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がんは根治できるか？がん幹細胞撲滅に向けた取り組み

 

僕は、あと１０年位でがんは根治できると思っています。
その根拠はこのビデオに全部載っています。是非、ご覧ください。画像をクリックするとビデオに飛びます。

 

 

 

 

 

NHKクローズアップ現代で放送された【排熱で水素を造る】技術

　2014年の放送になりますが、クローズアップ現代で九州大学の石原達巳教授が紹介されて
　いましたので取り上げようと思います。
　石原教授が開発したのは、電解質。工場の排熱で水素を作ることができるというものです。
　通常は、電解質を用いて水蒸気を水素と酸素に分離するには1000度が必要ですが、石原
　教授は工場の排熱300度でも分離することができる電解質を製造することに成功したというものです。
　この技術があれば、日本中の工場で排熱を利用して水素を製造することができるように
　なります。（画像をクリックすると動画が始まります）
　
 

　

　

 

　

ナノバブル（＝ファインバブル）が日本を救う！？

 

ナノバブルを追いかけてもう5年以上になります。

ナノバブルはどんな高性能な光学顕微鏡でもこれまで見えなかったことから
存在さえも否定されてきました。「浅野は詐欺師ではないか」とずいぶん酷いことも
言われ悲しい思いをしてきました。

しかしです。

今年の2015年8月30日 放送のサイエンスゼロは、「日本発 驚異の泡！ウルトラファインバブル」
を取り上げました。これを見たとき僕は救われる思いがしました。

ナノバブル（＝ファインバブル）は存在したのです。
今年一番の感動だったかもしれません。 

 

まずは、是非、この感動の動画をご覧ください。

＊下の写真をクリックすると動画が始まります。

 

　

　　以下に番組のハイライトをご紹介したいと思います。

　　ファインバブルの作り方はもの凄くシンプルです。

　

　　　六角形のハニカム構造を微妙にずらして重ねたところに気体（窒素、酸素、空気、オゾン）などを
　　　通します。 

　

　　　　すると、上記のように泡が小さく砕かれてマイクロバブルからファインバブル（ナノバブル）が
　　　　出来上がります。 ナノサイズになると余りに小さいため、水の中で浮遊することになります。

　

　　　　　　どれほど小さいかを日本でも数少ない超高圧電子顕微鏡で見ると・・・・

 

　

　　　　50ナノメートル以下のバブルが見えたのです。これは従来言われていたものより１桁も
　　　　小さいものでした。この画像を見たとき、私は涙が出ました。ナノサイズの泡は存在したのです。
　　　　しかも、気体にならずに水中で浮遊しつづけるのです。 

 

　

　　そして更に感動したのは、ファインバブルの医療への応用でした。
　　写真は、九州大学先端医療イノーベーションセンターの大平猛特任教授。

　

 

　　

　　　　　　　左は乳酸菌、右はオゾンをファインバブルにしたものです。乳酸菌より圧倒的に小さいです。

　

　　　　乳酸菌にオゾンのファインバブルを注入すると60分後には、乳酸菌が通常の100ナノメートル
　　　　よりも大きくなっています。

　

　　　　　これは、乳酸菌がオゾンのファインバブルによって破壊されたことを意味します。

　

　

　　　大平先生は、ナノバブルはこれまで不可能であったところに入り込むことができると興奮気味に
　　　語っています。 

　

　

　

　　　オゾンのナノバブルは、抗生物質に代わる可能性を述べられました。もの凄いチャレンジングな
　　　ことを語っておられます。 

 

　　　　また、実験によってA型インフルエンザもオゾンのファインバブルで死滅することも分かっています。

ということで・・・・・

　　　ファインバブル技術は、医療を根本から変える可能性を秘めていると私は確信しております。

2016米大統領選 米政策、現実論か極論か クリントン氏、オバマ路線を踏襲 トランプ氏、移民排し巨額減税

2016米大統領選　米政策、現実論か極論か
クリントン氏、オバマ路線を踏襲　トランプ氏、移民排し巨額減税
2016/3/3 3:30 日経朝刊

　【ワシントン＝河浪武史】米大統領選は民主党がヒラリー・クリントン前国務長官、共和党は実業家のドナルド・トランプ氏が、指名争いで大きく前進した。これから本格化する政策論争は、経済・外交面で現実路線を敷くクリントン氏と、巨額減税や移民排除など極論を唱えるトランプ氏が競い合う展開になる。





