「独島セレモニー」で南朝鮮に極刑を下すFIFAとIOC、反日感情暴発で竹島での戦争に突入か？

南朝鮮大統領選直前の23日夜に野党候補が民主統合党の文在寅に一本化された。これで与党の朴候補の勝算は大きく低下した。文在寅は親北朝鮮の盧武鉉前大統領の側近であり、恐らく日本のエージェントと思われる。文在寅が大統領に当選して強硬な反日政策を実行し、竹島を巡って日本との戦争が勃発というシナリオも考えられるが、選挙が終わると南朝鮮では実利目的に日本との関係を改善しようという意見が強まると予想されるので、反日政策が実行困難になる。また、文在寅当選を恐れた南朝鮮保守勢力が文在寅を暗殺して内乱状態に移行というシナリオも考えられるが、この場合日本が竹島を奪還し済州島を分離独立させて衛星国にする機会が失われてしまう。日本が竹島と済州島を奪うにはやはり南朝鮮との戦争が最善の策である。その最高のチャンスは、南朝鮮政府が国民世論上日本に譲歩できない大統領選挙期間である。文在寅統一候補の突然の出現で朴候補の当選が危うくなった与党は日本に対して絶対に譲歩できない。選挙期間中に日本が竹島に海上保安庁の船を送り込めば必ず拿捕という実力行使に踏み切らざるを得ない。それを根拠にして日本が宣戦布告、戦争で南が疲弊したタイミングで北が侵攻という従来の私のシナリオが日本の国益から見て最も望ましいと考える。「独島セレモニー」問題でFIFAが決定を下したがそれはなぜか即日公表はされず、日本と南朝鮮の両方に近日中に通知される予定という。極刑になるので国際オリンピック委員会との十分な根回しを行っているのだろう。甘い処分を行えば国際紛争が試合の舞台に持ち込まれて国際試合が成立しなくなる。FIFAは南朝鮮が自主的に処分を行うのを期待して、「追加資料」として処分の書類を要求したのだと思われるが、国民世論上処分は不可能であった。結局、南朝鮮の国民全体がFIFAの国際試合参加数年間停止orFIFA追放及び2018年の冬季オリンピックの南朝鮮開催取り消しという形で処分されることになると私は確信する。日本にも通知されるのは、南朝鮮の処分に伴って日本が3位に昇格するからだろう。朝日新聞などの良心的メディアは「南朝鮮の勝利を妬んで処分を裏で要求したのではないか？」と日本側を批判する報道を行わねばならない。その様な報道は直ちに南朝鮮の反日世論を沸騰させ、日本との竹島を巡る戦争を躊躇する冷静さを失わせるだろう。 . . . 本文を読む

民主党の大敗北確実な状況で野田首相はなぜ解散総選挙に踏み切ったのか？

解散表明の14日の夜に野田首相はオバマ大統領に電話してTPPへの参加の意欲を表明している。同じ14日にタイ政府も同様の表明を行っている。この奇妙な日付の一致が気になる。板垣英憲情報局の情報と合わせると、現在の主な寄生先の米国の経済が破綻状態であり反国際金融資本のオバマの再選に追い詰められた国際金融資本が東アジア諸国を乗っ取るために日本とタイを同時に脅迫したことを示していると思われる。脅迫の内容は地震兵器等による攻撃と、タイ王室・日本の皇室の秘密（日本の場合は伊藤博文による孝明天皇と息子の暗殺）を暴露することかと思われる。オバマ再選後に世界は激動状態に入っている。来年がFRBの設立から100年目にあたるが、FRBを設立99年後に廃止するというような密約があったのかもしれない。同じ14日にイスラエルはガザを攻撃してハマス幹部を殺害、ガザ占領の戦争を準備中である。シリアとの緊張も高まっている。滅亡の迫ったイスラエルが最後の決戦に踏み切ったのだろう。また、ワシントンポスト・BBC・CIAのトップの辞任も国際金融資本系のトップの失脚関連ではないかと思われる。次期首相に就任すると見られる安倍首相は日銀法改正を主張している。これは日銀が日本政府から独立して国際金融資本の支配下に置かれるという現状を打破するものであり極めて重要である。ドル覇権を通じた国際金融資本の世界支配には、日本を不景気にして日本の資金を米国に環流させることが必要不可欠であるが、日本政府が日銀の人事権を握れば日本が金融を緩和して景気を回復させることが可能になるからだ。恐らくこれは国際金融資本に株式を100％支配されたFRBの廃止または国有化とリンクしていると思われる。昨年のハンガリーの中央銀行の支配権回復という試みは今年の日本やアメリカでの本番の予行演習だったのだろう。中国では習近平と李克強の二人が新たな指導者に選ばれた。習近平はかつて来日して天皇陛下に謁見した人物であり、表向き反日派だが実際には日本のエージェントである江沢民の派閥に属する。李克強は団派で若い頃小沢一郎のもとで学んだことがある。中国の最高指導者が引き続き日本の影響下に置かれることを確認した上で野田首相はTPP賛成を主張する政権与党が破滅的敗北を喫して民意の審判を受けたという演出を行うために解散に踏み切ったのだろう。野田首相や鳩山・管元首相も落選する予定なのではないかと思われる。 . . . 本文を読む

