◆白人の有色人種支配の終焉
大東亜戦争はやむを得ざる自存自衛の戦いであったが、人種偏見にもとづいて日本を圧殺せんとするアメリカに対する戦いは、とりも直さず、欧米の有色人種への植民地支配に対する戦いにほかならなかった。わが国は緒戦においてフィリピン、マレー・シンガポール、ビルマ、香港、インドネシアに進攻し、アメリカ、イギリス、オランダに完勝、米英蘭の植民地支配を打破り、昭和十八年、ビルマ、フィリピンを独立させ、またインドネシアに近い将来（昭和二十年）の独立を約束した。大東亜戦争の果した決定的役割につき、イギリスの歴史家クリストファ・ソーンはこうのべている。
「真珠湾事件に続く半年の間に、日本軍は西側諸国に対して連戦連勝の輝かしい戦果をおさめた。その政治的影響はその後の敗戦によって消し去られることはなく、アジアの状況は決して旧に復することはなかった」
「インドでは南アジアや東南アジアの他の地域同様、日本の緒戦における圧倒的勝利に人々は大きな感銘を受けた。……その後日本はアジアの新しい家来たちの忠誠を確保することはできなかったにもかかわらず、民族主義的な自覚と政治運動を大いに促進し、それらは結局白人支配の復活を阻止することになった。……戦時中インドで過ごしたあるフランス人は、日本は戦場では敗れたがこのインドではすでに永続的な勝利を勝ち得たのだと述べたのであった」
「一九四一―四五年の戦争における日本の行動は、一九〇四―五年の日露戦争でのロシアに対する勝利よりもアジアにおける西欧の衰退を早めることになった」
「日本は敗北したとはいえ、アジアにおける西欧帝国の終焉を早めた」
「大方の日本人にとっては、極東における西欧諸国の略奪的な帝国主義的存在と、日本がアジアの近隣地域を本質的に防衛のために領有するのとでは、両者ははっきりと区別すべきものである」
ソーンは客観的態度を以て極めて公正に大東亜戦争の本質を捉えその世界史的意義を認めている。日本に対して「侵略国」とも「植民地支配」とも一言も言っていない。敵国人であった彼の見方は日本の学者にはない説得力がある。
◆インドの親日―なぜかくも深厚なのか
アジア諸国は大東亜戦争をいかに見たか。まずインドである。インドが世界有数の親日国であることを多くの日本人は知らない。インド人が一番親愛する国は日本である。インド人は日露戦争によって覚醒、この時から民族独立運動が始まった。ガンジー、ネルー、チャンドラ・ボースというインド独立の元勲はみな日露戦争に驚嘆感激して立上るのである。
昭和十七年二月、日本軍はシンガポールを陥落、イギリス軍が降伏した。このとき日本軍の手により英軍内のインド兵をもってインド国民軍が結成された。翌年亡命先のドイツからチャンドラ・ボースが日本を経てシンガポールにゆき、昭和十八年十月、自由インド仮政府が樹立された。ボースは仮政府首相及びインド国民軍総帥に就任した。仮政府は直ちに米英に宣戦布告、翌年、インド国民軍は日本軍とともにインド東北部のインパールに向って進撃した。チャンドラ・ボースは日本が米英に対して立上ったこの時こそ、インド独立の唯一無二の好機として蹶起したのである。
インド国民軍は日本軍とともに奮戦したが日印両軍は惨敗を喫した。終戦直後、ボースは非業の死を遂げた。祖国独立の大業は挫折したかにみえた。戦後イギリスはインドへの支配を強化するために、インド国民軍将兵を国家反逆の罪を以て処罰せんとした。ところがガンジー、ネルーに率られたインド人が立上り、イギリス官憲の大弾圧に抗し多数の死傷者を出しつゝ二年間不屈の反英闘争を展開、昭和二十二年八月、ついに独立をかちとるのである。
日本軍によるマレー・シンガポール攻略によるイギリス軍の敗北、及びこれによってもたらされたインド国民軍並びに自由インド仮政府の結成、そしてチャンドラ・ボースによる対英戦の断行が結局インドの独立を導いたのである。即ち大東亜戦争なくしてインドの独立は決してありえなかった。それゆえインド人は日本及び日本人に対し今なお深厚なる感謝と敬愛の念を抱き続けているのである。
平成九年、インド独立五十年の記念式典の際、在郷軍人会のヤダハ代表は出席した加瀬英明氏（日印親善協会会長）に対し、インド国民の感謝の言葉を靖国神社に奉納してほしいと要請した。次の文章である。
「われわれインド国民軍将兵は、インドを解放するために共に戦った戦友としてインパール、コヒマの戦場に散華した日本帝国陸軍将兵に対してもっとも深甚なる敬意を表します。インド国民は大義のために生命を捧げた勇敢な日本将兵に対する恩義を末代にいたるまで決して忘れません。我々はこの勇士たちの霊を慰め御冥福をお祈り申し上げます」
