米国が公式にイスラエルの核武装と南朝鮮のベトナム人慰安婦を承認、両国は犯罪国家に転落へ

2月中旬に、イスラエル大手のレウミ銀行が米国人の金持ちの脱税を手伝っていたとして、米当局が捜査して罰金を取ったことが公表された。また、同時期に米政府の核兵器開発部門がイスラエルに核開発技術の情報を渡し、イスラエルが核兵器を開発できるようにしてやったことが書かれている１９８７の国防総省傘下機関の秘密報告書の機密解除を行った。これらはオバマ政権のネタニヤフ米議会演説に対する冷たい態度と合わせると、イスラエルを滅亡に追い込む大きな引き金となる。従来米国はイスラエルを支持してイランの核開発疑惑を糾弾してきたが、今後糾弾されるべきは核兵器を実際に開発したイスラエルになるのだ。 　 　3月25日発売の週刊文春には東洋のイスラエルとして建国された南朝鮮を破滅に追い込む決定的な報道が行われている。ベトナム戦争当時、サイゴン（現ホーチミン市）に韓国軍の慰安所が存在したことが、アメリカの公文書によって初めて明らかになったというのだ。この慰安所はベトナム人女性を慰安婦として使用し、その経営者は南朝鮮軍の元高官であった。旧帝国陸軍が慰安所の経営には関与せず現地人を慰安婦として使用することもなかったのとは大きな違いである。恐らく慰安婦の多くは南朝鮮軍によって強制連行されていたことだろう。南朝鮮は従来、帝国陸軍による従軍慰安婦問題を糾弾してきたが、今後糾弾されるべきは従軍慰安婦を実際に強制連行したであろう南朝鮮になるのだ。朝日新聞を中心とする日本の左翼マスコミは帝国陸軍亡命政権である北朝鮮政府や南朝鮮国内の残置諜者と協力して南朝鮮を滅亡させる為に従軍慰安婦問題を煽って政治問題化させるという陰謀を推進してきたと私は確信する。 私がこのブログを開設したのは、2006年春にイスラエルと南朝鮮が同時に滅亡に向かっていることに気付いたからだ。以後約9年が経過し、世界覇権国であった米国の公文書がイスラエルと南朝鮮の国家戦略そのものを打ち砕く事態となった。私の予想がとうとう実現しつつある事に感慨無量である。 . . . 本文を読む

ヘーゲル氏の米国国防長官指名：イスラエルと南朝鮮が国際法違反の犯罪国家に転落し同時滅亡へ

米国で反イスラエルのヘーゲル元上院議員が次期国防長官に指名された。これはイスラエルにとって絶体絶命の危機である。反米・イスラム主義のハマスと同根の組織であるムスリム同胞団のモルシーがエジプトの政権を握り、レバノンのシーア派武装組織ヒズボラと宗派対立を乗り越えて反イスラエルで協調しつつあることは、近未来にイスラム世界が反イスラエルで団結し、米国の支援が停止した後に武力でイスラエルを占領しシオニストユダヤ人を絶滅させるという事態を予想させる。この現状でもイスラエルの右派は国際法に違反してヨルダン川西岸での入植地建設を推進している。これは、イスラエル右派が米国の反国際金融資本勢力によってイスラエルに送り込まれ、米国の国益のために国際金融資本と手を組んだイスラエルを滅亡させることを目標にしていることを示している。南朝鮮が冷戦後に竹島問題を争点化して日本と対立し、離於島や間島問題で中国との対立を煽っていることとよく似ている。金泳三・金大中に代表される民主化後の南朝鮮大統領は恐らく日本のエージェントだ。 国連で非加盟国家として承認されたパレスチナは今後イスラエルを国際刑事裁判所に訴える。それによってイスラエルはナチスの戦争犯罪の哀れな犠牲者から、醜悪な犯罪国家へと転落する。恐らく同時期に日本も竹島問題で南朝鮮を国際司法裁判所に提訴することだろう。現在日本が提訴を当面見送っているのは、パレスチナの動向を見極めるとともに南朝鮮を油断させてイスラエルと同時に滅亡に追い込む事が目的と思われる。米国政府やNYタイムズが従軍慰安婦問題で日本を批判しているのも恐らく南朝鮮を油断させる日本の作戦に協力する意図だろう。その裏には、南朝鮮を生け贄にすることで日本人の反米感情の爆発を回避したいという考えがあるものと思われる。 繰り返しになるが、私がこのブログを開設したのは、2006年春にイスラエルと南朝鮮が同時に危機に転落したことから、両国が同時に滅亡するという仮説を立てたのがきっかけである。とうとうその「同時滅亡」が迫ってきた。 . . . 本文を読む