　本選挙の対決を見据え、両氏の選挙戦略は党内の指名争いから民主対共和の政策論争に移り始めた。ただ、福祉政策を重視するリベラルな民主対「小さな政府」を目指す共和、という従来型の構図に収まりそうにない。
　クリントン氏は不人気のオバマ政権と一定の距離を置きつつも、主要政策は現政権を踏襲する。「米国をクリーンエネルギー大国にする」と訴える姿は、地球温暖化対策を政権のレガシー（遺産）にしようともくろむオバマ氏と重なる。税制改革では富裕層や巨大銀行への課税強化を訴え、外交ではイランとの核合意を支持するなど、民主党の本流路線を貫く。
　それとは対照的にトランプ氏は極論をずらりと並べて有権者の人気を集めてきた。中南米の不法移民の強制送還やイスラム教徒の入国阻止を主張し、周辺国との摩擦も辞さない強硬姿勢で「偉大な米国」を演出する。経済政策では一部の低中所得層の所得税をゼロにして、連邦法人税率も35％から15％に下げる大減税を主張している。
　もっとも同氏の減税案は10年で10兆ドル（1140兆円）を超えると試算される。2001年の「ブッシュ減税」の９倍の規模だ。超党派の調査機関は「巨額の財政赤字を生みかねない」と厳しく批判している。不法移民を排除するために「メキシコ国境に壁をつくる」と主張し続けるが、具体的な方策は不明だ。トランプ旋風は「できない政策は掲げない」というクリントン氏の現実路線と真っ向からぶつかり合う。
　対日政策では懸念もある。「中国や日本は通貨安誘導で輸出を増やし、米国の雇用を脅かしている」。クリントン氏は２月23日、米紙への寄稿で、ドル高で苦戦する製造業に配慮する姿勢をみせた。
　この文言はトランプ氏が対アジア批判を繰り広げる際の常とう句だ。同氏は１日、「建機大手キャタピラーはコマツと競争するのが円安で難しくなっている」として「メキシコの資金でキャタピラーの機械を使い国境に壁をつくる」などと雇用創出策を語った。クリントン氏がトランプ人気に引きずられれば、目先の支持率を優先した政策論争になりかねない。
　「日米安全保障条約は日本のただ乗りだ」。勢いの止まらないトランプ氏の矛先は日本に向かう。1980年代に世界の不動産投資で日本勢と競ったトランプ氏は日本への警戒感が根強い。クリントン氏も環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）に反対し、国内雇用への配慮を欠かさない。両氏の論争は、米国の「内向き姿勢」をさらに強めかねないリスクもはらむ。

がん細胞だけ狙い撃ち 国立がんセンター、最新装置公開

がん細胞だけ狙い撃ち
国立がんセンター、最新装置公開
2016/3/2 3:30 日経朝刊

　国立がん研究センターは１日、がん細胞だけをピンポイントで狙い撃つ最新の放射線治療装置を公開した。正常な細胞を傷つけず、副作用が少ないという。2017年３月ごろをメドに皮膚がんの一種である悪性黒色腫（メラノーマ）などを対象に臨床試験を始める計画だ。



国立がん研究センターが導入するホウ素中性子捕捉療法の装置

　最新の治療はホウ素中性子捕捉療法と呼ぶ。患者にホウ素を含む薬剤を投与し、がん細胞に取り込ませたうえ、加速器を利用して中性子を当てる。
　中性子がホウ素にぶつかり、アルファ線とリチウム粒子が発生してがん細胞を内部から破壊する。正常細胞への影響はエックス線や陽子線、重粒子線を使う放射線治療よりも少ないとされる。
　国立がん研究センターが導入した装置は、中性子を横からでなく上から当てるので、開腹手術中の患者にも照射できる可能性がある。皮膚がん以外にも応用が期待される。
　ホウ素中性子捕捉療法は、日本では原子炉から出る中性子を使って研究されてきた。中性子の発生に使える小型の加速器が登場し、病院でも治療できる体制が整った。各地で臨床応用をめざす計画が進んでいる。

