従軍慰安婦問題で南朝鮮に謝罪した河野洋平元官房長官は近代日本史上最高の陰謀家

木村幹神戸大教授によると、朝鮮では朱子学やその前提条件である「性理学」の影響で、世の中には（「事実」とは異なる意味での）普遍的な「真理」があり、「真理」は絶対的なものである以上、これに従わなければならないという思考形態がある。日本政府はこの思考形態を熟知した上でそれを利用して、事実と異なる「慰安婦問題」を普遍的な真理として全南朝鮮人の脳に植え付けることに成功したのだ。日本と周辺国、中国と周辺国の間の対立が国際法に基づく平和的解決へ向かい始めている中で、南朝鮮のみが日本との対立を深刻化させている。旧宗主国の米国が恐らく5月末にアジアからの撤退を決定したため、南朝鮮は新たなる宗主国を求めて日本や中国にすり寄り始めている。この南朝鮮の事大を拒否し、南朝鮮という国家を粉砕し、朝鮮的思考形態を有する人々を絶滅させることが東アジアの平和の為に不可欠である。竹島問題と従軍慰安婦問題はその目的の為に非常に有効である。また、国際航路のチョークポイントである済州島が朝鮮人の支配下にあることは望ましくない。済州島で「慰安婦狩り」を調査した左翼系日本人学者達は、戦前から生き残った済州島住民を探しだし接触する課程で、朝鮮戦争の時期に起きた済州島住民の大虐殺について詳細なデータを得ているはずだ。このデータこそ、虐殺を恐れて日本に脱出した多くの在日（多くは反南朝鮮感情から朝鮮総連所属と思われる）に家族の生死を伝え、将来の南朝鮮滅亡時に大阪市生野区で樹立される済州島亡命政権が済州島を統治し安定した日本の衛星国が形成されることに繋がるのだ。今や日本のマスコミで集中砲火的に非難を浴びて一見すると火達磨になっているかの様に見える河野洋平こそが、南朝鮮を滅亡させ済州島を分離独立させるという日本の国家目標を見事に成功させつつある偉大な陰謀の中心人物である。私は彼の偉大さを賞賛するとともに、このような遠大な陰謀を成就させつつある日本支配階層の外交能力の高さに驚嘆する。 . . . 本文を読む

9月7日からの軍事演習で南朝鮮海兵隊が竹島に上陸、日本領土を軍事占領へ：日韓戦争は秒読み

9月7日からの南朝鮮の軍事演習では海兵隊が竹島に上陸する。従来南朝鮮は軍事力による侵略との批判を回避するために竹島駐留部隊は海洋警察であるとの建前であったが、9月7日からは明確な軍事侵略となる。日本はこの日以降いつでも南朝鮮に対して宣戦布告して自衛隊を向かわせる事が可能になる。サッカー事件が南朝鮮からの日本人事前避難に利用可能だがこれも緻密な南朝鮮滅亡シナリオの一部だろう。サムスンのアップルに対する敗訴も同様だ。 その一方で、南朝鮮の新宗主国である中国では、南京を解放した帝国陸軍と満州国陸軍の連合軍の正義を称える6月24日の発言に続いて、8月24日には中国が1949年から1971年まで尖閣を日本領or沖縄の一部と認めていたとの発言があり大きな話題となっている。暴走する南朝鮮を残して中国は対日軍事対決路線から離脱し始めた。中国の知識人の多くは大東亜戦争の真実を知っているのだろう。南朝鮮人と異なって自国の誤りを率直に認める彼らの偉大さと賢明さを評価せねばならない。このような人々を友人としつつ、日本は今後潜在的仮想敵国でもある中国と友好関係を維持し日本の国益やアジア全体の利益を追求せねばならない。 これらの発言や竹島問題紛糾がいずれも今年6月以降であることは重要だ。ドル覇権を弱体化させる日中の通貨直接取引が開始された2012年6月1日は、国際金融資本がFRBを設立して米国を乗っ取った1913年12月23日に始まった、資本主義と共産主義の二極による世界支配が行われた「短い20世紀（ユダヤ系歴史家ホブズボームは1914-1991年と定義する）」が真に終わった日である。 南朝鮮と日本の対立激化と同時にイスラエルにも滅亡が近づいている。シリア内戦はイスラエルによる攻撃と見て間違いないが、その裏でエジプト軍がイスラエル国境付近で軍事力を増強させているのだ。イスラエルのユダヤ人にも南朝鮮人と同じぐらい過酷な運命が待ち受けていることだろう。 今年の6月にはオウム真理教の特別手配容疑者の最後の二人が逮捕されているが、これも大東亜戦争が6月1日に日本の勝利で終わった事と深く関係すると思われる。二人の逃亡生活の資金源は不可解で、公安が支援していた可能性もある。警察官僚出身の後藤田元官房長官の後援者の息子である石川公一が公安との連絡係として怪しい。石川公一は後藤田の命令でオウム真理教を事実上支配していた可能性もある。 . . . 本文を読む

