上皇・秋篠宮が京都に戻って平城京跡歴史公園で秋篠宮が即位、東京天皇と並立する壬申の乱の再現か？

本ブログに5月12日に書き込まれた情報が興味深い。「4月20日に朝日新聞が報道した秋篠宮の上の発言は、壬申の乱の時に大海人皇子が「自分は天智天皇の後を継ぐつもりは無い」と言って出家し吉野に籠もった後に反乱を起こし弘文天皇を殺して即位した歴史を彷彿とさせる。「高齢での即位は出来ない」との言葉は、近日中に即位する意図があるという不穏な発言とも解釈できる。恐らく近いうちに平成上皇と秋篠宮は京都に戻り、今上天皇だけが東京に取り残される。それによって日本は東西京体制に移行する。平城京、長岡京、平安京への遷都時には遷都の詔が出ているが東京については遷都の詔が無いので東京は実は首都では無い。また、今上天皇が5月1日に即位したことは大きな意味は無い。最も重要なのは今年11月に行われる大嘗祭で、ここで今上天皇に神とのチャネリングを行うことが出来るかどうかが試される。それには密教などの仏教系の教育が必要であり、秋篠宮や悠仁親王はその教育を受けているが、今上天皇はそれを受けていない（つまり大嘗祭を行えない）。」というのだ。 羽田空港の新空路の直下に上皇皇后両陛下が居住されるというのも興味深い。騒音に加えて飛行機から落下する備品や機体の着氷が両陛下の邸宅を直撃し破壊することを京都への移住の根拠に出来るだろう。5chのスレッドでは「京都に帰れ」という意味深な書き込みが多いがこれは日本支配階層による情報リークだろうか。更に、壬申の乱や光仁天皇の即位についての書き込みもあるが、私が以前からブログに書いてきた第一の国難、即ち百済の滅亡から安史の乱までの日本の苦難の歴史とかなり重なる内容である。 「私費で賄う大嘗祭、秋篠宮さま自ら提案　既存の神殿活用」との昨年12月25日の朝日新聞報道も、私費であっても多くが国民の税金からの支出であることに変わりない様に思われ謎だったが、これは「浩宮が東京で公費で大嘗祭を行うのとは違い、自分が京都あるいは奈良にある既存の神殿で大嘗祭を行う、その費用は皇族の自由裁量が認められている費用で賄うので浩宮には干渉させない」という意図と思われる。 . . . 本文を読む

アメリカ帝国は既にほとんど終わっているが誰もそれが事実なのに気がついていない

日本の若者は1968-69年頃よりも遙かに過酷な現状に追い込まれている。浜田省吾が39年前に「東京」で予言した「路地の陰で少女が身を売る　少年達は徒党を組んで獲物を探す　プールサイド　寝そべる金持ち　真夏の街仕事探して彷徨う人　いつまで 君 持ちこたえられる」実現してしまったのだ。本来は、今こそ明大闘争や日比谷焼き討ちや226事件の様な実力行使が必要なのだ。そして、真に打倒されるべきなのは実はこれらの私立大学ではなく、小泉元首相や竹中平蔵などの新自由主義者や、彼らを脅迫し支配する横田基地に駐留する米軍や米英大使館、外資系企業に勤務する諜報工作員なのだ。更に彼らを支配する英蘭などの王族や、彼らが支配する米英蘭などの西側国家なのだ。その実力行使のリーダーとして日本支配階層が選んだのが山本太郎なのだろう。今年予想される衆参同日選挙と期を同じくして、山本太郎を指導者とする大規模な大衆デモを日本支配階層は演出するのではないかと想像する。 5月10日から米国は対中関税を大幅に引き上げた。今後もその引き上げは続くことだろう。田中宇も言っているが、この関税引き上げは国際金融資本の世界支配システムの中心の一つである連邦準備制度（FRB）に対する「負荷試験＝ストレステスト」に他ならないと思われる。しばらくの間は短期金利引き下げで連邦準備制度は対処できるが、短期金利がゼロまで下がればもはや打つ手は無くなり、その時点で米英の金融システムは崩壊すると思われる。脆弱になったアメリカ合衆国はトランプ大統領と中露連合の共同作戦としてのストレステストに耐えられないだろう。 . . . 本文を読む