2023/10/18頃のロシア首脳の同時訪中・訪朝は、中国・ロシア・大日本帝国の緊密な三国同盟の証拠

10/18頃にロシアの大統領と外相がそれぞれ中国と北朝鮮を同時に訪問する。天安門事件当時と同じ状態。中国、ロシア、大日本帝国陸軍残置諜者政権たる北朝鮮の3か国の緊密な同盟関係が示されている。 2016年12月15-16日の訪日でプーチン大統領が安倍首相に贈った絵画「コローメンスコエのロシアのトロイカ」に込められた象徴的な意味は、「トロイカ＝三頭立ての馬車」が、日中露三カ国の西洋シーパワーに敵対する緊密な同盟を意味していると私は確信している。 . . . 本文を読む

トルコの仲介で停戦合意の後に8月15日にキエフが陥落、ウクライナ全土がロシア統治になるシナリオ？

ウクライナとロシアの停戦は中国の仲介かと思っていたが、エルドアンがやるのではないかという説。エルドアンの謎のウクライナのNATO加盟容認発言を考えると現実味がある。 今年のNATOサミットは7/11-12にリトアニアの首都ビリニュスで開催、岸田首相も参加中。ここはベラルーシ故郷に近い最前線の街。余談だが岸田は7/13にブリュッセルでEUとの会談も予定している。完全に西側支配階層の操り人形。 8/22-24のBRICSサミットとの間には8/15がある。この日付は2021年の米軍のアフガニスタン撤退に伴ってカブールが陥落した日付として重要。1975年4月30日のサイゴン陥落が再現されたのだった。今年8月15日にこれがウクライナでまた再現されると想像。 ウクライナでは青壮年男性を拉致して最前線に送り込み大量に戦死させているので国民の支持は大幅に減少しているだろう。停戦が発表されればゼレンスキー政権は崩壊、親ロシア派に寝返る州が続出して一気に全土が親ロシア政権統治下になることだろう。ゼレンスキーは真の支配者である米英諜報関係者と共にトルコの仲介で外国に安全に脱出するのだろう。このウクライナの喪失によりNATOの維新は地に落ちることになる。 . . . 本文を読む

ウクライナ4州併合、ノルドストリームパイプライン爆破、伊新政権成立と独露・日露関係の行方

9/27にノルウェーからデンマーク経由でポーランドに至るバルティックパイプラインが完成している。その前日の9/26から9/27にかけてノルドストリーム1と2の合計3本のパイプライン全てがデンマーク領の島の近海で恐らく爆破され破損した。ポーランドの元国防大臣が米国に感謝を表明しており、どう考えても犯人は米英ポーランドである。今後ドイツが親ロシアに転じてポーランドを挟み撃ちにするシナリオが想像される。ドイツ野党党首がウクライナ難民を「社会保障目的の移民」と非難したのはその前兆及びポーランド・ウクライナ連合に対する警告ではないか。 9/27の安倍首相国葬では菅前首相が弔辞の最後に、安倍氏の議員会館の机に読みかけの本が置かれ、明治の元勲・山県有朋が盟友・伊藤博文を銃撃で失った後に詠んだ歌に線が引かれていたことを明かしている。伊藤博文は日露戦争後にロシアの大蔵大臣とハルビンで会談する予定で訪問した際に暗殺されており、犯人は日露友好を恐れた大英帝国系勢力であった可能性が高い。安倍元首相もプーチン大統領と親しく何度も会談していた経緯がある。安倍元首相は自分も伊藤博文のように大英帝国系勢力に暗殺されることを予期していたのだと思われる。 9月5日のプーチンの「日出づる国」発言で日本の他に触れられたニュージーランドはウクライナへの軍事支援を停止することを9/27にキャンベラタイムズが報道している。米国は11月上旬の中間選挙後に内戦に突入してアラスカなど共和党支配地域がロシアの属国になる可能性がある。その時点で日本も親ロシアに寝返るシナリオをプーチンが密かに知らせたのが日出ずる国発言の真意だったのではないか。また、サハリンが日本の東にあるという発言は、根室や釧路がサハリン島より東に存在する点で変だ。モスクワが首都、サンクトペテルブルグが第二の大都市である点でロシアは日出づる国ではない。しかし、近未来にロシアが極東で中国国境から遠いユジノサハリンスクに遷都した上で豊原と改名し、日本が東京から京阪奈京に遷都するならば、ロシアは首都が日本より更に東にある点で日出づる国となる。この計画を示唆したものと想像する。 . . . 本文を読む