FRBの通貨発行権期限到来？と南朝鮮・イスラエルの同時滅亡

イスラエルがパレスチナへの制裁として打ち出した占領地への新たなユダヤ人入植計画は12月3-4日に米英独仏という欧米主要国全ての反対を受けている。国際金融資本の本拠地である英国すら反対に回った事実は重い。滅亡の迫った国際金融資本はとうとうイスラエルを見捨てたと思われる。イスラエルを生け贄にすることで自らがこれから受ける罰を緩和したいのだろう。ハマスが武力闘争継続を打ち出してイスラエルは追い詰められている。12月4日には中国と南朝鮮の間の通貨スワップを事実上常設化し、それを活用した人民元と南朝鮮ウォンの直接取引を12月中に開始することが発表された。従来のドルでの決済は今後どんどん縮小されるだろう。これは、国際金融資本によって建国された南朝鮮がドル覇権＝国際金融資本の世界覇権から離脱して中国人民元の経済圏に乗り換える動きと見て良い。12月12日の北朝鮮の人工衛星打ち上げに関する情報を米国が南朝鮮に流さなかったのも、宗主国を中国に乗り換えた南朝鮮を米国が軍事面で冷酷に見捨てた動きと捉えるべきだろう。ロシア極東の金正日一周忌式典で地元議員と北朝鮮外交官が抱き合って喜んだことは、ロシア政府もまた大東亜共栄圏の味方であり南朝鮮の敵であることを示している。新羅による統一以降半島は常に統一されていたのであり統一こそが半島の最も安定した統治形態であること、日本や米国の影響下に置かれて中国よりも経済的に進歩した社会を実現できたこの一世紀が異常な時代であったことなどの歴史的要因を考慮すれば、中国はより従順で貧しい北朝鮮による半島統一を必ず追求してくる。最初に南朝鮮が問われるのは歴史観の転換だろう。朝鮮戦争では最初は北朝鮮軍、2回目は人民解放軍にソウルが占領されているが、これが現在の「敵軍による占領」から「正義の軍隊による犯罪国家米帝からの解放」へとコペルニクス的に転換することになる。その後に来るのは南朝鮮という国家の消滅による「米帝からの解放」である。 . . . 本文を読む