またレイキ法学博士はインパール作戦にふれ、「太陽が空を輝かし、月光が大地をうるおし、満天に星が瞬く限り、インド国民は日本国民への恩義を忘れない」とのべた。
インド人にとってインド国民軍が日本軍と生死をともにして戦ったインパール作戦こそ、インドの歴史に永遠に刻みこまれる祖国独立、民族解放の聖なる戦いであった。それゆえインド国民はインド独立第一の英雄として、ガンジーやネルーではなくチャンドラ・ボースをあげ、深く尊崇してやまないのである。
日本人としてボースとともにもう一人忘れ難い人物がパール判事である。パールは東京裁判において唯一人、日本の無罪を判決した。彼は東京裁判を全く不正不当の「儀式化された復讐」と断じた。
パールもまた日露戦争に感激した一人である。東京裁判後何度も来日、日本と日本人をこよなく愛し続けた。最後の来日（昭和四十一年）のとき、「私はこの日本を愛している。この日本に私の骨を埋めたい」とまでのべた。
この様なインド及びインド人だから、昭和天皇が崩御されたとき、インド政府は日本より一日多い三日間の喪に服した。インドの独立をもたらした大東亜戦争の最高指導者に対して、インドは国家あげて、深甚なる弔意を捧げたのである。
◆大東亜戦争はアジア人の為の戦い
オランダによる三百数十年間の植民地支配から解放されたインドネシア人の日本への敬愛の念もインドに劣らぬものがある。「独立できた要素の第一は、日本軍が植民地政治体制を粉砕したことです。植民地体制の粉砕なくして独立はありえません。第二は日本軍の猛烈な軍事訓練です。オランダ軍はやってくれませんでしたし、我々自身がやろうと思ってもできるものではありません。日本軍時代の三年半でインドネシア人はすっかり変ったが、こんなに変ったことをイギリス軍やオランダ軍はわかっていませんでした」（アブドル・ハリス・ナスチオン元国防相）
「大東亜戦争が起きるまでアジアは長い植民地体制下に苦悶していました。そのためアジアは衰えるばかりでした。アジアは愚かになるばかりでした。だからアジアの希望は植民地体制の粉砕でした。大東亜戦争は私たちアジア人の戦争を日本が代表して敢行したものです。日本軍は有言実行でした。その第一は植民地政治の粉砕です。第二は祖国防衛義勇軍を組織したことです。第三はインドネシア語の普及です。第四はイスラムの団結をはかったことです。第五はスカルノやハッタをはじめとした行政官の猛訓練です。第六は稲作及び工業技術の向上です」（モハメッド・ナチール元首相）
祖国防衛義勇軍として独立戦争に活躍したサンパス陸軍少将はいう。
「日本軍がやった基本的なことは、すなわち最も大きな貢献は、我々に独立心をかきたててくれたことだ。そして厳しい訓練を我々に課してくれたことだ。日本人はインドネシア人と同じ様に苦労し、同じ様に汗を流し、同じ様に笑いながら、我々に対して
『言うべきことは言う』『信ずることは断行する』、それが大和魂だ。
2013.11.12 (Liverty Web)
◆安倍首相に対する保守層からの批判
振り返れば、奇跡の第二次安倍政権誕生前後の保守論壇における安倍首相への期待は、まるで青年の「恋愛（理想化）」を彷彿とさせる熱いものがございました。
例えば小川榮太郎著『約束の日（安倍晋三試論）』では、第一次安倍政権末期、首相の健康が限界を超え、見るに見かねた秘書達が、辞任を勧めるくだりが感動的に描写されています。
「自分でなければ果たせないことがある。自分は松陰先生を本当に心の師としてきた。松陰先生同様、死を賭しても国のために戦い抜く、自分が辞めるのは死ぬ時だ」と安倍首相が拒否したといいます。
著者は、「これは、幕末維新の大河ドラマの一場面ではない。浪花節でもない。現代の政治家、それも内閣総理大臣が、戦後という病理と、全面戦争を戦うとはどういうことだったのかの証言であり、その戦いに挫折した瞬間の、現実の光景だ。」と感動的に描いています。
◆靖国参拝ができない安倍首相に対する様々な見解
これほどの保守層に期待をされた安倍首相が、現在一部保守層内部から批判にさらされています。
その一つが8月15日に続き、秋の例大祭にも靖国神社に参拝しなかったという点です。首相は繰り返し、「前政権時、参拝できなかったことは痛恨の極み」と最大級の表現で心の痛みを表していました。靖国参拝は半ば公約と理解されていたといってもいいでしょう。
