要はありません。ようは、中味です。

　研修を依頼するのか、コンサルティングを依頼するのか、目的によっても経営コンサルタントを選択する基準が異なります。

　自社の規模、業界・業種、自社が抱えている問題解決での実績など、自社に適した経歴を有しているかどうかは、重要な判断材料です。しかし、その実態を知ることは難しいといえます。

　経営者側にも、事前面談で、それを見抜ける力が必要です。

　経歴書を目の前にして、何を、どのようにやったのかを問うてみるのも良いでしょう。そのときに、固有名詞が次々と出てくるようであれば、一見しますと、かなりの経験を積んでいるようにみえます。

　しかし、ホンモノの経営コンサルタントは「あまり多くを語らず」を頑固に守るはずです。

　私の場合には、自分のクライアントの固有名詞は、一切出しません。それは、具体的な事例を紹介しますと、どの企業のことを私が言っているのかを推測されてしまうことがあるからです。

　まずは、依頼する側が、自分自身が人を診る目を持ちましょう。

 

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■【信頼できる経営コンサルタントの選び方 １０のポイント】２ 「どのような本を書いているか」で判定できるか？

■【信頼できる経営コンサルタントの選び方　１０のポイント】２　「どのような本を書いているか」で判定できるか？

　経営コンサルタントに依頼してみたいけど、「いくらくらいかかるのか？」「本当に効果があるのだろうか？」など、ご心配な経営者・管理職の皆様は多いかと思います。

　何万人という中から、自社に最適な経営コンサルタントを見つけ出すことは至難の業です。経営コンサルタントを選定せざるを得ないときにどのようなポイントに重点をおいたらよいのでしょうか？独断と偏見でまとめてみました。

　経営者・管理職向けですが、裏を返しますと、経営コンサルタントや士業の先生にも参考となると信じます。

■２　「どのような本を書いているか」で判定できるか？

 
  
　経営コンサルタントが本を書いていることが、経営コンサルタントを見わけるのに必要かどうかを考えてみましょう。

　私ども経営コンサルタントが企業を訪問しますと「先生は、どのような本をお書きですか」という質問をしばしば受けます。

　しかし、コンサルティング現場では時間が必要で、経営コンサルタントとしての仕事が多忙でありますので、本を書いている時間というのはなかなか取れないモノです。

　本を書くとしましても、せいぜい短期間に、集中的にまとめられる程度の本を書くのが精一杯です。

　しかし、有能な経営コンサルタントで、細切れの時間を利用して本を書いている人もたくさんいます。また、まとまった一冊の本ではなく、共著であったり、雑誌などへの投稿であったりすることもあります。

　有能な経営コンサルタントは、いろいろな企業を深く見ていますし、時代の先を読むために先進的な情報を常に感じ取っています。

　ですから、それら有能な先生は、本を書く材料は頭の中や資料として充分持っています。それらをベースに、自分の考え方をまとめるために、どんなに多忙でありましても、研究論文には取り組んでいるはずです。

　有能な経営コンサルタントは必ずしも本を書いているわけではありません。同様に、有能な経営コンサルタントは、そのように時間に追われていますので、講演などもあまり多くなく、テレビなどマスコミに出演することも少ないでしょう。

　本を出版していらっしゃらない経営コンサルタントは、無能だから本を書いていないということではありません。

　従って有能な経営コンサルタントは、必ずしも有名とはいえないのです。

 

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■【信頼できる経営コンサルタントの選び方 １０のポイント】１．資格から判断する

■【信頼できる経営コンサルタントの選び方　１０のポイント】１．資格から判断する

　経営コンサルタントに依頼してみたいけど、「いくらくらいかかるのか？」「本当に効果があるのだろうか？」など、ご心配な経営者・管理職の皆様は多いかと思います。

　何万人という中から、自社に最適な経営コンサルタントを見つけ出すことは至難の業です。経営コンサルタントを選定せざるを得ないときにどのようなポイントに重点をおいたらよいのでしょうか？独断と偏見でまとめてみました。

　経営者・管理職向けですが、裏を返しますと、経営コンサルタントや士業の先生にも参考となると信じます。

■１．資格から判断する

　「経営コンサルタントの資格＝中小企業診断士」と思い込んだり、中小企業診断士は経営コンサルタントの国家資格と勘違いしたりしていませんか？

　中小企業診断士の資格をとることは非常に難しいです。資格取得試験が年々難しくなってきています。

　そのために、合格するのは至難の業です。試験が難しいということは、広い知識を持ち、重箱の隅をほじくるような問題にも解答できるような受験準備が必要です。

　一方で、コンサルティング実務においては、知識よりは、経営コンサルタントとしての人柄や仕事への取り組み姿勢が重要です。

　とはいいましても、資格を持っているかどうかはやはり判断基準の一つとして重要です。独占業務としての経営コンサルタントの国家資格は日本にはありませんが、二大資格を知っていると良いでしょう。

◆　経営士

　日本で最初にできた経営コンサルタント資格です。

　内閣府より認証をうけました特定非営利活動法人・日本経営士協会が、経営士の資格を認定しています。

　実務経験を重視するなど、審査が厳しく、現在、千数百人の経営士がいらっしゃいます。
　厳選されていますので、登録資格をお持ちの先生の数は、それほど多くはありませんが、異なった専門分野の先生が、チームを組んで活躍しています。

◆　中小企業診断士

　中小企業振興法に基づく業務をするための資格で、資格をお持ちの先生は、中小企業庁に登録されています。

　資格をお持ちのせは１万人を超えているとみられます。

　しかし、大半が企業勤務のサラリーマンでありましたり、組織などに所属したりして活動している方々です。

　全てが経営コンサルタントとしてサービスを提供しているわけではないのです。

　残念ながら、プロといえる人は、経営士の場合と同様に、それほど多くないようです。

　この様な現状ですので、信頼でき、自社にマッチする経営コンサルタントを見つけ出すことは、大変難しいことです。

　　【 注 】　上記は、正確な統計数値に基づいたものではありません。
 

 

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■【信頼できる経営コンサルタントの選び方 １０のポイント】０ シリーズ紹介

■【信頼できる経営コンサルタントの選び方　１０のポイント】０　シリーズ紹介

　経営コンサルタントに依頼してみたいけど、「いくらくらいかかるのか？」「本当に効果があるのだろうか？」など、ご心配な経営者・管理職の皆様は多いかと思います。ホンモノの経営コンサルタントに依頼すれば「投資対効果」は結果として表れます。

　何万人という中から、自社に最適な経営コンサルタントを見つけ出すことは至難の業です。経営コンサルタントを選定せざるを得ないときにどのようなポイントに重点をおいたらよいのでしょうか？独断と偏見でまとめてみました。

　これまでどのような実績があるかを見ると、自社に適しているかどうかを判断しやすいでしょう。いくつかの切り口から見てみましょう。

　経営者・管理職向けではありませんが、「経営コンサルタントへの道」も併せてご参照くださることをお薦めします。ここでは、経営コンサルタントになるにはどうしたらよいのかについて書かれています。裏を返しますと、経営コンサルタントを選定するときに、大いに参考となるでしょう。

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１．	資格から判断する
２．	どのような本を書いているかで判断する
３．	経歴書から判断する
４．	規模から判断する
５．	コンサルティング・フィーで判断する
６．	専門分野で判断する
７．	信頼性から判断する
８．	学歴・経歴・業歴・年齢から判断する
９．	客観的指標から判断する
10．	口コミから判断する
	まとめ