二つの911：イスラエルと南朝鮮の同時滅亡戦争の開始

ここ数日中国の反日デモとインドを含むイスラム圏全域での反米デモが激しさを増している。反日デモの始まりは9月11日。そして、エジプトとリビアで反米デモが起こり大使館が襲撃されリビアの米国大使が死亡したのも9月11日である。これは偶然ではあるまい。北アフリカから中近東を経てインド亜大陸、インドネシア、中国に至るユーラシア大陸のリムランドのほぼ全体で米国とその占領地域である日本に対して激しいデモが同時に始まっているのだ。 イスラエルと米国は同一陣営に属するが故に、米国とイスラム圏の対立の深刻化はイスラエルとイスラム圏の対立の深刻化を引き起こす。また、最近南朝鮮は宗主国を米国から中国に変更しており、中国と日本の尖閣での対立の深刻化は竹島問題の深刻化を引き起こす。それを通じてイスラエル・南朝鮮をイスラム・日本との全面戦争に追い込んで滅亡させる反国際資本陣営の最終作戦が始まったのだ。日本と中国の対立は八百長レースである。イスラム系大統領に率いられた現在の米国政府とイスラム圏の対立も同様である。中国から日本人が撤退した後、竹島問題を理由に南朝鮮からも日本人が撤退、日本と中国・南朝鮮との対立が深刻化するが戦争は日本と南朝鮮の間だけで発生する。在留日本人が全員脱出した日本は安心して南朝鮮を攻撃可能だ。イスラム圏からの米国人の撤退の後、米国・イスラエルとイスラム圏の対立が深刻化するが戦争はイスラエルとイスラム圏の間だけで発生する。米国は自国民を全員イスラム圏から脱出させた後に安心して滅亡を表向き傍観（裏では全面的にイスラム陣営を支援）することになるだろう。 このブログを私が開始したのは、2006年の春にイスラエルと南朝鮮が同時に国際政治の舞台で窮地に追い込まれたことから、両国の同時滅亡の陰謀を記事「第二次大戦後体制の終わりと見せしめの生贄になるイスラエル・韓国」で予想したことにある。それから6年半が過ぎた。いよいよ両国の同時滅亡と、正義の大日本帝国の勝利が迫りつつあることを今私は確信している。 . . . 本文を読む

米国がイランの核開発を事実上容認か、北朝鮮も衛星発射と同時に核実験の準備、21世紀の世界システムへ

オバマ大統領はイランの原子力発電目的の核開発を容認する方向の様だ。イラン国外でのウラン濃縮が条件になっているが、これはロシア等の核大国が核燃料を供給することを意味する。イランは原子力発電が目的で原爆は作らないとしているが、軽水炉を運転し始めれば数年程度で原爆製造可能な量のプルトニウムが蓄積される。イランは数年以内に原爆製造能力を保有することになり、イスラエルは事実上核兵器による抑止力を失う。このオバマの主張は事実上米国がイスラエルに死刑を宣告したに等しい。イラン訪問中の鳩山元首相も、イランは核兵器を製造しないとの発言を引き出している。 同時期に北朝鮮では衛星打ち上げ準備と核実験の準備が進み、対立する韓国は危機状態に陥っている。イスラエルと韓国がドイツと日本という正義の戦争を戦った枢軸国の名誉を奪うために国際金融資本に建国された国であることを考えると、イランはドイツの、北朝鮮は日本の代理として第二次大戦を戦い続けていると言える。イランと北朝鮮が勝利を収め、イスラエルと韓国が滅亡するのは時間の問題だ。両国が同時に国際的に追い込まれているのは偶然ではない。 ロシアではユーラシア横断とベーリング海峡トンネルの二つの鉄道輸送ルートが話題になっている。ロシアは米国とカナダからなる北米、日中からなる東アジア、ドイツを中心とする欧州の世界経済の三つの極の中間に位置し、3極を結ぶ鉄道網や石油・ガスのパイプライン網がシベリアを中心に3極に放射状に伸びることになる。船舶と比較してやや高価だが高速な鉄道輸送はロシアを世界の貨物輸送の結節点に押し上げることになる。世界の天然ガスの多くがロシアを経由して運ばれることになり、その価格はロシアの市場でルーブル建てで決定されるようになる。アングロサクソンのシーパワーからロシアのランドパワーに世界覇権が移行することになる。 . . . 本文を読む