プーチン演説「覆せない巨大な変化」と米国IT企業の日本初登記、NTT本社機能の高崎・京都への分散

7月20日にプーチン大統領がモスクワで行った演説は西側の世界支配システムの崩壊が進行していることを宣言している。 そして、7月25日には西側世界支配システムの中核である米国大手IT企業の一部（グーグルとマイクロソフト）が日本国内での登記を初めて完了したことが報道された。しかし、ツイッターやフェイスブックはまだ登記していないようだ。これは日本の会社法の規定を明らかに踏みにじる違法行為であった。恐らく米軍からの命令のため、これらの違法行為を日本政府が取り締まることが困難だったのだろう。そして、7月25日に報道された2社の登記は、米国大手IT企業が日本国内法を無視して日本国内で商売することが不可能になった事を示している。これこそ、グローバリズムの時代の終わりである。 同じ7月25日に持ち株会社NTTが本社機能の一部を東京大手町から高崎と京都に移すことが公表された。約2500人の社員の内200人が対象になるとされる。その1ヶ月前には原則リモートワークの新制度で日本全国どこに住んでもOKという制度も導入されている。これは、恐らく米軍から命令されて実行されていたのであろう大企業の本社機能の東京一極集中をもはや維持する必要がなくなったことを意味している。東日本と西日本の二つの都市を選んだことは、伝統的な日本の東西二都体制への復帰を示している。近未来にNTTの他のグループ企業の本社機能も地方都市への分散を促すと報道されており、東京一極集中の時代は劇的な終わりを迎えるだろう。東京に集中していた中央官庁や他の大企業本社の社員の多くがよりよい生活環境を求めて地方都市に移住する時代が来るだろう。 . . . 本文を読む

山口県長門市での2016年安倍プーチン会談は、阿武町への露海軍の寄港地建設とシベリア鉄道延伸が目的？

ロシアにとって、シベリア鉄道の延伸区間が本州日本海側にできるメリットは何だろうか？それは、シベリア鉄道が極東で中国国境沿いを走っており安全保障上問題があることに関連すると思われる。バム鉄道は国境から少し離れているが沿海州の鉄道には直接連絡していない。中国が将来ロシアに軍事侵攻してシベリア鉄道を一部でも占領すれば沿海州はウラジオストクの海軍を含めて孤立してしまう。その時、バム鉄道に連絡する日本の港から非軍事用の物資を沿海州に輸送できれば、ロシアの沿海州防衛には有用だろう。 更にもう一点は、対馬海峡の入り口にロシア海軍の軍港を確保したいのではないかと想像する。在日米軍は佐世保と横須賀に海軍基地を保有しているが、これは対馬海峡と東京という戦略的拠点を支配する目的である。在日・在韓米軍が去った後のロシア極東では、対馬海峡という戦略的拠点の支配権が問題となる。事大主義の統一朝鮮はロシアに味方しない可能性がある。1861年にロシアと英国の両方が対馬占領を狙った様に中露両国が対馬を奪い合う事態が起きかねない。2016年12月15-16日のプーチン訪日は山口県長門市と東京の2カ所で安倍首相との会談が行われた。長門市が選ばれたのは安倍首相の故郷だからと説明されてきた。しかし、長門市には湯谷湾という日本海側には稀な天然の良港がある。ここにロシア極東海軍の寄港地・補給基地を設け、そこまでシベリア鉄道を延伸する計画があり、その計画を県知事や長門市長を説明するためにプーチンが長門市を訪問したのではないか。そして、中国国境に近すぎる危険なウラジオストクからロシア太平洋海軍の本拠地を引き上げ、もっと安全なソビエッカヤガバニ／ワニノか樺太に本拠地を移すと想像する。そして、冬期に流氷で母港が使用困難になる時期は湯谷湾に寄港することも考えられる。 冷戦時代にソ連海軍はシリアのタルトゥース港とベトナムのカムラン湾に補給基地を設置していた。冷戦後にカムラン湾の租借契約は更新されず、唯一タルトゥース港のみが維持されたが、この港は2011年に開始されたシリア内戦でロシアがシリアを支援する重要な拠点になっている。今後米英の世界覇権が崩壊して中露両国の力関係が世界を支配する時代に移行するならば、対馬海峡の入り口に位置する湯谷湾のロシアにとっての重要性は飛躍的に高まるだろう。 . . . 本文を読む

