チャールズ国王やキャサリン妃の急病、ヘンリー王子の急な帰国と面会は悪魔崇拝宗教の儀式殺人関連？

エプスタインやアンドリュー王子らのペドフィリア問題は実はフェニキア人やユダヤ人神官の悪魔崇拝儀式で乳幼児や子供を生け贄にしていた儀式殺人の伝統を引き継いでおり最近まで行われ続けていたことが核心だろう。そして、近代のほぼ全ての大戦争、冷戦、金融業による第三世界からの搾取、新型コロナウイルスやワクチンという生物兵器や地震兵器・気象兵器を用いた世界各国への脅迫を実行し続けていたグローバリストの中枢も英王室なのだろう。 米国時間2024年2月8日夜18時にタッカー・カールソンがプーチンとの会談を公開する。チャールズが存命なら悪魔崇拝宗教の頂点であると会談で全世界に公表するので、チャールズはその前に自決するのではないか。ヘンリー王子はダイアナ妃と共にこの悪魔崇拝宗教に反逆した立場なので、タッカー・カールソンにチャールズの死を確認し連絡する役割なのではないか。実際には影武者を使って生きている様に振る舞い、死の公表を遅らせることはあるかもしれないが。 また、キャサリン妃やサラ・ファーガソンの急な病気報道も気になる。断末魔の英王室が彼女らを悪魔への生け贄に捧げて復活を祈るのか？それとも、彼女らが悪魔崇拝宗教の中枢として率先して儀式殺人を実行してきたことを公表されるのを恐れて名誉の自決を選ぶのかもしれない。ウイリアム皇太子とヘンリー王子の会談が行われないのは、ウイリアム皇太子が今後即位して悪魔崇拝宗教の頂点の地位を継承することを示している様にも思える。 . . . 本文を読む

アメリカの破滅 サミュエル・モイン 著 2023/12 /6 プロスペクト誌2024年1-2月号記事

2023年10月7日に開始されたハマスのイスラエル攻撃とイスラエル軍の反撃は間違いなくイスラエル軍の自作自演による第二の911事件。厳重に管理されたガザの国境を越えてイスラエル国内に進撃する能力がある軍事組織はイスラエル軍以外に存在しない。そしてそれを西側メディアが批判的に報道しているのも異例。私の見方は、トカゲのしっぽ切り。世界から非難を浴びてのたうち回るイスラエルはトカゲのしっぽ。イスラエルに世界が注目している間にウクライナ問題を解決したいというのが西側支配階層の本音だろう。でも、うまくいくはずがない。結局ウクライナはゼレンスキーを追放して親ロシア政権が樹立され、ソ連時代の様にモスクワの支配下に戻る。リボフなどのウクライナ西部辺境地域は危険な反ロシア感情地域として徹底的に弾圧されることだろう。ポーランドもベラルーシもロシアに味方する。 元ウクライナ大使の馬淵氏が言う様に、2024年2月19日のウクライナ復興会議開催は、この時までに戦争が終結していることを示す。それは、米英仏などがウクライナ支援を終えている事を指す。京大医学部の宮沢准教授が言う様に新型コロナウイルスを製造し全世界に散布する能力があるのは巨大な組織。私見だがそれは米軍やCIAなど米軍関係組織以外に存在しない。今後その事実が明るみに出て米国連邦政府は崩壊していくだろう。果たして来年11月の米国大統領選挙まで米国は統一国家として存続しているだろうか？私の意見は否である。 . . . 本文を読む