独ノーベル賞作家がイスラエルの核武装を激しく批判、シュピーゲル誌もこれを擁護。イスラエルも窮地に

1999年にノーベル文学賞を受賞したドイツ人作家ギュンター・グラス氏が、「世界平和を危うくしているのは核保有国であるイスラエル」などの節を含む詩を4月4日に南ドイツ新聞に公表し、全世界で反響を呼んでいる。この記事をドイツ誌シュピーゲルは好意的に取り上げ、「しかし、一つのことは確実だ。文字による先制攻撃が既にドイツの地から発射された。」と結んでいる。ドイツがとうとうホロコーストとユダヤ人迫害の汚名を振り払ってイスラエルに対して宣戦布告したのだ。ギュンター・グラス氏は2006年に、かつてナチスの武装親衛隊に所属していたことを告白している。ヒトラーの娘と噂されるメルケルドイツ首相やかつてヒトラーユーゲントに所属した過去を持ち、ナチスドイツによるホロコーストの存在を否定する発言を行った超保守派司教の破門を2009年1月に撤回することを決定したと2008年11月に行われたインタビューにおいて発言したドイツ人のローマ法王ベネディクト16世とともに、ドイツ支配階層は今もナチスは正義であったと考えているのだろう。 イランの核開発は原子力発電が目的であるが、軽水炉の副産物であるプルトニウムは原爆の材料となるため、イランの原発建設は近未来のイランの核武装を可能とする。面積も人口も多いイランが核武装すれば、面積も小さく人口も少ないイスラエルはイランと核戦争になった場合相対的にダメージが大きくなる。イスラエルが生存するにはイランの原発建設は容認できない。それ故にイスラエルは米国を脅迫してイランに対する制裁を実行させているのだ。イランの原発建設は容認しないのにイスラエルの原爆保有は黙認するという米国の政策はダブルスタンダードであることは米国政府も理解しているが、恐らくイスラエル・国際金融資本連合が米国の主要都市や空港・港湾などに原爆を設置しているために米国はイスラエルの脅迫に従わざるを得ないのだろう。 . . . 本文を読む

韓国とイスラエルは今年中に滅亡へ

昨日の記事で韓国が中国との海洋紛争で滅亡に追い込まれる危険が高いことに触れたが、アジア大陸の反対側の端にあるイスラエルも同様の滅亡の危機に瀕している。国際金融資本の代理人と言うべき英ファイナンシャルタイムズ紙がイスラエルの強硬姿勢を批判しパレスチナとの和平を進めるべきと主張していることから、イスラエルは既に国際金融資本にも見放されたことがわかる。私がこのブログを開設したのは、6年前の2006年3月から4月にかけて韓国とイスラエルが国際的に追い詰められる事件が起こり、両国が同時に滅亡するのではないかという仮説をたてたことに由来する。どうやらその仮説が今年中に現実のものになりそうだ。 イスラエルのネタニヤフ首相は数週間以内のイラン攻撃は否定したが、数年以内には攻撃すると表明している。5月上旬のシカゴサミット以降に紛争が起こる可能性がある。一方のイランでは強硬派の野党が議会で多数派となっており、イスラエルの要求に譲歩することは国内的にも難しくなる。 米国大統領選挙では、共和党予備選挙候補者は泡沫候補のロン・ポール以外はいずれも親イスラエル・反イランの強硬派で、対照的に民主党のオバマはイスラエルにやや冷淡な姿勢である。恐らくロムニー候補とオバマ候補の対決となり、オバマが勝利してイスラエルの命運が尽きるのではないかと考えられる。場合によってはそれ以前にイスラエルとイランの戦争が決着してイスラエルが滅亡する可能性もあるだろう。選挙は11月6日投票で、イスラエルでは11月7日にその結果がわかることになる。 . . . 本文を読む

