国際金融資本から日独露中印のユーラシア大国連合への世界覇権移動とその後の宗教戦争

欧米諸国では銀行への批判が高まっている。ハイリスクの投資で高収益を挙げて高額の給与を手に入れ、その投資が焦げ付いたら金融システムを守るとの名目で政府から支援を受けるというのは他の産業の従事者から非難されて当然だ。これは国際金融資本がイギリスを含む欧州で力を失いつつあることを示している。恐らく近未来に全ての先進国で通貨・株式・公社債の取引に少額の課税が行われるようになる。それによって暴利を貪ってきた金融業は消滅する。後に残るのは、儲からない伝統的な金融業だけである。国際金融資本の本拠地として繁栄し続けてきたロンドン・ニューヨークはシンガポール・香港・ケイマンなどの出張所とともに廃墟へと向かうだろう。私は2006年6月17日の記事でスペインの不動産バブルとそれが崩壊した時のユーロの激震について触れた。事態は私の想像したとおりに進んでいる。ただ、予想外であったのは、バブル崩壊で破産状態になった人々の多くが移民であったとの情報だ。サンケイビズでは西アフリカのマリ共和国出身者が取り上げられているが、私が過去にスペインを旅行した時の印象ではスペインには黒人はそれほど多くなく、外国人としてはアラブ人とインディオとの混血と思われるラテンアメリカ出身者が目立った。今後スペインではアラブ人失業者とスペイン人失業者の対立が深まり、アラブ人達を迫害していくのではないかと想像する。欧州にとって最大の敵はイスラム教徒、なかでもアラブ人である。アラビア語は広大なアラブ地域で公用語となっており、ペルシャ湾岸の油田地帯を有している。このアラブ地域をどうやってコントロールしていくかが今後の欧州の安全保障の鍵になる。アラブ人を弱体化させるために欧州は今後、トルコ・イラン・ペルシャ湾岸油田地帯に住むシーア派を支援していくことだろう。「北緯10度線 ─ キリスト教とイスラームの「断層」」では、1世紀前に北アフリカのイスラムの脅威に対抗するためにサハラ砂漠の南側の熱帯アフリカ地域の黒人にキリスト教を布教した欧州人宣教師達の歴史と、その宣教の結果土着宗教の黒人達の多くがキリスト教に改宗し、北緯10度線を挟んで北側のイスラム教の遊牧を生業とするアラブ人と南側のキリスト教の農耕を生業とする黒人の間で深刻な対立が起きていることを詳しく報告している。今後の欧州は宗教対立のプロパガンダでアラブとブラックアフリカを対立させていくだろう。 . . . 本文を読む

2012年2月22日の大阪とブエノスアイレスの通勤電車事故は国際金融資本・イスラエル連合の犯行か？

ぞろ目の日に好発するテロ事件は国際金融資本・イスラエル連合の犯行ではないかと思われる。2001年9月11日の同時多発テロ、2011年3月11日の東日本大震災、2008年8月8日午後8時8分開催の北京オリンピックの88日前の四川大地震などは恐らくそうである。通勤時間帯のテロ事件としては、2004年3月11日のマドリードの列車爆破事件、2005年7月7日のロンドン同時爆破事件、2011年4月11日午後5時55分のベラルーシ地下鉄駅テロ事件がある。 昨日である2012年2月22日の午前9時頃に大阪市営地下鉄御堂筋線の梅田駅で火災が発生した。テロとすれば、大阪地下鉄で最も利用者の多い駅の最も利用者の多い時間帯を狙った犯行である。そして同じ日の現地時間午前8時30分頃にアルゼンチンの首都ブエノスアイレスで、通勤電車の事故があり49名が死亡している。これらは国際金融資本・イスラエル連合によるテロの可能性が高いと思われる。 . . . 本文を読む