米軍の日本撤退、畿内への還都と同時にユジノサハリンスクが豊原に改称され、モスクワからの遷都が行われる？

サハリン州の州都であるユジノサハリンスクは日本語訳すれば「南サハリン市」。ロシアの主要都市でこのような仮呼称的地名は例がない。そして、1945年にソ連が南樺太を占領した時点で、豊原を帝政ロシア時代の旧名であるウラジミロフカに改称することは簡単だった。なのにウラジミロフカではなくユジノサハリンスクという新たな名前にしたことは、この呼称が一時的なものであることを示している。 「豊原」という地名は、ロシアの文豪チェーホフの旅行記『サハリン島』の記述が由来という北大スラブ研究所の研究員である井澗裕の主張は正しいと思う。それは当時の日本政府とロシア政府が話し合って決めたのではないか。将来米英の世界覇権が崩壊し皇室が東京から京阪奈学研都市の新皇居に移住、東京が旧名江戸に戻るのと同時期に、千島列島は全てがロシア軍の排他的活動を条件とするアイヌ民族居住地域として日本に返還される。そして、サハリンは中国に無関係な樺太に改称され、ユジノサハリンスクは旧名「豊原（キリル文字ではтоёхара）」に改称されてモスクワからの遷都が行われるのだろう。日本統治時代の主要建築物の一部がユジノサハリンスクで保存されているのはその準備だろう。 1713年のサンクトペテルブルグ遷都は先進的な西欧文明を受け入れる窓口であり、それは1922年のモスクワ遷都まで続いた。それは、対外交流を断った共産主義国への移行に合致する。同様に、2020年代後半か2030年代に起きる豊原遷都は先進的な東アジア文明への窓口となる。シベリア鉄道と北海道新幹線は間違いなく豊原まで延伸される。 . . . 本文を読む

第二のフルシチョフ：ロシアはウクライナを併合、プーチンの後任はゼレンスキーにするシナリオでは？

ウクライナのロシアにとっての重要性はキエフ公国の歴史だけではない。現在のロシアの三分の一という大きな人口、石炭鉱山を含む工業地帯、穀倉地帯としての農業面での重要性、黒海に面するという軍事戦略的な重要性からもロシアにとって不可分の土地だ。従って、ロシアにとってはウクライナの分割は敗北であり、キエフを含めたウクライナの大部分をロシアに併合することが最終目標と思われる。ガリツィアを併合するかどうかだけが議論の余地だろう。ただ、ポーランドへの併合はガリツィア人すら望まないだろう。 ソ連崩壊後のウクライナ人は恐らくロシア人よりも大きな苦痛を経験してきた。1990年代の経済的困窮は石油もガスも出ないウクライナの方が大きかっただろう。2014年のマイダン革命とそれ以降、多くのウクライナ人が虐殺されている。第二次大戦中のナチスドイツ侵入と同様に2014年に西側から多数のテロ工作員が侵入してウクライナ政府を乗っ取ってウクライナ人を迫害しているのだから。歴史が繰り返すなら、フルシチョフの様なウクライナ東部出身のウクライナ人有力政治家がプーチンの後任としてロシアの最高指導者になることだろう。それはユシチェンコ元大統領でもよいし、ティモシェンコ元首相でも良い。しかし、プーチンの様に20年以上国家最高指導者として活躍できることを考えると、現在44才のゼレンスキーが適任だと思う。 今後ウクライナ政府はロシア政府と講和し、その過程でウクライナはロシアの一共和国に編入される形でロシアに併合されると想像する。国民投票でゼレンスキーが併合支持を主張することだろう。ベラルーシも同様。独立国としてのウクライナとベラルーシは消滅するが、プーチンが退任して後任にゼレンスキーを指名し彼がロシア大統領選挙で勝利することでウクライナ人の国を失う悲しみを和らげるというシナリオではないかと想像する。 . . . 本文を読む

