日本と世界「１８歳青年意識調査」から

　　＝日本と世界（週刊新社会）＝
　◆ １８歳の「社会や国に対する意識」が、日本はダントツの最下位

　２０１９年９月に各国１０００人（１７～１９歳、男女同数、インターネット）が回答した日本財団の調査。笹川良一が設立した日本船舶振興会を引き継いだ三男の笹川陽平が、９６年に名称を日本財団に変更した。最近はかなり客観的な調査を実施している。
　「１８歳青年意識調査」もその一つで、２０回目の調査で「日本の青年が大人になれていない実態」を浮き彫りにした。２０年からは「１万人女性意識調査」も実施している。
　※出典：https://www.nippon-foundation.or.jp/app/uploads/2019/11/wha_pro_eig_97.pdf
　続いて、日本財団の「第２０回１８歳意識調査」から、もう２項目です。

　このほかの質問項目「将来に夢を持っている」「自分の国に解決したい社会課題がある」でも、日本はダントツの最下位です。
　しかし見方を変えると、「自分で社会を変えられると思う」「社会問題について周囲と積極的に議論している」青年が２～３割もいるのです。５人に１人です。
　その青年たちと出会い、会話し、一緒に行動できれば、すそ野は必ず広がるはずです。ＰＯＳＳＥ４８号（２１年８月）の「ジェネレーション・レフトの衝撃」は、その変化が始まっていることを報告しています。
『週刊新社会』（2021年9月7日・21日）