公的年金 運用益4.7兆円 15年10～12月、通期は損失見通し

公的年金 運用益4.7兆円
15年10～12月、通期は損失見通し
2016/3/2 3:30 日経朝刊

　公的年金を運用する年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）は１日、2015年10～12月期の運用成績を公表した。運用益は４兆7302億円だった。国内外の株式市場が持ち直して２四半期ぶりに黒字を確保したが、年明けから続く円高・株安で15年度通期では５年ぶりに運用損失が出る公算が大きい。
　ＧＰＩＦの運用資産は15年末時点で139兆8249億円になった。国内外の株式・債券の主要４資産のうち、15年10～12月期に最も寄与度が大きかったのは国内株だ。運用益は２兆9660億円で、全体の63％を占めた。外国株も好調で１兆5854億円の運用益が出た。
　ただ直近の運用環境は厳しさを増している。日経平均株価は年初から約15％下落し、為替相場は約７円の円高・ドル安になった。現在の相場水準が３月末まで続くと、野村証券の西川昌宏チーフ財政アナリストの試算では、15年度は９兆2787億円の大幅な運用損失が出る計算になる。
　ＧＰＩＦは14年10月に国内外の株式比率を２倍にするリスク投資に比重を置いた運用改革に踏み切った。14年度は過去最高になる15兆円の運用益が出ており、実績の浮沈が激しい。ＧＰＩＦの三石博之審議役は１日の記者会見で「短期でみれば収益のブレは大きくなるが、年金財政上、必要な額を下回るリスクは小さい」と強調した。
　運用資産に占める国内株式の割合は15年末時点で23.35％。同年９月末から２ポイント上昇した。外国株式は22.82％で過去最高。いずれもＧＰＩＦが目安にする25％に接近した。現在は買い余地が乏しくなっており、野村証券の西川氏は「１年前に比べ、円安・株高に働きかける力が弱まっている」とみている。

韓国大統領演説、抗日式典で日本批判なく 慰安婦合意を堅持

韓国大統領演説、抗日式典で日本批判なく
慰安婦合意を堅持
2016/3/2 3:30 日経朝刊

　【ソウル＝峯岸博】韓国の朴槿恵（パク・クネ）大統領は１日、抗日運動記念式典の演説で、旧日本軍の従軍慰安婦問題をめぐる昨年末の日韓合意を堅持する姿勢を示した。日本政府に履行への努力を迫りつつ、対日批判には触れなかった。
　昨年の演説では「日本政府の教科書歪曲（わいきょく）の試みが続いているのも隣人関係を傷つける」と発言。就任直後は「加害者と被害者という歴史的な立場は千年の歴史が流れても変わらない」などと述べていた。
　今年は慰安婦合意の意義を力説し「韓国は慰安婦被害者への支援拡大に最善を尽くす」とまず韓国側の取り組みに言及。そのうえで日本に「合意の趣旨と精神の完全な実践」を求め、「互いに手を取り合って韓日関係の新たな時代を切り開くことを望む」と訴えた。
　朴政権は総選挙を来月に控え、日本政界の言動に神経をとがらせる。韓国では慰安婦の悲惨な体験を描いた最近公開の映画がヒット中。ソウル市庁には、慰安婦を象徴する少女像の写真と「私を忘れてしまったのですか」と書かれた巨大な垂れ幕が掲げられている。
　演説で朴氏が多くの時間を費やしたのが北朝鮮の核・ミサイル問題。「変化を拒む限り、我々と国際社会の圧迫は続く」と金正恩（キム・ジョンウン）体制に警告した。