国際金融資本はポーランド平原付近の国を支援しその恐怖を煽って大戦争を起こして世界を支配してきた。

西側諸国とその御用メディアが反ロシア報道でロシアを攻撃している。国連でも多くの諸国がロシアを非難する決議に賛成している。しかし、これは冷戦後の米英一極体制崩壊の始まりに過ぎない。重要なのは大国である中国とインドがロシア非難決議を棄権したこと。中国に至っては輸出先を失うロシアの小麦の輸入を拡大することでロシアに協力している。また、ブラジルは外務省の主導で国連決議には賛成したものの大統領は中立の姿勢を堅持している。 そもそも国連とは国力の小さい小国にも大国と同様の一票を与え彼らの行動を支配することで国際世論なる物を作り出して西側の世界支配を継続するための米英の作った装置に過ぎず、西側の世界覇権崩壊と共に存在価値を失うだろう。決議に棄権する中国、インドや中立姿勢のブラジルなどの大国が極となる多極化世界へと急速に世界は移行している。そして、これらの地域大国は周囲に緩衝国となる中小国を求めるのだろう。 モンゴル高原から北ドイツ平原まで連続する平坦な平地は巨大な陸軍に容易に蹂躙される地形である。ポーランド平原付近に本拠地を置く国を西側が支援しつつその恐怖感を煽ることで自由自在に大戦争を起こして世界をコントロールしようという考えが事実上の現代地政学の開祖である英国人地理学者ハルフォード・マッキンダーの言う「東欧を支配するものが、ハートランドを支配し、ハートランドを支配するものが世界島を支配し、世界島を支配するものが世界を支配する」の本質だったのだろう。ワルシャワ陥落の次は敵の本丸であるロンドンにロシア軍が突入することになるかもしれない。 . . . 本文を読む

北京五輪期間にウクライナとロシアの戦争は起きる？3月16日(水)のFOMCでの利上げで金融大崩壊は起きる？

西側世界ではロシアがウクライナに軍事侵攻するという情報が氾濫している。ただ、ロシアにとってはそれを実行する利益はあまりないだろう。ウクライナの政府内には親ロシア勢力が多数存在する筈なので、彼らと協力してウクライナの政策を転換させることが出来ればそれで十分の筈だ。また、ウクライナはロシアにとっては外国ではなく自国文明圏の一部分であり、事実上の内戦に他ならず、それは回避したいだろう。実際には戦争を起こしたいのは西側支配階層ではないかと想像する。2月の北京冬季五輪期間に彼らが仕掛けてくる可能性は高いと想像するが、ウクライナ軍はロシア軍と直接対決はしないだろうし、米英特殊部隊もロシア軍と直接対決して勝てるとは思えないので、軍事対決以外の仕掛けではないか。 1月26日(水)のFOMCで米国が次回3月16日(水)に利上げを行うことが事実上確定した。その前には量的緩和も終了する筈だ。西側諸国も追随すると思われ、巨大な金融バブルと不動産バブルが崩壊することだろう。恐らく米連銀は西側支配階層からロシア側に寝返っていると想像する。それに対抗したい西側支配階層がウクライナでの戦争を目論んだり、マインドコントロールで自殺願望を起こさせてその際に周囲の人々を巻き添えにする（いわゆる拡大自殺）を多発させたり、軍事衛星からの電磁波等での攻撃で火災や交通事故を起こさせたりして日本を含む各国政府を脅迫しているのではないか。 . . . 本文を読む