なぜ日本は竹島問題で南朝鮮と戦争を行わねばならないのか？

このブログは6年前に私が韓国とイスラエルが滅亡に瀕していることに気づいたことがきっかけで作ったものだ。今年6月1日の日中通貨直接取引開始、6月29日の南朝鮮と日本の軍事協定締結中止という二つの大事件は、既に国際金融資本や米軍によるアジア支配が終焉したことを示しており感慨深い。1989年の秋に東欧で起きたソ連圏崩壊という激動が今年秋の東アジアで米軍占領圏崩壊として繰り返されると私は確信する。1913年のFRB設立と1917年のロシア革命で確立された米ソ二極体制とそれを通じた国際金融資本の世界支配は今年2012年に幕を閉じる。韓国政府は竹島の石碑を一時撤去すると表明したが手遅れである。日本は元帝国陸軍軍人の吉田清治による従軍慰安婦問題捏造の時点で既に、韓国の日本への事大を阻止し滅亡させ、済州島を奪い取ることを決定していたと思われるからだ。米国務次官補と杉山アジア太平洋局長が「一般論だが領土問題など国際紛争は、国際法に基づいて解決すべき」との認識で一致したことも非常に重要である。これは、台湾・尖閣・北方領土・南沙諸島などの帰属を意図的に未決定とすることでアジア諸国の領土紛争を煽り米国が漁夫の利を得るというサンフランシスコ条約での米国の方針を撤回するものであるからだ。台湾も尖閣の国際法に基づく解決を主張している。ICJを拒否し続ける韓国は旧宗主国の米国にも見放された。ASEANからの米軍の撤退の主張が出てきたことも興味深い。間違いなく大東亜共栄圏の復活が近づいている。それは、正義の国日本を罵倒する使命で建国された南朝鮮の消滅を意味する。日中両国は尖閣を念頭に戦争準備に余念が無いが、これは竹島での日韓戦争の準備の為の演出である。日本は南朝鮮との戦争を行う必要がある。それは、戦争後に行われる国際条約に戦勝国として参加して21世紀の東アジアの国際秩序を主導する必要があるからだ。この条約は欧州のウェストファリア条約に匹敵する東アジアの重要な条約となるだろう。恐らく中国を含めた東アジアの全ての国家がこの戦争で日本側に立って韓国に宣戦布告すると予想する。 . . . 本文を読む