パックスアメリカーナ（1917-2011）の終焉と滅亡に向かうイスラエル・韓国

米国の格付け会社スタンダードアンドプアーズが米国時間2011年8月5日に米国国債の格付けを引き下げた。米国国債は1917年に最高位の格付けを獲得して以来ずっと最高位を維持してきたが約一世紀ぶりにその地位を降りることになる。国際金融資本は第一次世界大戦直前にFRBを設立して米国民から通貨発行権を奪い、その後米国とロシアを支配して世界支配を開始した。1989年11月9日がその世界支配体制崩壊の第一段階であり、2011年8月5日が第二段階である。国際金融資本は英仏独加などを依然として最高位に位置づけており、今回無条件降伏を宣言したが、今後は欧州に拠点を移すつもりなのだろう。ただ、欧州の中核であるドイツは国際金融資本の敵であり、恐らく生き残りは困難だと思われる。英国と共に国際金融資本も滅亡していくだろう。 この格付け引き下げは米国時間の午後8時19分にロイターで報道されている。これは日本時間で8月6日午前9時19分にあたる。広島原爆が投下された日本時間8時15分と1時間余りの時間差であり、日本時間・米国時間共に同日である。私は、日独露や米軍などの反国際金融資本勢力が、米国の世界覇権確立の節目となった原爆投下日に国際金融資本の降伏宣言を行わせたのだと想像している。 この国際金融資本の無条件降伏宣言に引き続いてイスラエルと韓国の両国が滅亡に向かって加速し始めた。 まず、翌8月6日にはイスラエルで建国以来の大規模なデモが行われた。まるで1989年の東欧を見ているかの様だ。恐らくイスラエル支配階層がデモを煽り、自ら国を滅亡させようとしているのだろう。そして、その隙に自分たちだけは欧米へと脱出することを狙っているのだろう。 韓国に関しては、米国と英国が最近国際水路機関に提出した書簡を通じて韓国が領海と主張する「東海」を「日本海」と単独表記すべきという公式意見を提出しているという報道が8月8日付けで行われている。これは、事実上竹島が韓国領土であるという韓国の主張にも致命的な打撃を与えるものである。更に、日本では韓流ブームを煽っていたフジテレビの本社前で8月7日に反韓流デモが行われ、韓国が目指す韓流ブームを通じた日本国民洗脳計画は大きな転機を迎えた。 . . . 本文を読む

なぜ米国支配階層は8月2日の米国債債務不履行を目指しているのか？

6月16日に大韓航空のA380新型機が日本路線就航前に竹島上空のデモフライトを行った。これに対抗するという名目で、日本の国会議員が竹島に近い鬱陵島を訪問する予定になっているが、その日程は何と8月1日から4日までである。米国の破産が確定する8月2日の前後の最も危機的な時期に、韓国の世論は竹島問題を巡って反日一色になるのだ。韓国は、米国の経済的破綻に伴って、事大する宗主国を米国から日本に転換するということが不可能になる。そして、宗主国の経済的破綻という事件の重要性を認識することができなくなる。米国は、国債の債務不履行でハードランディングすることによって、属国・衛星国全ての体制を転換させることが可能になる。その中で最も重要なのはイスラエルと韓国の滅亡である。また、米国国債の価格暴落によって国際金融資本がとどめを刺されることになる。端的に言えば、米国の債務不履行はイスラエル・国際金融資本・韓国を滅亡させることが目的なのだ。 国際金融資本による世界支配の時代が終わる以上、イスラエルと韓国の日独を非難するという役目も終わる。日独の国民には心の奥底で不満が渦巻いており、この不満を解消する必要がある。また、新しいシステムでユーラシア大陸の東半分と西半分を指導する立場に就任する日独両国を批判した国がサンドバッグの様になって酷い目に合うのを全世界に示すことは、新システムを安定させるためにも必要不可欠だ。恐らくイスラエルのユダヤ人は怒り狂ったアラブ人たちになぶり殺しにされて全滅する。「マサダの砦」の再来か、あるいは真のホロコーストの到来だ。韓国人は北朝鮮支配下の二級市民となり、成年男子は全員徴兵されて中朝国境で人民解放軍と戦って全滅、女性は中朝戦争終了後に嫁不足の中国に輸出されて性奴隷として生きることになるだろう。 . . . 本文を読む