北方領土2島返還への方針転換は、国際金融資本＝大英帝国の衰亡を示す大事件

2018年11月14日にシンガポールでプーチン大統領と会談した安倍首相は、1956年の日ソ共同宣言に基づいて平和条約締結を推進することで合意したという。そして、その際に、歯舞と色丹については日米安保条約に基づく米軍基地の建設は行わないことで一致したという。そして、今後日本と米国の間でこの問題について具体的な協議を行うという。北方領土問題とは、1956年の当時のダレス米国務長官の恫喝により、日本がソ連との平和条約を締結して国境を画定することができなくするために作られたものである。その背景には、ユーラシア大陸周辺の島嶼や橋頭堡から大陸内部のロシアと中国を占領することで全世界を支配するという西洋、つまり国際金融資本の世界戦略がある。そもそもポツダム宣言で日本は千島を全て放棄することを連合国、つまり米英ソによって要求されているのであり、国後と択捉を日本が要求することは本来は国際条約違反なのだ。歯舞色丹に米軍基地を設置しないと米英などが約束しても後にそれを反故にして基地を設置しようとすることは十分考えられる。日本政府は東日本大震災や福島原発の様に柏崎や御前崎の原発を地震兵器やコンピューターウイルスで攻撃すれば簡単に屈服させることが出来るとも考えているだろう。従って、日本としては米軍が様々な兵器を用いて日本にテロ攻撃を加えて脅迫することが出来ない様な体制を作ることが必要不可欠である。それは、日米安保の破棄と日露軍事同盟の樹立に他ならない。このように、今回の安倍首相の2島返還への方針転換は、米国内でロシアを西側の敵と見なして滅亡させ占領しようとする勢力が弱体化し、親露勢力が台頭していることを示すとともに、日本が大東亜戦争に勝利し、米軍の占領下から脱してロシアとの軍事同盟に移行するという国内外の体制転換を意味する。大東亜戦争の開始や昭和天皇の崩御と同様の巨大な歴史的意義のあるニュースであり、本来新聞の一面から三面までを使って大々的に報道し号外を出すべきであると考えるが、真に重要なニュースはこのように小さな扱いしかされないものなのだろう。 . . . 本文を読む

プーチン大統領が安倍首相に贈った絵画に込められた象徴的な意味は何か？

安倍首相が贈った「プチャーチン来航図」と呼ばれる絵は、日本とロシアの政府代表が初めて対面したことを記念するものである。米国が軍艦で江戸を焼き払うとの脅迫で国交を開かせたのと対照的に、ロシアは非軍事的な友好的手段で国交を結ぼうとした。自国領土の東に近接する日本が米英の半植民地になることが自国の安全保障に致命的な危機となることを理解していたからこそ、プチャーチンは遠路はるばる日本を訪問したのであった。この絵からは日本のロシアに対する深い友情が感じられる。一方、ロシアが日本に送ったのは絵画の他は豪華なサモワール（給茶器）である。茶道を始め緑茶を愛好する日本と同様にロシア人もまた紅茶を愛好する。このサモワールからは、茶という文化を日露両国が共有しているというメッセージが読み取れる。あるいは、このサモワールの豪華さはロマノフ王朝御用達の品かもしれず、ロシア皇帝に関わる何らかの隠れたメッセージがあるのかもしれない。しかし、もう一つの絵画に隠されたメッセージは難しい。この絵は世界遺産になった教会の建物の前を馬車が走っているだけの絵であるが、「プチャーチン来航図」に匹敵する重要なメッセージが隠されているはずだからだ。私の回答は、「トロイカ＝三頭立ての馬車」が、日中露三カ国の西洋シーパワーに敵対する緊密な同盟を意味しているというものである。コローメンスコエの主の昇天教会については意味合いがわからないが、ひょっとすると日中露三カ国の代表が西洋シーパワーに対抗する策を練る為にこの教会か、あるいは教会の周りにある野外文化財博物館で会合を重ねた、といった由来があるのではないかと想像する。では、なぜそのようなメッセージがロシアにとって必要なのだろうか? 日中露三国同盟と西洋シーパワーの間の戦いは終わった。今後の日中露三国は共通の敵を失い、国益を求めて時に対決することもあろう。そして、日本と中国の文化的な近さ（日本の皇室は実は古代中国周王朝の末裔かもしれない）を考えると、将来の中国は北京語に代わって日本語が公用語となっていく可能性すら考えられる。その結果日中両国が一体化に向かうならば、ロシアは少ないシベリアの人口のみで日中の膨大な人口と対決する危険も出てきかねない。その危険を封じ込める唯一の方法が、日中露三国の緊密な同盟が米英を倒したという歴史を共有し語り継いでいくことなのである。 . . . 本文を読む