中国の罠にかかった韓国：日中朝3カ国との戦争で滅亡へ

この中国の命令は日本と綿密に打ち合わせた陰謀に基づいており、その目標は強大な陸軍力を有し米国と同盟関係にある韓国を滅亡させることにあると見る。中国にとって望ましい半島国家は中国より貧しく従順な北朝鮮だからだ。日韓が竹島を巡って戦争になれば日米と米韓の二つの軍事同盟の板挟みになった米国は韓国から軍を撤退させる。それによって韓国は完全な中国の属国となるのだ。尖閣を巡る日中両国の対立は実は韓国を日中対立の最前線に追いやって破滅させるための日中共同謀議と想像する。以下は今後のシナリオの一例である。重要なことは、日本が米国の属国から脱して独立したプレーヤーとして韓国滅亡戦争に参加することである。 １．9月上旬のAPECで日中両国の対立が激化、同時に日韓関係も悪化する。日本人が中国と韓国から全員引き揚げる。 ２．中国の命令で韓国海軍が海上自衛隊を竹島近海で攻撃、日中の代理戦争（バックパッシング）として日韓戦争が勃発。米軍が韓国から脱出、米韓同盟が崩壊。米国や国際金融資本の威信は地に落ちて米英でトリプル安が発生、国債の債務不履行に至り、大航海時代以来の西欧の覇権が消滅。 ３．日韓の海上戦の後に日中台の3国が交渉し、国際司法裁判所で尖閣や周辺海域の国境線画定を行うことで合意。日中対立は一挙に解消して友好関係に移行。これをロシアが仲介。 ４．宗主国の中国が、竹島問題も国際司法裁判所で決着をつける様に韓国に命令。しかし韓国はICJに行けば敗北確実なので命令を拒否。これに激怒した中国が韓国を躾けるために宣戦布告。韓国は日中の二つの超大国に挟まれ、海上封鎖により海運と空運が麻痺して石油や食料の輸入が不可能になる。韓国は米ロに支援を要請するが、朝鮮半島に死活的利益を有さない両国はこれを見送る。 ５．飢餓状態で韓国国内の親北朝鮮勢力が反乱を起こし、同時に北朝鮮が韓国に休戦協定破棄を通告。北朝鮮軍の南進で半島が統一される。日本では大阪市生野区に済州島亡命政権が設立され、海上自衛隊が済州島・鬱陵島・竹島を軍事占領して戦争が終結する。 ６．韓国滅亡後の国際条約でサンフランシスコ条約で帰属未定であった台湾の独立の承認や南沙諸島のICJによる国境線画定が行われる。北方領土は2島返還のあと、シベリア鉄道の本州までの延伸工事と引き替えに国後択捉が日本に譲渡される。 . . . 本文を読む

日米ロ、安保で官民会議 東アジア安定目指す：近日中の北方領土問題解決が事実上確定

尖閣諸島への香港人上陸、北方領土へのロシア揚陸艦派遣決定など、竹島問題以外でも日本は一見すると領土問題で困難な状況に置かれている。同様に中国も一見すると尖閣諸島だけで無く南沙諸島問題でフィリピンやベトナムなどと激しく対立して困難な状況に置かれている。この東アジア沿海地域での領土問題の紛糾は米国に漁夫の利を与え、米国の一部勢力（韓国も）を安心させ油断させる効果もあると思われる。 しかしながら、その裏で極めて重要な別の動きが生まれている。日本経済新聞が8月14日に報道した「日米ロ、安保で官民会議　東アジア安定目指す」という報道がそれである。これは、米国がアジア大陸から軍事力を撤退させた後に生まれる米中間の軍事力の不均衡に対処するために、日本とロシアを軍事的に親密化させて中国に対抗できる勢力として育てる意図と考えられる。これは、北方領土問題で日本とソ連を対立させて漁夫の利を得るという従来の米国の政策からの一大転換であり、その背景には中国の国力の急速な増大がある。当然ながら親密な軍事同盟の形成には領土問題の解決が必須である。従って、この報道は北方領土問題の近日中の解決が事実上確定したことを意味している。 この変動と同時に朝鮮民主主義人民共和国が諸外国と急速に交流を深め、南朝鮮が諸外国と急速に対立を深めている。米軍のアジアからの撤退に伴って大日本帝国とその正統な後継者である朝鮮民主主義人民共和国が正義を回復し、その仇敵である南朝鮮が正統性を喪失して滅亡する動きとみて良いだろう。1989年の秋に東欧で起きたことが今東アジアで起き始めている。同時にケネス・ウォルツが主張する様にイランも核武装して米国の友好国となるだろう。西欧文明にとって最大の仮想敵はイスラム文明と中華文明であり、イスラムを封じ込めるにはその中の最大勢力のアラブ文明に対抗できる第二勢力のペルシャ文明を支援するのが合理的である。同様に中華文明の最大勢力の中国文明に対抗できる日本文明を支援するのも合理的である。日本の核武装、イスラエルの滅亡も確定した。また、西欧文明にロシアも巻き込むことが合理的であり、米ロの対立も解消するだろう。 . . . 本文を読む

