トランプ大統領とヒトラー総統の共通性

カナダ・EU・南朝鮮などの同盟国を主な標的とするトランプ大統領の貿易戦争は総合的に見ると極めて愚かな政策である。その最大の目的は、FRBを通じて自国政府を国際金融資本に乗っ取られた米国が、自国を中心とする西洋の世界覇権体制を崩壊させることで自国の主権を取り戻すこととしか考えられない。 ヒトラーをオーストリア等のカトリックドイツの利益の代理人と考え、第二次大戦をドイツ国内のカトリック（オーストリアやバイエルン等ヒトラーの故郷）とプロテスタント（プロイセンは国民の殆どがプロテスタントだった）の内戦であり1618-48年のドイツ30年戦争の再来と考えれば第二次世界大戦でのドイツの敗戦はオーストリアにとって合理的な選択である。トランプはヒトラーの再来であり米国内での内戦に勝利することが政策の目的と考えれば、トランプの行動は全く合理的である。 このトランプ大統領の貿易戦争開始宣言と、安倍首相の辞任の予兆と思われる数々の動きが、同時に起きているのは偶然では無い。トランプ大統領も安倍首相も単なる俳優であり、脚本を演じているだけなのだ。そして、この脚本を書いているのは大東亜共栄圏やロシア等の反国際金融資本勢力であり、密に連携していると思われる。朝鮮戦争を巡る米国と北朝鮮の交渉が今行われているのも、南北朝鮮の統一を巡る動きがオリンピック前後から盛んになっているのも、国際金融資本に対する大東亜共栄圏の勝利という事象を反映しているのだ。 そして、学校教師のクラブ活動指導による長時間労働が最近問題視されているのも、国際金融資本占領下で鬼畜米英に対する戦争を継続するための軍事教練の代用品としての中学高校の部活が、戦争の終焉によってもはや役割を終えようとしていることを示唆していると思われる。 . . . 本文を読む