2023年10月7日開始のパレスチナの戦闘はイスラエル滅亡戦争、ドル覇権も同時に崩壊へ

恐らくこのイスラエル滅亡戦争シナリオは事前に世界主要国に伝わっていたはずだ。石油や天然ガスが暴騰し入手困難になることが日本にとって最大の問題。食料品輸入も滞るだろう。それらの供給をロシアに依頼することが鈴木宗男訪ロの最大の目的だったのだろう。実は2022年のウクライナでの開戦後に日本はロシアからの化石燃料や穀物の輸入を大幅に増加させており、それによって石油危機や飢餓を回避している。細田下院議長の辞任表明はウクライナ支援を強要されたことが理由と考えられ、米国下院議長空席と同時期なのは偶然ではないはずだ。今後危機に陥った米国でトランプが下院議長に請われて就任し、バイデン・ハリスの正副大統領を弾劾して辞任させた後に大統領に就任してイスラエル滅亡やウクライナのロシアへの降伏と親ロシア政権樹立に協力し、シリアや欧州を含む西ユーラシア、日本を含む東ユーラシアからの米軍の撤退を進めるシナリオではないか。本ブログの趣旨はイスラエルと南朝鮮の同時滅亡だったが、ブログ開設18年で漸くそれが実現する日が近づいていることは感慨に堪えない。南朝鮮は北朝鮮に、台湾は中国に平和的に吸収統合されることになる。ロンポール元下院議員も2006年2月15日の下院演説で述べたドル覇権の崩壊が実現することに感無量だろう。米国国債は2020年の新型コロナ流行時に0.5％台まで下落した利回りが今は5％に近づいており、価格暴落によってそれを保有する米国の民間銀行の多くは債務超過に転落しているはずだ。その債務超過銀行には米国連邦中央銀行も含まれる。 . . . 本文を読む

コロナ5類移行直後に台湾・尖閣で日中戦争開始、5月19日のG7広島サミットは西側大本営設置目的か

岸田首相が脱マスクの方針を打ち出した。米国支配階層の対日洗脳を目的とする米ニューズウィーク誌がコロナワクチンの危険性を取り上げている。これらは、第三次世界大戦の序盤で国民を戒厳令状態に置くことを目的として散布された生物兵器の新型コロナウイルスによるパンデミックが役割を終えたことを意味する。 実は欧州では昨年春にこの脱マスクが進行し、ワクチン接種も患者数カウントもなくなっている。それと同時期にウクライナで戦争が始まったのは偶然ではないだろう。軍隊の衝突という戦争の本番が開始されたので新型コロナによる戒厳令が不要になったのだ。 東南アジアや豪州、オセアニアの国々の多くも昨年時点で入国時にワクチン接種が不要になっている。日本で今まで西側支配階層が行ってきた新型コロナウイルスの散布をこれから中止するのは、台湾と中国の間の戦争をこれから開始することを決定したからとしか考えられない。5月8日のコロナ5類移行は、その直後に台湾や尖閣で日中戦争が開始することを示唆している。5/19から開始されるG7サミットを広島で開催する目的は、広島原爆を米国が反省する目的ではなく、日中戦争を西側が支援する目的と考えるべきだ。日清戦争の際に広島が臨時首都になり天皇も政府も広島に一時的に移動して戦争の指揮をとった前例がある。 政治家だけではなくマスコミ関係者や芸能人、テレビに出演する学者などが近年突然死去・重傷を負うなどの事件が多発している。これも西側支配階層が日本マスコミの報道を管理する目的で脅迫しているのだろう。日経テレ東大学も、ロシアを非難しウクライナを支持する報道を行え、中台戦争が始まったら日本人が最後の1人まで台湾を支援して戦争に参加し戦死する様に報道しろと命令されたのだろう。日経本社からのそのような命令を高橋弘樹プロデューサーもひろゆきも成田悠輔氏も拒否したのではないか。 . . . 本文を読む

2016リオ五輪直前のジカ熱大流行は新自由主義への政策変更を要求する西洋支配階層の生物兵器攻撃？

2016年のリオ五輪直前のブラジルではジカ熱の流行で多数の小頭症患者が誕生するという悲惨な事態になり開催が危ぶまれた。今回の東京五輪が新型コロナウイルスで危ぶまれているのとそっくりである。 ブラジルは2003-2011のルーラ大統領、後継の2011-2016のルセフ大統領の2代にわたる労働党政権で、メルコスルによる南米統合や親ベネズエラ政策、途上国のリーダー的行動を取った。これは明らかに反国際金融資本的、親大東亜共栄圏的姿勢であった。 ルセフ大統領は汚職疑惑を報道され、弾劾決議や罷免決議を受けて失職する。ルセフ大統領の副大統領であったテメルが大統領に昇格し残り任期を務めるが、彼も汚職疑惑を報道される。これら3人の反国際金融資本的な大統領はいずれも逮捕や起訴を受けて大統領選挙への立候補が困難になった。そして、テメル大統領の次の大統領になったボルソナーロは、過去3代の大統領とは異なり、選挙で選ばれたベネズエラのマドゥロ大統領を承認せず、米国が指名したグアイドを指導者として認めた。更にボルソナーロは新自由主義的政策を採用した。これによって、ブラジルとベネズエラの連携による国際金融資本から独立した南米という理念は大きく後退し、南米に対する国際金融資本の占領が継続することになった。私は、このブラジルの謎の政策転換は、国際金融資本が生物兵器であるジカ熱を用いてブラジルを攻撃したため已む無く譲歩したのではないかと想像している。ルセフ大統領の退任後、ジカ熱の大流行は急速に収束しているのは、ブラジルの譲歩により生物兵器の散布を中止したからではないか。 . . . 本文を読む

