防衛省敷地地下壕の未公開区域公開開始：日本国内で在日米軍無力化用の地下軍用倉庫が多数建設・維持されてきた？

大日本帝国が連合国に降伏した後に平壌に帝国陸軍軍人を中心とする大日本帝国亡命政権が設立され、全世界の帝国陸軍残置諜者や諸外国と連絡しながら大東亜戦争を継続していることを研究するのが本ブログの趣旨である。そして、日本国内にも多数の残置諜者が存在し、中国やソ連と協力して活動してきたのだと思われる。その活動を正当化するために必要だったのが北方領土返還運動や南京大虐殺批判活動である。北方領土はソ連批判で日本正当化、南京大虐殺は日本批判で中国正当化と逆の方向の活動だが、重要なことはその活動を通じて日本側と中国側が接触する大義名分ができたことである。 6月25日のコメントで私が書いたように、北総台地を含めて日本国内では多数の地下倉庫が帝国陸軍残置諜者組織によって建設・維持されており、そこには在日米軍全員を無力化することが可能な武器が備蓄されていると想像する。あるいは地下の塹壕を核シェルターとして利用する計画かもしれない。そのような地下設備を継続することが不要になったことを日本支配階層が密かに知らせる目的で、大本営陸軍部の地下壕を公開をNHKが6月27日に報道したのではないか？ 政府が地下設備を維持するのは難しいし、民間企業も営利企業である以上限界がある。そこで帝国陸軍系の民間教育機関が協力しているのだと思われる。例えば日本大学のキャンパスは帝国陸海軍の基地跡地に設置されていることが多い。松前重義も同様の意図で東海大学を設立したのだろう。 東海大学や日本大学は大学と離れた遠隔地に多数の附属高校を有することで知られる。甲子園の高校野球の決勝戦を東海大学付属高校同士の戦いにするのが東海大関係者の夢だったという。ただ、これらの附属高校設置は、それらの高校の敷地に必要な装備を隠匿する目的だったのではないかと想像する。 逆に、国際金融資本側も同様の行動をしていた可能性がある。彼らはキリスト教の教会・大学・高校などを多数日本に建設したが、これらの敷地内には日本人を制圧するための装備などが隠匿されているかもしれない。あるいは、日本の警察の捜査を逃れるために人を匿ったり会合の場所を提供しているかもしれない。 . . . 本文を読む

初の大学共通テストの地理Bの出題は今年後半の世界的変動の予告か？

このように地理Bでは京都府宮津市、木津川市、東京都、大阪府、長野市、福岡市、築紫野市、大木町などの皇室や皇居移転、首都機能移転に関連する日本国内の自治体が多数出題されている。京都市の高校に通う高校生、福岡市の高校に通う高校生と関東から夏休みに遊びに来た友人が取り上げられていることは、今後の首都機能の移転で京都府と福岡県が特に重要であることを示すと思われる。また、米国国内の様々な対立によって米国が冷戦後のユーゴスラビア内戦に似た内戦状態に突入すること、イスラエルや親米湾岸産油国の激動を予告している。 　現在の世界は1914-1919の第一次世界大戦と非常に類似している。グローバリズムの進行で激増していた先進国間の人の移動や貿易は第一次大戦で激減した。新型コロナに類似したスペイン風邪が流行したがこれは米国国内から米軍兵士によって欧州に持ち込まれ世界に広がったとされており、武漢の軍人体育大会に参加した米軍兵士が中国に持ち込んだという仮説に類似する。核兵器の出現で兵器を用いた戦争が出来ないので、生物兵器を用いた戦争が行われているのだろう。第一次世界大戦の目的がブロック経済化とロシア革命支援による西洋のロシア占領であった様に、今回の新型コロナも世界の体制を変換するために西側支配階層が作り出した生物兵器であり、中朝露三カ国はその生物兵器を逆手にとって利用して西側の世界支配システムを倒そうとしているのだろう。 . . . 本文を読む