天然ガスパイプライン網計画、サハリン発電所計画はコペルニクス的転換＝米帝崩壊の予兆

9月28日に報道された三大都市圏を結ぶガスパイプライン網の建設計画は、民間レベルでこっそり進めていたロシア産天然ガスの海底パイプラインによる大量輸入計画を国家レベルで推進する事を意味する。以前に何度もこのブログで触れたとおり、日本はエネルギー源の供給先多角化のためにロシアからの安価なパイプライン輸送天然ガスをエネルギー源の核の一つにするべきである。現在の様に高価で米国海軍によって容易に遮断されるLNGしか使えないのは米軍を通じた国際金融資本による対日脅迫が原因である。国際金融資本滅亡後は障害がなくなった海底パイプライン計画が一挙に進むであろう。そして、北海道から九州まで引かれたパイプライン網によって安価な天然ガスが豊富に利用可能となり脱原発が可能になるだろう。9月4日に報道された、サハリン州中部の炭鉱近くに火力発電所を建設する計画も興味深い。サハリン州には大規模炭田はなく、石炭は恐らくサハ共和国などシベリアから運ぶことになると思われる。その他、パイプライン輸送の天然ガスも発電に利用されるかもしれない。人口の少ないサハリン州中部に発電所を建設する目的は、発電と対日電力輸出をサハリン州の主要産業の一つとして育成し、北方領土の対日返還後のサハリン州住民の反感を抑制する目的と考える。サハリン州住民に大きな見返りの利益を与えない限り北方領土返還は実現しないのだ。逆に言うとこの報道は北方領土返還及びその背景にある米帝の滅亡が間近である事の証拠だ。 . . . 本文を読む

ロシアから日本へのガスパイプライン建設計画：コペルニクス的転換が始まった！！

ロシア政府がサハリンと北海道をつなぐ天然ガスパイプラインの建設を9月に日本側に提案していることが10月15日の日経の報道で明らかになった。また、ロシアの政府系ガス会社ガスプロムの社長は、日本も参加して検討されている極東でのＬＮＧ＝液化天然ガスの工場の建設計画を撤回する可能性を明らかにしたことが10月14日のNHKの報道で明らかになった。これは国際金融資本とその支配下にある米軍の脅迫により日本が高価でかつ海路でしか輸送できない液化天然ガスしか利用できなかったというこれまでの状況をコペルニクス的に転換し、ロシアから輸入する安価なパイプライン輸送の天然ガスを液化天然ガスと併用することでコストダウンとともに供給源を多角化して安定化することができることを意味する。 間違いなくコペルニクス的転換が近づいている。大日本帝国、北朝鮮、中華人民共和国、ロシア、ドイツ、フランスが正義の陣営であり、アメリカ・イギリス・オランダ・イスラエル・南朝鮮が犯罪国家であることが明るみに出る。第二次大戦中の原爆投下や空襲による民間人大虐殺だけでなく、JAL123便撃墜もチェルノブイリ原発事故も日本のバブル後の不景気も地下鉄サリン事件も阪神大震災も東日本大震災も原発事故も全て国際金融資本の命令で米軍等が実行したテロ行為であったことが明るみに出る日が近づいている。怒り狂った日本人が米軍基地や米英蘭国大使館、米英蘭国人住居などを襲い米英蘭国人を皆殺しにすることすらあり得るだろう。また、テロの命令を下してきた国際金融資本の最高幹部であろうと思われる英蘭の王室関係者や欧米大手銀行経営者達は自殺しない限り逮捕されて国際法廷に送られ、全員死刑になることだろう。東京裁判やニュルンベルグ裁判の倍返しとして、ロンドン裁判やニューヨーク裁判やハーグ裁判が必要である。 . . . 本文を読む