TPPとオスプレイ：犯罪国家米国と犯罪組織国際金融資本に大東亜共栄圏はどのような罰を与えるべきか？

米国政府はTPP加盟強要・軽自動車規格廃止・米国製自動車輸入枠設定・簡保などの問題で日本側に理不尽な要求を突きつける。特にTPPは日本の国家主権を米国に譲渡するに相応しく、もし日本がTPPに加入したらISD条項によって日本の国民皆保険や鉄道輸送などの制度・システムは崩壊させられるだろう。多くの政治家が反対の声を上げている。しかし、野田首相・橋下大阪市長らはTPP賛成の意思を表明している。彼らはなぜこのような愚かな行動を取るのだろうか？ その答えは簡単である。国際金融資本及び米国の国際金融資本系の有力者が、「TPPに加入しないと地震兵器などで日本人を大勢殺すぞ」と脅迫しているのだと思われる。寄生先の米国が破綻状態なので新たに日本に寄生することを狙っているのだ。もし日本人がNOと言えば、東日本大震災・阪神大震災・日航123便事故（地下鉄サリン事件も？）・SARS・HIV（ともに有色人種の人口を減らすための生物兵器）などの卑劣なテロを彼らが起こすことは目に見えている。しかし、日本の首相らがTPP賛成の意思を表明している限り、国際金融資本は自らのシンパを攻撃することはないので日本は安全である。 最近知った「世界支配層の策略」は非常に興味深い内容である。テリー智子なる若い女性占い師がリンクページに載っているので彼女が書いているのかと思われるが、国際金融資本と対抗勢力の戦いを詳しく記載している。どこまで本当か分からないが非常に参考になる。「世界支配層の策略」には北朝鮮が大東亜共栄圏の正統な後継者であることが伏せられており、南朝鮮が将来北を併合するという内容になっている。今や私が予想する南朝鮮滅亡の絶好のチャンスであろう大統領選挙が刻々と近づいている。 我々は来るべき国際金融資本の失脚後に彼らの犯罪を裁かねばならない。イギリス王室、ロックフェラーやロスチャイルドなどは全員死刑にすべきだ。地震兵器に関係した米軍関係者も全員死刑だ。東京裁判を上回る屈辱を彼らに与える必要がある。イスラエルを支援してきた連中はパレスチナ人に裁いて貰うのが良いだろう。 . . . 本文を読む

財政の崖と南朝鮮大統領選挙

11月6日投開票の米国大統領選挙は大統領と上院が民主党、下院が共和党という結果になりそうである。この状況で果たして議会が合意して財政の崖を回避できるのかどうかが注目される。私は、財政の崖は99年続いた国際金融資本によるFRBを介した米国支配体制を崩す為の演出ではないかと疑っている。財政の崖が解決されなければ12月中に米軍は麻痺状態に陥り、日本・南朝鮮・中近東などからの撤退を余儀なくされることだろう。これはいわば1989年11月9日に起きたベルリンの壁の崩壊の米国版である。 南朝鮮の大統領選挙は11月25-26日に立候補受付が行われ、12月19日に投票が行われる。私はこの選挙運動期間に非常に注目している。南朝鮮では選挙運動期間中は親日的行動を取ることは自殺行為である。歴代南朝鮮大統領は選挙時には反日を叫び、当選直後は対日融和に転じるが政権末期にはレイムダック化して再び強硬な反日に戻るというサイクルを繰り返してきた。現在の李明博政権もその例に漏れない。 もしこの選挙期間中に日本が竹島近海に海上保安庁の船舶を送り込めば、南朝鮮政府は与党のパク・クネ候補を支援するためにも日本政府の船を拿捕する以外の選択肢は取れない。もし拿捕しなければ親日と選挙民に非難されて確実に落選するからだ。そして、海保の船の拿捕は日本政府が南朝鮮政府に宣戦布告する格好の口実になる。日本と南の戦争は私が従来から主張する様に、米国が二つの安全保障条約の板挟みになって東アジアから撤退し、日本が戦争の出来る普通の国に戻り、日本に海上封鎖された南朝鮮が背後の北朝鮮に攻撃されて南北挟み撃ちに遭って滅亡、南朝鮮の過剰な工業生産力が戦争と北朝鮮の統治で消滅してアメリカの財政の崖による世界大恐慌を一挙に解決し、ライバルの消滅により日本企業が劇的に繁栄、米国の世界覇権崩壊後に大東亜共栄圏という日本の正義が世界で承認されるという輝かしい日本の未来を約束することだろう。 . . . 本文を読む