北朝鮮とイランの間の弾道ミサイル物資密輸を事実上中国が支援

国連安保理の決議に違反して北朝鮮とイランの間で弾道ミサイル開発関連物資が密輸されている疑いがあるという。この密輸は中国経由の国際定期便によるものであり、中国はこの疑いの指摘を削除するように強く要求したという。このニュースから伺えるのは、北朝鮮からイランへの弾道ミサイル技術輸出を事実上中国が支援している構図である。 北朝鮮は世界から孤立した状況で核開発と弾道ミサイル開発を推進してきた。韓国はこの技術を脅威と認識している。この技術がイランに輸出されることは、イスラエルの核兵器を事実上無力化し、イスラエルの滅亡に繋がる。中国がこの動きを支援していることは非常に重要である。 北朝鮮の核武装・ミサイル開発は中国からだけでなく、朝鮮総連経由を含めて日本からの人的・技術的・金銭的支援が背景にあると思われる。表向きは軍事的に対立している日本と中国が裏では手を結び、国際金融資本・イスラエル連合と国際金融資本系国家である韓国を滅亡させるための陰謀を着々と推進しているのではないかと私は妄想している。 . . . 本文を読む

滅亡へと進むイスラエル・韓国と生き残る日本・台湾

日本の電子業界が台湾・米国の企業と組んで韓国企業に対抗しているという記事は非常に重要である。自動車・鉄鋼・造船・半導体・液晶ディスプレイなどの主要産業分野で韓国企業は日本企業と全面的に衝突しており、日本にとっては経済的仮想敵国のナンバーワンになっている。韓国の滅亡が日本にとって経済的に巨大な利益をもたらすのであり、日本において韓国を滅亡させようと言う意志が誘導されることになる。韓国は愚かにもこの自国の置かれた状況に危機感を覚えておらず、日本企業と互角に戦う自国企業の姿に酔いしいれている。建国以来中国の属国としてまともな産業もなかった韓国にとっては自国企業の世界的活躍は画期的なことであり、その裏に潜む危険までは考えが及ばないのだろう。無論日本も韓国に工業製品の材料を輸出することで利益を挙げているのだが、韓国企業の安値攻勢で競合する日本企業が価格低下と市場シェア低下に苦しんでいる状況からは、やはり韓国の滅亡による韓国企業の消滅という手段以外に解決策はないと思われる。 第二次大戦が日本とドイツの軍事力の消滅によって終わったように、現在の日韓経済戦争も韓国の工業力の消滅によって終わることになる。そして、日本と組んだ台湾の企業は生き残ることになる。台湾は国家ブランド向上よりも中国生産の安価な製品のＯＥＭを得意とする点、日本と真正面から対抗せず日本と組むことが多い点で韓国の国家戦略とは対称的である。米国がドル覇権崩壊によって大恐慌に陥る近未来の大混乱の中で、日本及びそれと組んだ台湾が生き残り韓国が滅亡することはもはや明らかになっていると思われる。この現象は恐らく偶然ではなく、日本支配階層が韓国には日本と競合する企業を、台湾には日本と協力する企業を育成したことが原因であると思われる。 . . . 本文を読む

滅亡へと進むイスラエルと韓国

ヨルダン川西岸を支配するファタハが、よりイスラエルに対して強硬なガザ地区のハマスと挙国一致内閣樹立で基本合意した。これはイスラエルにとって、エジプトの親イスラエル・ムバラク政権の崩壊に引き続く重大な打撃となる。イスラエルは又一歩滅亡へと近づいた。 時を同じくして韓国は日本との間で竹島問題の対立が激化し、日韓の軍事同盟が困難になっている。米国が弱体化し日本との関係が悪化し中国が強大化しつつある以上、その結末は中国の属国という建国以後の定位置への復帰以外にあり得ない。属国が宗主国より豊かな生活を送ることは許されないので、韓国は北朝鮮レベルまで生活水準を落とすことを余儀なくされる。宗主国中国の農民が嫁不足に苦しんでいる以上、韓国は李氏朝鮮時代のように適齢期の女性を中国に貢ぎ物として毎年献上する必要が出てくるだろう。 イスラエルと韓国が同時期に滅亡に向けて近づきつつあるのは偶然ではない。このカテゴリーで私が繰り返している通り、国際金融資本系国家として建国された両国が既に役目を終えつつある以上、両国の同時滅亡は避けられない。 . . . 本文を読む