米国民主党の外交・安全保障問題の指導者であるブレジンスキーが韓国を見捨てる

カーター政権で国家安全保障補佐官を務め、共和党系のキッシンジャーと並ぶ米国の外交・安全保障の指導者であるズビグニュー・ブレジンスキーが新著「Strategic Vision: America and the Crisis of Global Power」を著した。ブレジンスキーは米国の衰退で安全保障上の危機に陥る地域としてグルジア、台湾、韓国、ベラルーシ、ウクライナ、アフガニスタン、イスラエルを含む中近東地域を列挙している。米国の衰退で最も危機に陥るのはイスラエルと韓国であることは自明である。ブレジンスキーは米国の衰退後の韓国は中国の属国または日本の属国になるしか無いと主張するが、日本は大陸に巨大な陸軍を駐留させる意思がないため日本の属国になるという選択肢は不可能であり、中国の属国になる運命が決定している。朝鮮日報は韓国の政治家に対して「進む道を提示せよ」と主張している。しかし、これは余りに無責任である。韓国を代表する新聞社である朝鮮日報こそが国民に対して進む道を提示せねばならない。韓国は中国の属国という2000年来の定位置に戻る以外の選択肢は無いのだ。そもそも、半島という地政学的に不利な立場に置かれた韓国には自国の運命を自己決定することは不可能なのだ。中国人は属国の国民であるはずの韓国人が日韓併合時代には日本、第二次大戦後は米国の威光を背にして中国人に対して傲慢な態度を取ることを苦々しい目で眺めてきた。米軍が撤退すれば直ちに報復が始まる。韓国人はこの報復を受け入れねばならない。その上で、中国のあらゆる要求を全て受け入れねばならない。中国を刺激せず、中国人の忠実な僕として生きていくしかないのだ。自国の国家ブランドを上昇させるという現在の国家戦略は中国の国家ブランドとの衝突を引き起こす愚かな戦略だ。また、韓国の製造業が中国のそれより優れた製品を製造することは中国人のプライドを刺激する。従って、サムスンやLGやヒュンダイやポスコなどの製造業を全て廃業させる必要がある。中国との領土問題も全て譲歩すべきだ。更に、日本との良好な関係を維持するためにも竹島問題での全面的譲歩が必要だ。しかし、その様な現実的な選択は愚かな韓国人には不可能だろう。 . . . 本文を読む

大陸国家の韓国が大洋海軍の建設に向け「独島・離於島艦隊」を創設、滅亡へと驀進

米国が撤退すれば、日本が朝鮮半島への軍隊駐留を拒否している以上、朝鮮半島全体が大陸国家の支配下になることは避けられない。朝鮮半島国家を間接支配するという中国の伝統的な政策、朝鮮半島に影響力を行使するとしても間接支配に留めたいという日本政府の意向から考えて、中国・日本・北朝鮮の三カ国が同盟を組んで韓国を滅亡させて北朝鮮政府が半島を統一、日中両国は北朝鮮に影響力を行使して間接支配するという未来像が日中両国にとってもっとも有益であることは間違いない。最近の日本と北朝鮮の接触はこの韓国攻撃政策に関するものだと思われる。これは韓国国民が貧しい北朝鮮の下層階層として編入され極貧の生活を永遠に継続するという地獄のような未来を意味している。 韓国政府がこの日中両国の政策を覆すには、日本と中国に対する敵対政策を全て放棄する他はない。竹島を日本に返還して漁業権の被害を日本に賠償し、日本の特許を無断利用した被害を弁償し、日本と競合する鉄鋼や造船や自動車や液晶ディスプレイや半導体などの産業を全て廃止すべきである。また、中国に進出して傲慢に振舞った多数の韓国人を全員逮捕して奴隷として中国に献上すること、離於島や間島での領土紛争で中国に全面譲歩することは必須である。嫁不足の中国のために適齢期の韓国人女性を中国に献上するという伝統的政策も復活が必要だ。そもそも中国の属国である朝鮮半島国家が中国より高い経済水準を享受すること自体が間違っている。 このような政策転換は国民の同意を得るのが難しく、敗戦の衝撃なしには受容が困難という面もあろう。しかし、自ら政策転換を行ったほうが恐らく韓国国民はよりダメージの小さい未来を得ることができる。韓国支配階層は恐らく自らの保身と引き換えに、日中両国の国益を韓国の国益よりも優先するという意思決定を行ったのだろう。国益よりも私利私欲を優先する指導者しか持てなかったことが韓国の不幸であったと思われる。 . . . 本文を読む