マレーシア航空機事故の真相と迫り来る米英発世界恐慌

マレーシアが小国ながらTPPに強硬に立ち向かい反対することに対する国際金融資本の報復が真相であると私は考える。また、マレーシアがユーラシア大陸の南端でインド洋と太平洋の境界という地政学的要地に位置すること、それ故に重要拠点のマラッカが1511年にポルトガルに、1641年にオランダに、1824年にイギリスに次々と占領されており国際金融資本系シーパワーにとって手放せないチョークポイントであることも原因の一つだろう。日本も1982年2月9日の片桐機長逆噴射による羽田沖墜落事故と1985年8月12日のジャンボ機墜落事故も同様に国際金融資本の命令による対日脅迫であり米軍等が実行したテロであったと考えられる。日本の政治家やマスコミが米英国際金融資本のプロパガンダを垂れ流しその脅迫に従うのは更なるテロ攻撃から日本を守る為の苦渋の選択であろう。 今回の事故の乗客の多くは出発空港のあるオランダ国籍で、それ故にオランダ政府がロシアを強く批判している。事故機のブラックボックスはマレーシア政府からオランダに渡され、英航空事故調査局で調査されることになっている。国際金融資本の正体が古代フェニキア人・カルタゴ人であり、カルタゴを滅ぼしたローマ帝国（西ローマ帝国）を滅亡させた後にベネチアを拠点とし、後にオランダ建国、名誉革命による英国乗っ取り、FRB設立による米国乗っ取りと拠点を移してきたこと、現在もオランダと英国が国際金融資本の発祥地及び最重要拠点として存続していることを考慮すれば、英蘭両国という国際金融資本の最高中枢が自己滅亡の危機を逃れる為に姿を現したのだと思われる。恐らくブラックボックス解析でロシア犯行説を流す予定であろう。そして、マレーシア政府には「ブラックボックスを引き渡さないならば更にテロを続けるぞ」と卑劣な脅迫を行っているのだろう。 . . . 本文を読む