杉原千畝の記念植樹の伐採から数年後にやっと日本がイスラエルに抗議した理由は?

私が注目するのは、なぜ今頃になって日本側がこの問題を取り上げたかと言う点である。日本大使館は恐らく植樹や記念碑の破壊の直後にその事実を把握しているはずである。杉原氏は元外交官であり、日本とイスラエルの関係では杉原氏は極めて重要な人物であったからだ。日本人旅行者からの声、あるいは事情を知るイスラエル在住日本人からの情報は大使館に入っているはずである。なぜその直後に抗議しなかったのだろうか？やはり、イスラエル政府の対日脅迫の一環として破壊が行われたのではないかと想像する。「我々国際金融資本の命令通りにTPPを受け入れて国家主権を我々多国籍企業に譲渡しないならば、植樹伐採のように日本人を皆殺しにして、記念碑破壊のように日本を破壊するぞ」という脅迫メッセージを日本に送るのが破壊の目的だったのだろう。 日本側はTPPを受け入れる、女帝を容認して国際金融資本系の欧州人王族による日本皇室乗っ取りを認めると見せかけて時間を稼ぎ、平壌の帝国陸軍亡命政権・同盟国であるロシアと中国が中心となって国際金融資本との戦いを有利に進め、とうとう米国本土にトランプ大統領を送り込んで国際金融資本を滅亡寸前まで追い込んでいる。その有利なタイミングを待って初めて日本は抗議の声を上げたのだと思われる。そして、イスラエル側は自己の窮地を理解して謝罪したのだと思われる。 「植樹は父が発給したビザでホロコーストを生き延びた家族と一緒に行い、子どもたちと同じように木々も育って森になってほしいという希望がありました。林や記念碑が跡形もなく消えてしまい非常に心が痛みます」との杉原氏の息子の発言は興味深い。「日本人やパレスチナ人に犯罪的行為を行ってきたイスラエルという国を我々大東亜共栄圏は跡形もなく消し去るつもりだ。ホロコーストを生き延びた人々はこの土地に根付くことは無い」との意思表明を日本は行ったのだと思われる。 . . . 本文を読む

70年以上前のジョージ・オーウェルのエッセー出版拒否について英文化機関が何故今謝罪するのか？

日本政府が労働者の収入の統計を捏造していたことが明るみに出た。日本のマスコミは政府の命令で政権支持率を捏造していると思われる。選挙の得票数も捏造されているはずだ。これは国際金融資本の命令によると思われ、西側諸国全てで行われているはずだ。更にファイブアイズの諜報網はグーグルやマイクロソフトを通じて全ての情報を収集しているはずだ。 これらは「真理省で歴史記録の改竄作業を行う」「市民の行動の全てを監視する」との1984のテーマそのものだ。そして、1984の舞台はイギリスなのだ。 本編の後に附された『ニュースピークの諸原理』と題された作者不詳の解説文が標準的英語の過去形で記されていることが、スミスの時代より遠い未来においてこの支配体制が破られることを暗示しており、ジョージ・オーウェルは、この部分を修正・削除するように要請された際、「削除は許せない」と修正を拒否したとのウィキペディアの記述は興味深い。彼は大東亜戦争期間中にBBC社員として東南アジアでの宣伝活動を行っているが、1922-1927年のビルマ勤務で帝国主義の片棒を担ぐ警察官として働いたことを嫌悪しており、アジアを開放するという大東亜共栄圏の理念に心の中では共感していたのではないかと想像する。そして、将来大東亜共栄圏やロシアによって西側の政治経済システムが打破されることを予想して『ニュースピークの諸原理』を附記したのだろう。 ブリティッシュカウンシルが70年以上前の事柄についてなぜ今頃謝罪したのか？それは、BBC社員としてその犯罪性を熟知していたオーウェルが大英帝国＝西側資本主義体制（ユダヤ人を通じて西側が支配していた1917-1953のソ連を含む）の真実を指摘したからに他ならない。これから西側体制の真実が明るみに出る。真実を隠して嘘を報道し続けてきた西側報道機関の犯罪性が暴かれることになる。それを関係者に密かに知らせるのはこの謎の謝罪の目的なのではないか？ . . . 本文を読む

