新ベンチャー革命2012年4月1日 No.560
タイトル：われわれ日本国民は今、ステルス攻撃を受けているという認識をもたないと自己防衛できない！より転載
１．日本は今、ステルス攻撃を受けているという認識の下にわれら国民は自己防衛すべき
本ブログ前号（注１）にて、今、日本はステルス化した米国戦争屋より対日ショック・ドクトリン攻勢を受けていることを指摘しました。そして悪徳ペンタゴン化した日本の指導層は、日本内部から米戦争屋の対日ショック・ドクトリン攻勢の先手として活用されているわけです。われら国民はとんでもない状況に叩き込まれています。その悲惨な日本の実態にわれら国民はしっかり気付いて、自己防衛する必要に迫られています。これは冗談ではありません。
なお、上記、米国戦争屋およびそのロボット・悪徳ペンタゴン日本人勢力の定義は、本ブログのNo.225の注記をご覧ください。
２．日本にステルス攻勢を仕掛けているのは米国オバマ政権ではなく下野している米国戦争屋
われわれはどうしても米国を一体国家と捉える習慣がありますが、2008年末までのブッシュ政権時代までは、たまたま米国戦争屋＝米国政府だったのですが、今の米政府はアンチ戦争屋のオバマ政権下です、したがって、現在の米国覇権は二重構造となっています、くれぐれも誤解なきようにしましょう。
ところで、最近の中東における米国戦争屋のパワーは弱体化しているようです、それは、直近の田中宇氏の国際ニュース（注２）から明らかです。
米戦争屋はイスラエル・ネオコンと組んで、イラン戦争シナリオに向かってまっしぐらだったのですが、オバマ政権下の米国政府の中東軍事戦略は、米戦争屋主導ではなく、どうもオバマ政権のペースで推移し始めています。いずれにしても、オバマ政権はイスラエルの仕掛けるイラン戦争に米軍を参加させる気はサラサラないとみなせます。
米国防予算の削減にて窮鼠猫を噛む状態にある米戦争屋にとって属国・日本がラストリゾートになりつつあり、属国・日本から徹底的に国富を収奪する必要に迫られていると観るべきです。米戦争屋にとって日本は日米太平洋戦争の戦利品という感覚ですから、日本の資産は自分のものと当然のように考えています、このことをわれら国民はしっかり認識すべきです。
３．あせる米国戦争屋は対日ショック・ドクトリンを乱発し始めた、非常に危険！
本ブログ前号（注１）にてショック・ドクトリンを取り上げましたが、それに関連して、英国MI6諜報員出身のジョン・コールマン著『タヴィストック洗脳研究所』（注３）を読んでいたら“ショック＆ウォー教義”という言葉が出てきました。早速、ネットで調べると“Shock and Awe”(S&A)（注４）が見つかりました。S&Aドクトリンは自国民や仮想敵国の国民に対する心理操作を意味します。米国防総省にとって、米国が戦争する際、米国民を戦争賛成に駆り立てることは必須です。また、一方で敵国の国民の戦意を喪失させることも必須です。
たまたま、今日4月1日のTBSの朝の報道番組サンデーモーニングにて、上記、ショック・ドクトリンを取り上げていましたが、ここまで放映したら、国民にはすぐに予想できることですが、ショック・ドクトリンを狙う勢力は、攻勢ターゲット国の災害をマッチポンプで自ら仕掛けるに決まっていることも国民に知らしめるべきでした。
さて、S&Aドクトリンは米国防総省の軍事用語であり、ナオミ・クラインのショック・ドクトリンと極めて類似しています。たとえば、広島・長崎への原爆投下はS&Aドクトリンの典型事例のようです。確かに、日本国民は原爆によって戦意喪失し、日本軍部は無条件降伏を余儀なくされました。
これに味をしめている米戦争屋が戦後も対日S&Aドクトリンを実行するのは当然です。彼らは戦時中の対日核攻撃や無差別絨毯爆撃中心の対日S&Aドクトリン戦略を戦後、見直ししたと推測できます。彼らの戦時中の対日S&A戦略の欠点、それは広島・長崎原爆投下も東京空襲も、その仕掛け人が米戦争屋であったことが日本国民のみならず、世界の人々に知れ渡った点です。