滅亡の迫るイスラエルと韓国

東アジアの未来図を予想するには、日中韓三カ国に存在する自動車・造船・液晶・半導体・携帯電話などの膨大な工場設備の行方が重要である。現在既に米国発の世界不況で工場の稼働率が低下し遊休化しているが、近い将来米国政府が破綻すれば世界は更なる大恐慌に陥り、工場の稼働率低下は深刻な問題となる。三カ国で協調して工場設備を削減する方法は実現困難と考えられ、戦争による過剰工場設備破壊以外に解決策はないであろう。何も手を打たなければ、工場設備の多い日本と中国の間で戦争（核戦争を含む）が起こることは避けられないと思われる。この日中戦争という破滅を避け、日中両国がWIN-WINの状態になれる方法はただ一つ、韓国の工場設備を完全に破壊してしまうしかないのだ。韓国さえ我慢してくれれば日中両国は戦争を回避できるのである。韓国の工場設備を破壊する、しかも日中両国は戦争に巻き込まれない方法は二つある。一つは親北朝鮮的勢力による南北の平和的統一である。親北朝鮮勢力が韓国を支配するならば、工場の合理的経営は不可能になり、韓国の工場設備は遊休化するだろう。もう一つの方法は、北朝鮮軍の南進による半島統一である。この場合、済州島を韓国支配階層の脱出地として確保することが可能になる。日本の戦略学では敵の逃げ場を確保することで敵の決死の抵抗を回避するという概念があり、日本はこの戦略を選択する可能性が高い。恐らく、日本・中国・北朝鮮の三カ国の間で北朝鮮の南進・半島統一と韓国政府の済州島脱出というシナリオが秘密合意されており、米国やロシアの同意も得られているのではないかと私は想像する。では、最近の北朝鮮の弾道ミサイル発射や核実験は一体何が目的なのだろうか?これは私の想像だが、北朝鮮の目的は、韓国国民に対して、北朝鮮が核ミサイルを保有しているのではないかという疑念を持たせることではないかと考えている。北朝鮮軍が南進するとしても、通常なら精強な韓国軍の反撃に合い、逆に北朝鮮領内に攻め込まれてしまう可能性が高い。それを阻止するには、「韓国に対する核攻撃の威嚇」以外の方法はないと思われる。北朝鮮軍は奇襲攻撃で南進するだけでなく、「韓国軍が降伏しないならばソウルや釜山を核ミサイルで攻撃する」と脅迫する計画なのではないかと思われる。韓国国民は核兵器による破滅よりは、北朝鮮による統一を選択することだろう。 . . . 本文を読む