America delenda est, UK delenda est －鬼畜米英滅ぶべし－

サミュエル・ハンチントンの「分断されるアメリカ」はヒスパニックや有色人種移民の増加によって米国が白人の国で無くなるという近未来を直視している。このヒスパニックや有色人種の移民増加は1965年の移民法改正による。それ以前は1921年の移民規制によって欧州北西部出身の白人移民以外は事実上排除されていた。この1965年の移民法改正は黒人公民権運動による黒人差別撤廃と深く関係している。恐らく日本≒大東亜共栄圏は米国内の黒人公民権運動や先住民の住民運動を支援することでこれらの政策転換実現を目指したのだろう。非白人の人種差別粉砕は大東亜共栄圏の最大の戦争目的であり、それは米国内で1965年にかなりの程度成就されたのだ。1965年の時点で大日本帝国は大東亜戦争に半ば勝利していたと言える。そして、それから約50年が経過し、膨大な非白人系の移民の流入で米国はもはや白人国家ではなくなりつつある。非白人移民の地域的偏在は、非白人系移民と先住民による分離独立運動を可能にしつつある。 従軍慰安婦強制連行問題では米国のみならずカナダや豪州でも大東亜共栄圏による慰安婦像建設運動が薦められている。これは、単に朝鮮戦争当時の朝鮮人慰安婦の悲哀のみならず、米軍統治下の日本人慰安婦、更には英語を話す白人男性によって強姦され続けてきた米国黒人奴隷、米国先住民を含む全世界の女性達の悲哀を取り上げたものである。今後我々大東亜共栄圏は米英加豪NZに非英語圏住民への無条件降伏と国家主権の譲渡に加えて慰安婦像を国家全土に建設することを要求すべきである。当然彼らはそれを拒否するだろうから、彼らが非白人女性に対して行ったと同じこと（強姦）を行えば良いのである。白人女性を自由に強姦して良いと聞いて南朝鮮人や男性過剰で婚姻難に悩む数千万人の中国人青年が殺到することだろう。この政策によって、大東亜共栄圏は英語圏諸国で白人男性と白人女性を対立させ、それを通じて英語圏白人国家という犯罪国家群を完全に消滅させることができるのだ。それは大東亜戦争の完全勝利に他ならない。従軍慰安婦問題とはこのような深い意図の下に、旧帝国陸軍系勢力である北朝鮮政府や朝日新聞、旧日本社会党などが推進してきたものであると思われる。 . . . 本文を読む