だから、占領軍が引き上げた60年代における日本国民の反米活動は非常に激しかったわけで、半永久的に属国・日本に在日米軍を駐留させる上において、日本国民による反米テロの危険が消せなかったのです。そこで、安保闘争鎮圧後、彼らは対日S&A戦略を変更したのです。その変更点とは、まさに“ステルス化”です。
そのためには、面倒だけれど、日本国内に日本人の米戦争屋CIAエージェントを大量に育成する必要があって、現実に、それが実行されたのです。代表的な日本人エージェントは、岸信介元首相や読売のドンや東京地検特捜部検事などで、それはすでに明らかになっています（注５）。
このような対日支配戦略を仕切ってきたのは、米国政府というより、実質的に米戦争屋ジャパンハンドラーですが、たまたま今、米国政府はアンチ戦争屋のオマバ米民主党政権下であるということです。現在のこの米国覇権の二重構造を理解しないと、米国の対日戦略はまったく読めません。
４．ショック・ドクトリンはマインド・コントロール研究から生まれた
米国防総省のS&Aドクトリンは、ナオミ・クラインのショック・ドクトリンとほぼ同じ概念とみなせますが、元々、これは軍事用マインド・コントロール研究（自国民や敵国民の心理学）から生まれたものと思われます（注３）。
軍事用マインド・コントロール研究で有名なのはMKウルトラ・プロジェクトです（注６）。筆者が1986年より2003年まで所属した米国シンクタンク・SRIインターナショナルは極秘に関与しており（注３）、MKウルトラ・プロジェクト終了後もスターゲイト・プロジェクト（注７）に関与しています。
筆者がSRIに所属した当時、このスターゲイト・プロジェクトは極秘の軍事機密研究であり、詳細は一切知らされませんでしたが、SRI内のうわさでは“スタンフォード・パワー”という超能力の研究を行なっていることになっていました。
いずれにしても、米国防総省とCIAとFBIはマインド・コントロール技術に精通しています。この技術によって、自作自演テロを起こすことが可能です（注８）。ケネディ兄弟暗殺テロにもこの技術が応用された可能性は極めて高いと言えます。かつてイラクで頻発したアルカイダ自爆テロも、全てとは言いませんが、イスラエル・モサド（イスラエルのCIA）の仕組んだヤラセ・テロがかなり含まれているでしょう。
５．増税一点張りの野田総理の異様さは財務省のマインド・コントロール？だまされてはいけません！
先日、みんなの党の江田憲司氏が『財務省のマインド・コントロール』（注９）という本を緊急出版し、デカデカと新聞広告が載りました。
この広告によって、多くの国民は、目付きのうつろな野田総理が財務省官僚にマインド・コントロールされていると確信したはずです。
この本の狙いはまさに、そこにあるということです。ほとんどのまともな国民は野田総理が何者かからマインド・コントロールされていると疑っているのは間違いありませんが、この本によって、その仕掛け人はTPR（Tax PR）に長けた財務省官僚かと納得するはずです。
しかしながら、みんなの党は米戦争屋が背後に控えている親米（親・戦争屋）政党です。
財務省は慢性デフレの今、消費税増税は国民心理を萎縮させるだけで、日本経済好転に逆効果であることくらいは百も承知です。それでも野田総理が何者かに憑依（ひょうい）されているかのように消費税増税を念仏のように唱えているのは異様であり、不可解な現象なのです。
聴く耳持たない野田総理の増税念仏は国民心理を萎縮させるショック・ドクトリンの一環と見たほうが、辻褄が合います。
いずれにしても、江田氏は今、財務省を敵に回しました。かつて財務省の天敵であった高橋洋一氏（注１０）のように、近未来、江田氏が財務省の陥穽工作に嵌められるかどうか様子見です。
江田氏は元・経産省官僚ですから、財務省の陰謀に精通しているはずですが、財務省に不利な本を出しても、嵌められないことを計算の上、財務省に楯突いている（or振りをしている？）ような気がします。
要するに、この本の狙いは、野田総理をマインド・コントロールしている黒幕仕掛け人を国民の目から隠蔽することにあるのではないでしょうか。
