新型コロナは移民、特に途上国からの経済移民の多い国・自治体が移民を追い出すために意図的に散布している？

北欧で言えば、スウェーデンはドイツと同様に直系家族の家族形態であることから工業が盛んであり、ボルボやサーブなど多くの製造業を擁してきた。これらの多くは最近のグローバル経済で失われたが、労働力確保のためかと思われるがイラク人・シリア人・ボスニア人などイスラム系の経済移民を大量に受け入れてきた国である。フィンランドはそのようなイスラム系・アフリカ系などの経済移民が少ないと思われる。従ってそのような経済移民を追い出すために政府や自治体がウイルス散布に協力した可能性は十分考えられる。スペインやイタリアも経済活動はあまり活発では無いが、英仏独やベネルクス三国と同様にアフリカやイスラム圏からの経済移民が多い。ギリシャやキプロス、マルタはそのような経済移民が少ないのでウイルスを散布することの利益がないと思われる。 ただし、この仮説では外国人労働者の多いドイツで死者が他国より少ないことを説明できない。また、日本国内で外国人労働者の多い群馬県大泉町、静岡県浜松市近郊などの自動車産業の盛んな地域、豊島区池袋や川口市、大阪市生野区など中国人・韓国人の多い地域では患者があまり多くなく、世田谷区や杉並区、目黒区など23区南西の高級住宅地で高収入の日本人が多く住む地域の日本人に患者が多発していることは説明できない。アジア系含め外国人の多い新宿区と港区の患者の大部分は日本人の様である。日独ではウイルス散布に協力する自治体が少ないのかもしれない。また、医療行政に詳しい元厚生相の舛添前都知事が2016年に退陣して新自由主義者の小池都知事が就任した真相は、東京にも新型コロナを大流行させることに協力せよという国際金融資本の要求を舛添が拒否したためかもしれない。 第三次世界大戦の戦略兵器としての新型コロナウイルスは様々な社会的変革を推進するための道具になっていると思われるが、グローバル社会で生まれた多数の移民を出身国に戻すという変革もその目的の一つでは無いだろうか？今後欧米諸国のベーシックインカムの対象に移民が含まれるかどうかが注目される。 . . . 本文を読む