日大アメフト部事件の謎：なぜ「6月1日までに息子に危害を加える」との捜査情報を犯人逮捕前に公開したのか？

日大アメフト部事件で日本支配階層が残置諜者に密かに伝えようとした重要なメッセージとは何だろうか？それは、関学QBの父親の奥野氏が5月25日に発信した「6月1日までに息子に危害を加える」との情報であろう。この情報は明らかに脅迫であり、そのような重要な情報は犯人逮捕の前には公開すべきでない。にもかかわらずなぜか奥野市議はこの情報を公開している。これはどう考えてもおかしい。では、この「6月1日までに息子に危害を加える」との情報とは何を示唆しているのだろうか？イスラエルと北朝鮮の間での直接の外交交渉は行われていない様だ。しかし、北朝鮮に深く関係する我が日本の安倍首相とイスラエルのネタニヤフ首相の5月1日の会談では大変無礼で対日脅迫とも考えられるデザートが出されている。そして、私が最も気になるのは、このデザートのニュースが報道されたのが6日後の5月7日であったことだ。この6日間の遅れは、何か重大な交渉や検討がイスラエル側で行われていたことを示している。5月1日に安倍首相がイスラエルのネタニヤフ首相から日本あるいは日本の亡命政権出る北朝鮮に対する重大な脅迫を受けたことを密かに残置諜者に伝える目的で日大・関学関係者の間で事前に打ち合わせを行った上で5月6日にタックル事件が演出されたのだと思われる。「息子」というのは金日成の正統な後継者である金正恩を指しており、イスラエルに彼をミサイル攻撃等で暗殺する計画があるのではないだろうか。その他の考え方としては、「息子」が大日本帝国の亡命政権である北朝鮮を指しており北朝鮮をミサイル攻撃等で火の海にする計画、あるいは天皇陛下の後継者である徳仁皇太子、秋篠宮、悠仁親王などを暗殺する計画なども考えられるだろう。「6月1日まで」との情報も重要である。6月4日(月)になればもはやイスラエルによるテロや暗殺、大規模軍事攻撃の可能性はなくなるということなのだろう。ひょっとすると、6月2-3日の週末に（例えばドイツ銀行の破産などに伴う）バンクホリデー、株式市場閉鎖などの世界的な大規模金融危機が予定されており、滅亡が迫った国際金融資本は切羽詰まっているのかもしれない。 . . . 本文を読む

李克強中国首相が北海道を訪問し高橋知事と対談した理由は何か？

シリアのアサド大統領がギリシャの日刊紙との5月10日のインタビューで「トランプ大統領が米国を支配しているとは我々は思っていない。我々は、ディープステートがあらゆる米大統領をコントロールしていると考えている。」と米国政治の真実を暴露したのは、もはやディープステートが米国の支配権を失いつつあることを示している。国際金融資本はFRBに命じて短期金利を引き上げ続けており、途上国や米国国内の脆弱な借り手が危機的状況に陥り始めている。これは近未来の巨大な金融バブルの破裂と資本主義の消滅の引き金になる可能性が高い。しかし、国際金融資本に支配されたFRBにはドルの信頼性を維持するために金利を引き上げる以外の方法は残されていないのだ。訪日中の中国・李克強首相と5月10日に会談した安倍首相が「日中は今日、この日をもって協調の時代に入った」と述べたのは、日本と中国、ロシアの三カ国が緊密な秘密同盟を結んでいるという事実を隠蔽するために、米英国際金融資本の思惑通りに対立を演出してきた時代が、国際金融資本の弱体化によって終わったことを宣言しているのでは無いかと想像する。また、李克強首相が5月10日に北海道を訪れて高橋知事と会談した真の目的は、北海道が今後アイヌ人を主権者とする政治主体に移行する予定であり、国内に多くの少数民族自治区を抱える中国でも同様の自治権拡大ないし独立を予定していることから情報を交換する目的であったと想像する。沖縄県も北海道と同様に独立する可能性があるが、沖縄県は住民の大部分が先住民であって北海道とは事情が異なる。内モンゴルや満州、青海省などの中国本土に隣接する少数民族地区は多数の中国人の移住によって先住民族が少数派に転落してしまっている点で北海道と類似しているのだ。そして、日本と中国がこのような少数民族の主権や独立志向を容認することで、先住民を虐殺しその土地や資源を奪い取ることで成立してきた米加豪（NZはこれに含めるべきかやや微妙）の英語系白人優位という国家軸を否定することができるのだ。それによって、国際金融資本の世界覇権の原動力となってきた米州・豪州などの新大陸の支配権を英語圏白人からモンゴロイドを中心とする有色人種の手に奪還することができるのだ。ミサイルも戦車も登場していないが、これは大東亜戦争の最終決戦なのだ。 . . . 本文を読む