ウクライナ政変と南オセチア紛争の類似性：第二次リーマンショックは来るか？

国連安全保障理事会はウクライナ情勢の緊迫化を受け緊急会合を開催したが、これは英国政府の要請によるものである。FRBが昨年12月に緩和縮小に転じて事実上降伏してしまい、残る国際金融資本の中枢国家は英国政府のみとなったことを示している。そして国際金融資本の中枢であるロンドン金融市場の崩壊は間近であろうと推測する。HSBCの預金引き出し制限の噂、ロンドン金市場の価格操作の報道、ポーランド与党幹部の「ヒトラー万歳」宣言、NHK経営委員の百田尚樹氏によるイランでの原爆投下避難発言は全て、来るべきコペルニクス的転換の兆しであると想像する。南オセチア紛争発生の39日後の9月15日の月曜日に発生したリーマンショックはサブプライム問題の表面化が原因であり米英を中心とする国際金融資本に大打撃を与えた。（日本では戦後初めて反米の民主党政権の成立が可能となり、日米構造協議を終了させるという偉大な業績を挙げた。ただし、その後国際金融資本が勢力を盛り返してTPPを日本に強要、拒否した日本を東日本大震災と原発事故で脅迫したため民主党政権は崩壊している。）逆に言えば、サブプライム問題で追い詰められた国際金融資本が敵のロシアを弱体化させるために実行した南オセチア紛争が失敗したためにリーマンショックが起きたのだとも考えられる。ウクライナの政変発生の39日後は4月2日（水）。3月31日の年度末・四半期末だと企業の決算が大変なので、第二次リーマンショックが起きるとすれば次の月曜日の4月7日が候補だ。金価格不正操作に絡んだ巨額の損失が明るみに出て英国の巨大銀行が破産するシナリオが考えられる。英国政府はユーロ市場でポンド以外の通貨での取引の規制を放棄してきたが、今後ポンド以外の通貨での損失による銀行の破綻を救済することを迫られ、その結果国家そのものが破綻すると予想する。ニューヨーク連銀の金庫にあるはずの金が全て貸し出され売却されており返還要求に応えられないならば、FRBの破綻もあり得る。同時に米国を中心とする世界の株式バブルも一挙に崩壊するだろう。 . . . 本文を読む

ウクライナの政変とその背景

2月15-16日に予測されていた世界の金融市場の破綻は起きなかった。その代わりに起きたのはウクライナの政変であった。キエフを中心とするウクライナ西部で暴動が起こり、2月22日（国際金融資本の好きなぞろ目の日付だ）に親露派のヤヌコビッチ大統領がキエフを脱出、親欧米の野党勢力が新政権を樹立している。2004年のオレンジ革命の再現を見ている様だ。ボイスオブロシアが伝えるとおり、これは国際金融資本による革命扇動と見て間違いない。名誉革命・フランス革命・ロシア革命・東欧革命・カラー革命と欧州で繰り返されてきた国際金融資本の人的・金銭的支援による革命がまた繰り返されている。大勢の人間を動員するには膨大な資金が必要であり、近代の革命とは人為的なものである。それをあたかも自然に発生した正義の政治現象であると報道する点に国際金融資本の犯罪性がある。 　オレンジ革命で親欧米勢力の代表となったティモシェンコ（今回の政変で政界に復帰）とユシチェンコは実はウクライナ東部のロシア語圏出身であった。国際金融資本の協力者となったと見せかけて実はロシア政府側の工作員であったのだと思われる。国際金融資本は外国を侵略する際に現地に協力者が必要なのだ。グルジアのサーカシビリもシュワルナゼと親しかったとされ、ロシア側の工作員であったのだろう。日本でも小泉元首相や竹中平蔵などは同様の役割を果たしていたのだと思われる。今回のウクライナの政変も恐らく親欧米勢力の指導者は実はロシア側の工作員であろう。強大な国際金融資本と戦う国々は似通った戦略を採っている。真正面から敵と戦わずにわざと撤退して敵に占領された状態にして、自分の領土の中で自国民出身の多数の協力者とともに有利に戦いを進めている。果てしなく撤退して敵の攻勢終末点で反撃に転じる伝統的な遊牧民族あるいはロシアの軍事戦略や、敵の力や戦略を利用して強者に対抗するという日本伝統の柔道の戦略が組み合わせられている様に思われる。 . . . 本文を読む