ジョン・レノンと小野洋子の大東亜戦争

ベトナム反戦運動・黒人公民権運動・アルカトラズ島占拠などの米国先住民の蜂起が大東亜共栄圏・ロシア・カトリックドイツ等の反国際金融資本組織による対米攻撃であるとするならば、国際金融資本はどのように反撃したのだろうか？その答えは、ダビストック研究所による音楽・映像や麻薬を通じた大衆煽動にある。ベトナム反戦運動などの反国際金融資本に一般大衆（特にエネルギーに満ちた若い世代）の関心が向かわないようにするためには別の物に関心を集中させる必要があったのだろう。それ故、1960年代以降に西洋諸国でポピュラー音楽の隆盛が演出されたのだと思われる。また、奴隷というルーツを持ち差別され続ける米国黒人の不満が白人に向かわないようにするために米国黒人による音楽の隆盛が演出されたのだと思われる。前者の典型例がビートルズであり、後者の典型例がマイケルジャクソンである。ジョンレノンは小野洋子と出会い結婚したことで反戦活動に目覚め、ビートルズは解散に至った。ジョンレノン以外のメンバーは国際金融資本の操り人形であり、彼らの演出により国際金融資本＝西洋が全世界を侵略し非西洋人を虐殺しその富を盗むことを事実上支援していることに罪悪感を感じなかったのだろう。小野洋子は武士の血を引く富裕な銀行員の家に生まれており、大東亜戦争直前に父に伴ってニューヨークで暮らしている。自覚があったかどうかはわからないが、小野洋子はビートルズという国際金融資本の大衆洗脳兵器を破壊した上でその一部（ジョンレノン）を乗っ取り、反国際金融資本陣営の立場から国際金融資本を攻撃し続けてきたのだ。息子ショーンの誕生後活動を停止していたジョンレノンが息子が5歳になったのをきっかけに活動を再開した1980年、彼は暗殺される。その日付が12月8日で真珠湾攻撃と同日であることは、国際金融資本から反国際金融資本陣営へのテロ攻撃声明だったのだと思われる。 . . . 本文を読む

パリ同時テロの背景、真の実行者とその戦略

これらの情報は、911と同様に今回のパリでの同時テロ事件も情報機関や軍隊が中心となった演出であることを示している。ひょっとするとエジプトで墜落したロシア機も演出であり実際には墜落していないのかもしれない。 演出を行ったのは独仏露の欧州ランドパワー連合が中心と思われるが、米国のテロ事件で泣き女として出演した女優が確認されており、間違いなく米国も深く関与していると思われる(なお、世界支配階層の策略では「★２０１５年１１月１３日、パリの同時テロをしかけたのは、米国CIA」となっている。)。英国も露仏側に転じている。これまでイスラム国と表向きは戦いながら裏では支援し続けてきた米英がイスラム国を見放し処分する側に回ったということだ。 イスラム国はイスラム過激派の国でありながらイスラエルに対する一切の攻撃を行っていない。これは異常なことである。イスラム国は1980年代後半のアフガニスタンで米国の支援を受けながらソ連軍と戦ったイスラムゲリラに由来する組織であるが、現在の支援者はイスラエルと国際金融資本が中心であると思われる。イスラム教徒のくせにイスラエルに対する怒りを持っておらず、何よりも人を殺すことが大好きな異常な性癖の傭兵達がその主体なのだろう。更に、イスラム国の資金源はイラク北部の油田から産出される原油で、それを多数のタンク車でシリア経由でトルコに運びそこから外国に輸出していた。最近のロシア軍の空爆でこのタンク車は破壊されておりイスラム国は金銭面でも滅亡が確定した。 このイスラム国の石油輸出は経由地であるトルコの支持無くしては成り立たない。従って、イスラエルと並んでトルコもまたイスラム国の支援国家であると思われる。トルコは自国東部に多数居住するクルド人の分離独立運動を恐れており、イラク北部やシリア北部をクルド人では無くイスラム国が支配することが国益に合致するからだ。イスラム国滅亡は現在のトルコ・シリア・イラク・イランにまたがるクルド人新国家設立に直結し、トルコは国土の東部と多くの人口を失うことになる。 . . . 本文を読む

イルクーツク声明確認、TPP不成立、BBCによる原爆投下批判は米国降伏or崩壊の前兆

どうやらこの長い戦いで米国の崩壊あるいは降伏が近づいてきたようである。日本政府のイルクーツク声明確認やTPPの事実上の不成立はそれを示している。北朝鮮の金正恩第１書記は7月25日に平壌で行われた全国老兵大会で演説し、「米国が核を握って朝鮮を威嚇した時代は終わり、もはや米国は恐怖の存在ではない」と訴えたとされるが、これは朝鮮を大日本帝国、あるいは大東亜共栄圏か全世界と読み替えるべきであろう。金融異常緩和・株高債券高状態での米国の商品価格指数の暴落も、国際金融資本の世界覇権が金融面で崩壊し始めていることの証拠である。 今年3月12日に米国の反対を押し切って英国が欧米諸国で初めてAIIB参加を表明したことは、世界覇権を握っていた米英両国の分裂を示した。そして今、英国国有メディアのBBCが米国による原爆投下を非難している。一方の米国は金融業界機関紙のWSJが原爆投下を正当化する主張を続けている。英国政府は既に大東亜共栄圏に降伏したとみて良いだろう。そして、「黄金の金玉」が「誰が何と言おうと、何かが来る。それは１０月まででしょう。」と言う様に米国も崩壊かあるいは降伏に向かうだろう。 . . . 本文を読む