痛恨の極みと言いながら参拝できない事情として、中国、韓国のみならず米国への配慮という説も有力です。
元外交官の岡崎久彦氏は、安倍政権の二つの課題として「歴史認識（靖国問題、河野談話）」と「安全保障（集団的自衛権の行使）」があり、後者を優先させることにより前者も解決すべきと首相にも直接助言しているといいます。（正論2013.12月号）
前者を優先すれば「日本の右傾化」と中韓のみならず米国からも非難され、後者に関しては米国の利害と一致するからです。
小川榮太郎氏は「そもそも靖国参拝を首相の踏み絵のように扱う・・・根本的に心の態度が間違っていると思う」「痛恨の極みと発言していることは、今回は必ず行くということ、黙って任せていればいいではないか。」としています。（同上）
八木秀次高崎経済大教授は「首相は必ず参拝する。そのタイミングを計っている。もう少し待って欲しい。」ときちんと国民に説明して欲しい、首相の抵抗勢力の一つは本来の支持基盤である保守派の「待てない世論」であることに注意して欲しいと提言しています。（同上）
水嶋総氏（日本文化チャンネル桜社長）は、異なった視点から次のように述べています。
「靖国参拝の本質は、『政治』ではない。～国民は総理をはじめとする政治家の靖国参拝を『政治家の政治課題』とは見ていない。人間として、日本人として、総理は一体どうするのか、その魂の在り方を見ている。と『魂』の問題を『政治判断』の問題へと矮小化している。」（同上）
◆国師からのメッセージ
さて、首相が心の師としてきた吉田松陰は安倍政権をどう見ているのでしょうか。
幸福実現党・大川隆法総裁より「吉田松陰は安倍政権をどう見ているのか」が先月発刊されました。
その中で松陰先生は首相に対し「8月15日は何をしていたんだ。～私はもうその時点で切腹を命じたいね。『志』があるんならね。～志、定まってないよ、全然。」と厳しく詰問しました。
「松陰先生同様、死を賭しても国のために戦い抜く」この首相の言葉が真実なら、８月１５日に参拝すべきでした。
松陰先生は「安倍首相が、もし凡愚の宰相でなければ、厳しいことを言われてもきちんと理解するはずです。」とも加えておられます。
第一次安倍政権は、左翼マスコミの総攻撃に撃沈したと言ってもいいでしょう。現在、首相はマスコミに揚げ足を取られないように安全運転を最優先しているようです。
同著あとがきにおいて大川隆法総裁は、「憲法上の政治機関でもないマスコミにおもねる必要はない。『言うべきことは言う』『信ずることは断行する』、それが大和魂だ。」と首相に奮起を促しています。
どうか安倍首相におかれましては、国師大川隆法氏のエールを魂で受け止めて頂きたいと思います。（文責：幸福実現党岐阜県本部政調会長 加納有輝彦）
【参考文献】 正論2013.12月号
「天安門車両突入事件」の真実 《拡散希望》
2013.11.13 (Liverty Web)
◆中国共産党によるウイグル人への弾圧
北京市の天安門前で発生した車両突入事件以来、中国共産党によるウイグル人への弾圧が、いよいよ激しさを増し、本格化しています。
下記の映像は、赤ちゃんを抱いたウイグル人が、中国で逮捕される映像です。あまりのひどさに、言葉を失います。
http://www.youtube.com/watch?v=fDQSmdVDptI&feature=youtu.be
中国共産党は、この事件を独立派ウイグル人による組織的かつ計画的な「テロ」 と断定して、 世界に喧伝しています。
◆「天安門車両突入事件」の真実
しかし、突入したのは、車を運転していた男性（33）と、妊娠している妻（30）と、母親（70）です。
一体どこの世界に、妊娠している妻と70歳の母親を道連れに、テロを行う人間がいるでしょうか？そうした行為を命令する組織があるでしょうか？
テロを本当に成功させるなら、訓練された男性だけを実行犯にするのが普通でしょう。
日本に亡命しているウイグル人によると、東トルキスタン（ウイグル）では、母親は「神様の次に大切な存在」とされており、そうした女性にテロ行為をさせる事など、あり得ないとのことです。
ましてや妊娠し、これから母になる女性なら、なおさらです。
共同通信も、「この家族が突入したのは、新疆ウイグル自治区で発生した暴力事件で、直系の親族が当局者に射殺されたためです。
