ＳＮＳやドローン、衛星画像等の活用は便利だが悪用厳禁！！人類には早すぎるのか・・？

ＳＮＳやドローン、衛星画像等の活用は、今やＩＯＴ技術の進歩やリモートワーク、テレワーク等の普及や新型コロナ禍の対策で急速に進んでいます。

その一方で、フィッシング詐欺等の被害、サイバー攻撃や停電等の脅威に対する脆弱性への対策も必須になっており、便利さと危険性との兼ね合いを取る必要性も増しています。

本当に、世の中、難しくなっていきていますよね！！

１０月３日０６時２５分にＦＮＮプライムオンラインが「ドコモ名乗りフィッシング詐欺　ショートメッセージ使い1億円被害」の題で次のように伝えました。

『NTTドコモは、ショートメッセージによるフィッシング詐欺で、1億円の被害が発生したと発表した。

ドコモによると、「利用料金の支払い確認が取れていない」などと、ドコモを名乗る何者かが利用者にショートメッセージを送り、暗証番号を入力させて不正にギフトカードなどを購入させる被害が発生したという。

被害はおよそ1,200人、あわせて1億円にのぼり(10月1日時点)、ドコモは現在、オンラインショップでのギフトカードの販売を停止しているとしている。

問い合わせは、「0120-613-360」まで。』

最近ＮＴＴドコモ等の携帯電話サイトよりの「詐欺メール」が増加しているとの傾向がありましたが、このような事が背景にあったとは・・・。

１０月２日０７時００分に産経新聞　ＴＨＥ　ＳＡＮＫＥＩ　ＮＥＷＳが「女子中生になりすました元校長の卑劣メッセージ」の題で「ＳＮＳの罠」の題で、次のようにその卑劣な事件を糾弾しました。

『《関西のＪＣ（女子中学生）です》。ＳＮＳ（会員制交流サイト）上でこんなメッセージとともに少女のわいせつ画像を販売していたのは、少女とは似ても似つかぬ男だった－。大阪府警が３月、児童買春・ポルノ禁止法違反などの容疑で、元小学校長で無職の男（６２）＝堺市北区＝を逮捕した事件。

（中略）

男の犯行は府警のサイバーパトロールで発覚。府警は３月、同容疑などで男を逮捕し、大阪地検が７月に同罪などで起訴した。起訴状によると、昨年８月９日、埼玉県在住の５０代の男性に対し、ツイッター上で少女らのわいせつ画像４点を５千円相当で販売したとしている。府警は少なくとも１０人以上に画像を販売していたとみている。

「悩んでいる若者の相談に乗るのが好きだった」。府警の調べに男はこう供述したという。長年教壇に立ち、校長まで務めた経験が少女とのやりとりに生きたのかもしれない。だが、実際にとった行動は、教育者としてあるまじきものだった。

続発する「自画撮り被害」
ＳＮＳで知り合った相手に求められるがまま、裸の写真などを送り、悪用されてしまう「自画撮り被害」は後を絶たない。

警察庁のまとめによると、昨年１年間にＳＮＳをきっかけに犯罪に巻き込まれた１８歳未満の子供は１８１９人。前年より２６３人減少したものの、平成２５年（１２９３人）と比べると約１・５倍に増加している。このうち、自画撮り被害を含む児童ポルノの被害児童数は例年、全体の約３割を占める。

被害に遭った際に使用していたＳＮＳは、ツイッターが全体の３５・３％と最も多く、府警幹部は「児童が投稿した書き込みや動画に対し、容疑者がダイレクトメッセージを送るなどして知り合うケースが多い」と明かす。送った画像はインターネット上で拡散されたり、販売されたりする危険性をはらんでいるばかりか、画像を脅迫の材料にされ、誘拐事件につながるケースもある。


府警幹部は「ネット上で拡散されてしまったら全て回収するのは困難。裸でなくても顔だけの写真でも編集されて転売されるケースがある。
（以下略）』

正に、ＳＮＳは両刃の剣。

一方、ＳＮＳ等も善用すれば、農林水産業や製造業等でも省力化や効率化へとつながるのです！！

同日１８時２２分にさくらんぼテレビがｍｓｎにて、「コンバインで食味がわかる？スマート農業の実証実演会 山形県高畠町」の題で次のように伝えました。

『「スマート農業技術」の普及拡大を目的に、最新技術を搭載するコンバインの実証実演会が山形県高畠町で行われた。

実演会に登場した「収量コンバイン」。収穫した量だけでなく、含まれるタンパク質や水分をその場で計測できるセンサーが搭載されている。「スマート農業」の技術は、翌年以降の土壌の改良や適正な肥料の量などに活かせると言う。

（黒澤ファーム・黒澤信彦代表取締役）

「スマート農業で今まで経験や勘に頼っていた部分を数数値化することで、来年の具体的な作業を戦略として立てることが出来ると言うことが有効」

山形県が南陽市の生産者と一緒に開いた実証実演会には、農家など26人が参加し、収量コンバインの機能や導入のメリットについて理解を深めた。

（参加者）

「ドローンや衛星画像で田んぼの色を見て食味を測ることもできるが、これは実際に10メートルおきに食味を感知できる大変良いシステム」

山形県は、今年度から3年間を「スマート農業技術」の導入推進に向けた期間と定め、様々な実証実験を予定している。』

正に、ＳＮＳ等のＩＯＴ技術の有効活用はこうでなければ！！


ＳＮＳやドローン、衛星画像等の活用は便利だが悪用厳禁！！
人類には早すぎるのか・・？
そうは思いたくは無いのです！！



衛星画像の利用例：
AVNIR-2からの土地被覆の経年変化（つくば市研究学園地区）
左図がv16.09(AVNIR-2使用)、右図がV18.03（Landsat-8/OLI使用）
つくばエクスプレス開通に伴う開発が進行する様子が時系列解析結果から確認されます。
出典：ＪＡＸＡ　ＨＰ


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