韓国大統領竹島訪問：滅亡の近づく韓国と勝利の近づく大日本帝国・北朝鮮

8月10日の韓国の李明博大統領の竹島訪問は日本政府の激しい反発を招いており、日本は国交正常化以後では初めて竹島問題を国際司法裁判所に提訴する方針だ。韓国が提訴に同意しない方針なので問題解決にはならないが、韓国は国際法以外に味方のない小国でありながら国際法を踏みにじる国家として世界に認定されることになる。旧宗主国の米国もラスク書簡以来韓国の領有権を承認していない。韓国は周囲全てを敵に囲まれた状態で、もはや新宗主国の中国との交渉力は皆無になったとみて間違いない。7月の日韓軍事協定中止と同様に中国の命令（日本も同意済み）で大統領の竹島訪問を実行しているのだと思われる。9月には竹島近海での韓国軍の演習が予定されており、日韓関係は更に悪化する。そして、来年から米国の国家予算が大幅に削減されることで、米国大統領選挙の行方に関わらず在韓米軍は今年末から機能不全に陥るだろう。今後の日本は通貨スワップ協定の延長拒否、資本財の輸出禁止、韓国船舶や航空機の日本領海・領空通過禁止・韓国の海上封鎖・竹島近海での海上戦などの手段で韓国を崩壊させていくことだろう。その後は北朝鮮軍の南進で半島は統一、済州島は独立して日本の衛星国になり、韓国滅亡後の国際条約によって東アジアの新秩序が確立されると思われる。私は今年初めに韓国の今年中の滅亡を予測したが、それが実現するかもしれない。長い米軍占領時代から解放され、大日本帝国が正義を回復する日が近づいていることを心から喜びたい。ベトナムでの米国の枯れ葉剤処理開始、長崎原爆忌への米国駐日大使初出席など、米国は過去の戦争犯罪を謝罪し始めた。北朝鮮と日本の赤十字の交渉は日朝国交正常化の前触れであろう。ロシア首相の中国移民脅威論主張は、ロシア国民に北方領土問題での対日譲歩を説得する目的とみてよい。そして、元外交官の孫崎享氏の一連の著作は、外交に関心を持つ知識階層の日本人に真実を伝え、国際法や歴史的経緯から見て尖閣や北方領土の問題で一定の譲歩が日本にとって必要であることを説得する目的と思われる。 . . . 本文を読む

日本とロシアの常温核融合研究：北大理学部元助手の能登谷玲子とモスクワ大教授のフルムキン

「世界通貨戦争後の支配者たち 」では常温核融合・元素転換が1924年に長岡半太郎東大教授によって報告されていたが世界的に評価されなかったこと、1935年に彦坂忠義東北大助手（当時。その後岩手大教授・新潟大教授など歴任）の殻模型理論が国際金融資本に近い家系出身の物理学の世界的権威であったボーアによって否定されたことを取り上げ、金本位制の中心であったロスチャイルド家などの国際金融資本が錬金術である元素転換が世界に知られるのを許さなかったのだろうと結論している。また、「低温核融合方法」という特許を保有している能登谷玲子氏に触れ、旧ソ連の科学者フルムキンとの交流歴があることに触れている。彼女の特許は常温核融合が報道された1989年の4年後の1993年に申請されているが、過剰熱を安定して定常的に大量に安価に製造できる方法であり画期的と思われる。能登谷玲子氏は旧ソ連の化学事情（化学と工業 45/, 1129-1131 1992）と題する雑誌記事で研究機関や大学などの事情に詳しく触れている。この記事によると彼女は1970-1971年にモスクワ大学化学部電気化学科、1974-1975年にFrumkin Inst. Electrochem. AS USSRに文部省及び学術振興会の派遣によって研究に従事している。ともに旧ソ連の偉大な化学者であったフルムキンが指導者であった研究施設である。彼女がフルムキン死去後の1978年に雑誌「触媒」に書いた記事「フルムキン先生のひとがらと業績」によると、彼女とフルムキンの交流は1966年から死去までの10年間である。恐らく彼女がフルムキンに最も深く関わった研究者だったのでこのような記事の執筆を要請されたのだろう。フルムキンの業績は電気化学、電極表面での物理現象がメインテーマである。能登谷玲子氏の研究もこれに沿ったものであり、常温核融合を彼女が1989年以降に手がけてわずか4年で特許申請に至ったのは当然とも言えるだろう。能登谷玲子氏は助手でありながら欧米の国際学会の委員を1995-1997年に2件務めており、極めて有能な研究者であったと考えられる。有能であるが故にフルムキンの元に派遣され、その後常温核融合の研究を行うことを日本政府に命じられたのだろう。 . . . 本文を読む