現地当局は既に暴動で射殺されたり、死刑になったりしたウイグル族の家族に対する監視を強めています。
米政府系放送局ラジオ自由アジアも、実行グループの親族が2009年にウルムチで発生した暴動で行方不明になったことに報復するため、事件を起こしたと伝えている」と、報じています。
だとすれば、この事件はテロなどではなく、中国共産党の弾圧によって身内を殺され、絶望した家族による、あまりにも悲惨な、「抗議のための一家心中」だったと言えます。
◆ウイグルの人たちを救うための行動
今後、「テロとの戦い」を名目に、中国による東トルキスタン、ウイグル人に対する徹底した弾圧と「民族浄化」が始まるでしょう。
これからウイグルの人たちに降りかかるであろう、中国共産党による残虐で、理不尽な極悪非道の行為を思うと、胸が痛みます。
しかし、私たちはこの現実に、目をそむけてはなりません。逆に、今中国の国内で起きている現実をしっかりと見据え、その中国の悪行から、ウイグルの人たちを救うための行動を起こしていかなければなりません。
世界の未来は、決して「決定されたもの」ではありません。世界は全て、原因と結果の連鎖で結びついており、私たち一人ひとりの努力と行為によって、世界の未来を変えることも、創っていくことが可能です。
なぜなら、世界は、そうした私たちの一人ひとりの思いと行動の集積によって、出来上がっているからです。
私たちは、断じて中国共産党の人を人とも思わない、悪なる所業を許しません。放置しません。
必ずや、中国共産党による一党独裁政権を終わらせ、ウイグルの人たち、そして同じく中国の支配下で苦しむ人たちを解放し、救います。
そのためにも、一人でも多くの人たちに、中国で今起きていることの真実を知って頂きたいと思います。
そのための様々な活動をこれから展開して参ります。皆様のご支援を、何卒よろしくお願い致します。（文責・幸福実現党総務会長兼出版局長 矢内筆勝）
教科書検定基準を見直しても、南京・慰安婦の記述は正せない
2013.11.13(Liverty Web)
文部科学省は12日、歴史問題などについて問題のある記述の是正を図るため、教科書検定の基準を見直す方針を固めた。早ければ来年中に改定される。
新たに教科書検定の基準に盛り込まれるのは次の2点だ。
- 1)通説的な見解がない場合、特定の事柄や見解だけを強調せず、バランスよく記述する。
- 2)政府の統一見解や確定判決がある場合、それらに基づいた記述を取り上げる。
これによって、歴史教科書では、特に「南京事件」と「従軍慰安婦」に関する記述が変更されることになりそうだ。
現在の教科書では、日中戦争の際に、日本軍が占領した南京で中国人を大量虐殺したという「南京事件」があったことを前提に、20万人など特定の犠牲者数が示されているものもある。新基準では、犠牲者数が確定していないことを示すことになる。
また、現在の教科書には日本軍が朝鮮人女性を強制的に慰安婦にしたという「従軍慰安婦問題」が記載されているものもあるが、これについても、政府による補償が済んでいる点を追加するという。
検定基準の見直しそのものは正しい流れだと言える。しかし、いくら検定基準を改善しても、政府見解そのものが間違っていては、どうしようもない。
日本軍の占領後に南京の人口が増えていることなどから、「南京大虐殺」がつくり話であることは、今や学術的に証明されているが、日本政府は「村山談話」によって、「日本軍は残虐行為を働き、アジアに迷惑をかけた」という見解を引き継いでいる。慰安婦問題も、日本の官憲が朝鮮人女性を慰安婦として連行した証拠など出てきていないにもかかわらず、「河野談話」によって政府が認めたことになってしまっている。これらの談話を「政府見解」として、これからも教科書が書かれるなら、問題は解決しない。
「日本の誇りを取り戻す」ことをかかげる安倍晋三首相が教科書検定にメスを入れるのはよいが、検定基準の見直しだけでは、日本人を貶める教育はなくならない。安倍首相はやはり、歴史問題の根本原因である河野・村山談話の無効を宣言し、新たな政府見解を示す必要がある。(居)
【関連記事】
2013年9月号記事 河野・村山談話は無効である 歴史問題を永遠に葬り去る 大川談話ー私案ー
http://the-liberty.com/article.php?item_id=6391
2013年7月26日付本欄 大川隆法総裁 談話発表「河野・村山談話は遡って無効である」 歴史問題を永遠に葬り去る