米国はなぜ経済的・軍事的な破滅を目指しているのか？

私の過去の記事だが、冒頭に挙げたwhatdoesitmean.comというサイトの英文と日本語訳を見て欲しい。驚くべき事が書かれている。イスラエルのモサドが米国の主要都市や主要港湾に核爆弾を仕掛けて脅迫しているために、米国政府はイスラエルの言いなりにならざるをえないというのだ。他の記事では、911のテロ事件はイスラエルによるものであり、米国とイスラエルの間で秘密戦争が戦われている、と述べている。これが真実であれば私の疑問は氷解する。イスラエルは米国の経済的・軍事的支援なしには存在できない国である。そこで、イスラエルを滅亡させるために米国は自国を経済的に破綻させ、それによって米軍も活動不能にさせることを狙っているのだろう。米国の支援が不可能になれば、イスラエルの国民は争って国外へと脱出してたちまちのうちに国家が滅亡してしまうことだろう。「アメリカはイスラエルと共に滅びるのだろう」という株式日記のTORA氏のコメントは、まさに肉を切らせて骨を断つと言うべきこの米国の戦略を示している様に思われる。あるいは、WTCの倒壊はモサドが仕掛けた新種の核兵器（リチャードコシミズ氏の言う純粋水爆等）が関与しているのかもしれない。WTC倒壊跡地に残された溶融した大量の鉄を説明するには、膨大な熱の発生が必要である。 これは私の想像なのだが、韓国政府は米国からの支援と在韓米軍の駐留を確実にするために、イスラエル政府が持つ米国国内の核爆弾を爆発させる起爆ボタンの一つを譲り受けて米国を脅しているのではないだろうか？米国はほとんど自国の国益に関与しない在韓米軍をずっと駐留させ続けているし、最近は韓国の通貨危機に配慮してドル資金を供与したりしている。米国から一方的に利益を受けるばかりの状態である点ではイスラエルと類似しているのだ。 イスラエルと韓国が米国に仕掛けた核爆弾の起爆装置を保有していて米国を脅迫している、911ではその核爆弾がイスラエルによって実際に使用された、というこの私の仮説は確たる根拠は何もない。しかし、米国の「肉を切らせて骨を断つ」と言うべき自滅戦略、イスラエルと韓国が国際的に窮地に追い込まれつつある現状を非常によく説明できる様に思われる。 . . . 本文を読む

ホロコーストの韓国版としての従軍慰安婦問題

従軍慰安婦強制連行問題は韓国国民にとって「歴史上例を見ない残虐な日本の植民地支配」の確たる証拠である。それが米国・欧州などで次々に非難されていることは韓国人に「日帝支配の残虐さ」の被害者であることを深く認識させることに繋がるだろう。ホロコースト問題がイスラエルのユダヤ人にとって「歴史上例を見ない残虐なナチスドイツのユダヤ人政策」の確たる証拠であり、それが全世界で激しく批判されていることでイスラエル人に「ナチスドイツの残虐さ」の被害者であることを深く認識させているのと似た状態になっているのである。被害者であること、手酷い攻撃を受けたことに執着する国民は自らを客観視できず、あらゆる批判に耳を貸さずに攻撃的となる。イスラエルのユダヤ人がパレスチナ人迫害に対する全世界からの批判に耳を貸さずに自らの正義を主張し続けるのは「ホロコーストの被害者」という洗脳が国民全体に行き渡っているからであろう。韓国人もまた同様に、第二次大戦中やベトナム戦争中の残虐行為、あるいはワールドカップサッカーで露呈した国民性の低劣さなどへの反省を行わずに自らの正義を主張し続けている。その裏には「日帝支配の被害者」という洗脳が国民全体に広まっている事実があるのではないかと私は想像する。イスラエルと韓国は建国の事情から日独両国との関係、現在の国民性に至るまで類似点が非常に多い。日韓の間の領土問題となっている竹島問題も韓国国民を激怒させる敏感な問題であるが、イスラエルもヨルダン川西岸地区やガザ地区のユダヤ人入植者問題という敏感な領土問題を抱えている点でよく似ている。 イスラエルは米国の「イスラエルロビー批判」の高まりによって追いつめられており、田中宇氏や江田島孔明氏はイスラエルの滅亡を予想している。韓国もまた勝ち目のない竹島問題や近未来の米軍撤退によって追いつめられている点で類似している。ただ、韓国はイスラエルと異なって侵略者ではないし、イスラエルが周辺国と軍事的に激しく対立しているのとは対照的に、韓国の現政権は軍事的に対立している北朝鮮政府との融和姿勢を鮮明にしている。近未来の韓国はイスラエルのような滅亡を経験することはないだろう。しかし、韓国とイスラエルの余りの類似性を考えるならば、韓国は近未来に何らかの破滅を経験するのではないかと私は想像している。 . . . 本文を読む