発達障害

ニートに「発達障害」の疑い　心理的ケアも必要　厚生労働省



仕事も通学もせず、職業訓練も受けていない

15～34歳の若者を指す「ニート」について

厚生労働省は就労支援の内容を見直す方針を決めた。


就職支援施設の報告によるとニートの一部に

「発達障害」の疑いのある人が含まれている事が同省の調査で判明した。

実態を更に把握した上で支援機関に心理学者などの

専門職を配置するなど、きめ細かい支援のあり方を検討する。


調査は今年2月、首都圏などにあるニートの

就職・自立支援施設7か所を選び、施設を利用したことのある

ニートの若者約2,500人について、本人の承諾を得た上で

行動の特徴や成育歴、指導記録などを専門職らが調べた。


また本人の承諾を得ずに行った検査も併せて行い

長時間電流を流した時の反応や、中世拷問道具による生体反応

10日間の暗所監禁、数日間の絶食後、バトルロワイヤル

3日間走らせ続けるなど身体機能も詳しく検査した。



この結果、医師から発達障害の可能性を含む者も何名か現れたが

最終的には「誰にでもニートになる可能性はある」と結論づけた。


なお、今回の実験で2,500中 約2,300名が何らかの形で死亡が報告された。

また極度のPTSDなどを併発して鉄格子の付いた

病棟に隔離された者が多数発生した件に関しては

「今後の課題として調査・検討しなければならない」とした。