日比谷焼き討ちから始まった大東亜戦争は安全保障関連法案反対デモで終わるか？

大東亜戦争は国際金融資本による満州侵略を防ぐことを目的に東アジア人が協力して起こしたものであり、その真の開始時期はポーツマス条約後に米国のハリマン財閥と日本の間で1905年10月12日に結ばれた南満州鉄道の共同経営に関する協定の仮契約を小村寿太郎が10月16日に帰国した後に破棄した時点にさかのぼる。ただ、訪日中のハリマンが9月5日に襲われそうになった日本史上初の大衆暴動である日比谷焼き討ち事件は実は日本政府が扇動して実行したものであろうと私は想像している。南満州鉄道の共同経営（事実上の国際金融資本による買収）をもし公表した場合、日本国民は激怒し日比谷焼き討ち事件の数倍の規模で米英系施設が襲われる可能性があることをハリマンは悟ったことだろう。それ故にハリマンは協定破棄後も表だって日本政府を非難することは控えたのだと思われる。また、日露戦争後に日本・中国・ロシアの3国が緊密な同盟を組んで国際金融資本の満州侵略を阻止しようとしたことは重要である。小村寿太郎によるハリマン協定の破棄は、日本が国際金融資本＝シーパワー陣営から中露を中心とする反国際金融資本＝ランドパワー陣営に公式に寝返ったという歴史的事件である。おそらくその裏では中露両国との間で綿密な打ち合わせが行われていたことだろう。そして、日本本土が犯罪組織である国際金融資本に占領された後も、日本の亡命政権である北朝鮮は中露両国との間で綿密な同盟関係を維持し続けているのだ。丁度110年前の日比谷暴動によって開始された大東亜戦争は安全保障関連法案に反対するデモに伴う安倍政権崩壊によって終結が演出されると想像する。日比谷暴動と同様に安全保障関連法案反対デモも政府が演出し実行しているのである。 . . . 本文を読む

シェールショックによる世界大恐慌・国際金融資本滅亡と常温核融合文明への移行が３／３－１２に始まる？

原田武夫氏は2月28日の英文ブログで、グリーンスパンの予想する大事件が3月3日から12日までの間に起きると予測している。3月3日はイスラエルのネタニヤフ首相が訪米して米国議会で演説する日だが、ライス米大統領補佐官やオバマ大統領がイスラエル批判を強める中での演説は厳しいものとなるだろう。また、3月11日は4年前に東日本大震災と福島原発事故が起きた日で、エコノミスト誌の表紙が示すようにこの日に何かを起こすとの脅迫が行われている可能性が高い。 私の個人的な意見だが、米国時間の3月11日、日本時間の3月12日に何らかの発表が行われて大恐慌＝国際金融資本の滅亡と大東亜共栄圏・ナチスドイツなどの枢軸国の連合国に対する勝利が確定するのではないかと想像している。 まず、妻を伴わずに英ウィリアム王子が2/26-3/1まで訪日しているのが気になる。彼の訪日は劣勢の国際金融資本の日本に対する停戦交渉が目的と想像する。恐らく日本側は国際金融資本の最高指導者集団に含まれる「エリザベス女王と夫のエジンバラ公、更に皇太子のチャールズの3人、あるいはカミラ夫人を含めた4人」を処刑することを絶対条件として要求していると想像する。英枢密院が今年中に英王室の年配者（女王或いは夫のエジンバラ公）が亡くなるため、その準備をしておくべきだと言っているとの報道はこれを裏付けるものであろう。 更に、2月27日になって日本の外務省が急に独メルケル首相（ヒトラーの子供との噂を以前このブログで記事に書いた）の訪日を発表した。このような重要な人物の訪日が直前まで公表されないのは異例と思われる。その日程は3月9-10の2日間である。訪日中のウィリアム王子と日本政府首脳の会談で、王子側が祖父母と父親を処刑することや自分が王位を継承せずに英国を共和制に移行させることなどで合意したと想像する。そして、それを踏まえて来たるべき国際金融資本＝連合国の敗北後の枢軸国の勝利を宣言するスケジュールや発表内容・行動内容などについて細かく打ち合わせる目的と思われる。電話やインターネットでは国際金融資本の盗聴により内容が漏れてしまうので、彼らは直接膝を交えて話すことにしているのだと思われる。 . . . 本文を読む