誰もいないのに声が聞こえる? 精神科医が"創造"した病気の正体
2013.11.13(Liverty Web)
周りで誰も話していないのに、声が聞こえる「Hearing Voice(Voice-Hearing)」という現象について、海外メディアが注目している。これは日本語で言えば「幻聴」にあたり、精神病患者に特有のものと考えられやすい。しかし、必ずしも病気ではないという見方をする人が増えているというのだ。
ある50代の男性は幻聴に悩み、精神病と診断されて薬を飲むようになったものの、いっこうに症状が改善されなかった。そこで、支援団体のセッションに参加。男性は、感情のコントロールに努め、幻聴をいたずらに怖がるのでなく、受け入れることにより、幻聴とうまく付き合っていけるようになったという(12日付英メトロ紙電子版)。
この現象について学術的に研究する「Hearing the Voice」プロジェクトの共同責任者であるアンジェラ・ウッズ博士は、同紙に対し、「幻聴で聞こえる声は私たちの日々の会話のように多様で、苦悩や悪意に満ちた声もあれば、その人を励ましたり、安心させたり手助けするような声もあるのです」とコメントしている。
この「Hearing Voice」という現象を宗教の立場で説明すれば、「霊の声が聞こえるようになった」ということになる。ウッズ博士が言う2種類の声についても、前者が地獄霊の声で、後者は天使や守護霊などの天国霊の声と解釈できる。精神病で苦しんでいる場合は地獄霊の声を聞いていると考えられる反面、その人が天国的な心を持っていれば、天国霊の声が聞こえる場合もあるのだ。
大川隆法・幸福の科学総裁は、雑誌「アー・ユー・ハッピー」2013年1月号(幸福の科学出版)の論考のなかで、霊の声が聞えるようになった場合、「簡単にスッとは治らないことが多い」ので、「開き直る以外に方法はありません」と指摘。その上で、心をコントロールして物事の明るい面を見るように努めるなどの努力で、天国霊以外が近づかない状態をつくることを薦めている。
本来、霊が引き起こしている現象である以上、霊というものが存在することを素直に認め、それとうまく付き合う術を身に付けることが解決につながる。「Hearing Voice」は、霊的なメカニズムを知らない精神科医が「創造」してしまった病気という側面もある。霊的な現象を扱う宗教と精神医学とが協力することで、もっと多くの人々を救うことができるようになるだろう。(晴)
【関連書籍】
幸福の科学出版 『地獄の方程式』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=968
【関連記事】
2013年11月11日付本欄 朝日の記者が統合失調症の疑似体験レポ 霊的真実への理解が必要
光の「カナタニ」行くぞ
小泉元首相の「原発ゼロ」発言は、郵政民営化の時と同じでパフォーマンスで民意を動かす手法にすぎない。
今考えれば郵政民営化で解散総選挙までしてする事だったのかといえる。特定郵便局の統廃合により、地方の郵便サービスが低下した側面が大きい。
電気エネルギー政策は、複合的に供給しなければ非常時に対応が困難となる。再生エネルギーは段階的に長期的に採用はできてもメインにはなり得ない。
いい例がドイツであり自然エネルギーの買取制度で電気代がうなぎ昇りとなり世界一番の電気代の高い国となり、市民生活を圧迫している。買取価格を下げたり、廃止の方向に向かっている。
日本も火力発電になり化石燃料が2012年は約3兆円、2013年は4兆円とも予測している。買取制度もあって日本は電気料金の世界一番を目指している状態である。
また、日本は核兵器を持った中国、北朝鮮、ロシアに囲まれており軍事的脅威が増すばかりであり、原子力発電所をもっているだけで軍事的に抑止力になっている側面を忘れてはならない。
小泉氏は議員を辞めた現在、国政に口出ししてかき回すのは止めて頂きたい。パフォーマンスで人気を博したいのかしれないけど、大局を見れない行動は罪となる。
小泉元首相の「原発ゼロ」は相変わらずのポピュリズム 安倍首相は迷わず原発再稼働を
2013.11.13(Liverty Web)
小泉純一郎元首相は12日、日本記者クラブの会見で、安倍晋三首相に「原発即時ゼロ」の決断を下すべきだと強く主張した。
小泉元首相の発言で「原発ゼロ」の世論が過熱することになれば、原発再稼働の方針を出している現政権にとっては逆風になる。