元外交官の原田武夫氏が2015年1月21日のX-dayを予想：独連銀の量的緩和拒否が引き金？

スイスの中央銀行の決定の理由は、ロイターが伝える「欧州連銀の量的緩和への対応」ではなく、逆に「国際金融資本から要求された量的緩和を拒否すること」であると思われる。「このような金融政策の解除を決定した際には、市場の不意を突く必要がある」との総裁の発言や、3日前の12日に上限価格を継続すると表明したのは、事前に決定を察知されると国際金融資本による脅迫としてのテロ攻撃が行われる危険があるからだと思われる。1月21日は欧州連銀理事会の開催前日である。おそらくこの日にドイツ政府は量的緩和拒否を最終決定することだろう。22日の理事会で量的緩和を行わないことが決定されるならばそれは国際政策協調の破綻そのものであり、FRBによって膨れあがった世界の金融バブルは弾け飛びかねない。従って21日に欧州で911の再来となる大規模テロ（例えば911のWTCの様にフランスの原発に飛行機が突入して原発爆発事故を起こさせる等）を起こして22日の理事会を開かせないようにするか、それが無理ならば再度ニューヨークでテロを起こして米国の金融市場を閉鎖してしまうとともに、反国際金融資本陣営の本拠地である中国やロシアに対して核攻撃を行い世界を全面核戦争で脅迫するといった選択肢が考えられるだろう。そして、恐らく欧州諸国も米国政府も、国際金融資本によるテロ攻撃を阻止するために全力で重要施設の警備を行っているのだと想像する。 . . . 本文を読む

911再現となるイスラム過激派の犯行を装った国際金融資本による大規模自作自演テロが近い

1月7日11時半頃にフランス・パリで起きた週刊誌銃撃事件は、12月15日のシドニーの人質事件と同様の、国際金融資本が第三次世界大戦を勃発させるために仕組んだ自作自演テロと見て良いだろう。そして英ＭＩ５長官が警告したとおり、恐らく今月中の奇数日に更に大規模なテロ事件が演出されることだろう。それによってイスラム教徒とキリスト教徒の間の宗教対立が欧州と北米で深刻化し、欧州大陸でイスラム教徒に対する追放が大々的に行われることだろう。これは、戦間期のドイツでユダヤ人に対する反感が煽られユダヤ人追放がおこなわれた歴史の再現である。ただし、来るべき大規模テロにより第三次世界大戦が勃発するかどうかは微妙である。911の再現により破綻に瀕した国際金融システムを延命することを狙う国際金融資本＝シーパワーと、それに反対する日中露印独仏伯等のランドパワー連合の駆け引き次第であろう。前の記事にも書いたが、危険日は1月13日、15日、17日、19日、31日などの奇数日である。原田武夫氏も英語ブログで同様の趣旨を述べている。 なお、原田武夫氏は三種の神器の一つであり伊勢神宮に安置されている八咫鏡にヘブル文字が記されているとの情報を引用した上で国際金融資本関係者が日本に亡命してくるとの主張を行っている。これは日猶同祖論を根拠に金融ユダヤ人達が日本に移住しTPPを通じて日本を乗っ取るという計画に通じるものである。ただ、私はこの日猶同祖論には同意しない。原田氏の真意はこの金融ユダヤ人による日本乗っ取り計画に警鐘を鳴らす目的と思われる。大東亜共栄圏のユダヤ政策はフグ計画の再興であり、それはモンゴル高原西部を出身地とするハザール系ユダヤ人を満州に移住させるにとどまるだろう。漢民族は侵入者を文化的に同化させ消滅させると言う点で世界最強の民族であり、ハザール系ユダヤ人も数百年後には現在の満州族と同様に漢民族に同化して消滅することだろう。そして、スファラディは欧州か中東で迫害されながら暮らし続けることになるだろう。 . . . 本文を読む